資産形成の大切さは多くの人が理解しているでしょう。とはいえ、食費、住居費、通信費など日々の暮らしに必要なお金を優先するあまり、イメージがわきにくい遠い将来への備えを後回しにしたり、忘れたりすることも多いはずです。そんな時は、意識せずに資産形成を続けられるようお金の流れを少し変えるとよいかもしれません。手間をかけずに長く資産形成を続けるための仕組み化（習慣化）につながるヒントをお伝えします。

収入から先に資産形成、そして使う（Pay Yourself First）

仕組み化（習慣化）に向けて、まずは資産形成に充てるお金を支出するタイミングを変えてみましょう。いわゆる「天引き」のような形で、余裕があるうちに強制的に資産形成分を確保します。生活費は残ったお金から捻出します。英語では「Pay Yourself First（あなた自身に先に支払いなさい）」と言い、資産運用大国の米国でも浸透している考え方です。

生活費を優先すると余裕がある分ぜいたくをしたり、不必要なモノを買ったりして資産形成に充てるお金があまり残らない可能性があります。一方で最初に必要な分を確保しておけば、十分なお金を資産形成に充てられるだけでなく、余裕がなくなる分だけ生活費の見直しにもつながるかもしれません。

資産形成のための金額の目安としては、毎月の生活に支障がない範囲で手取り収入（社会保険料や税金を差し引いたあとの自由に使えるお金＝可処分所得）の最低でも1割、できれば2割ぐらいで設定するのがおすすめです。

資産形成用のお金をどう仕組み化するの？

会社員や公務員など給与所得者で勤め先にさまざまな貯蓄制度がある場合は、給与の支払い段階で「天引き」されることが多く、仕組み化（習慣化）は簡単です。自営業の場合でも金融機関の口座からの自動引き落とし（口座振替）などのサービスが利用できます。収入がある日から間を置かず資金を確保することが大切です。

こういった設定（申請）には申込書など書類の準備が必要で、面倒に感じるかもしれません。しかし、いずれの場合でも不便さを感じるのは最初だけです。設定（申請）が終われば、あとは自動的に資産形成が仕組み化（習慣化）されます。

天引きしたお金でどう資産形成する？

社会人1年目などゼロから資産形成に取り組む場合、まずは生活費の6カ月～1年分を目安に普通預金、定期預金、個人向け国債など元本確保型の商品で積み立てるとよいでしょう。老後への備えなど10～20年先に向けて運用できるお金であれば、株式を投資対象とした投資信託などでリスクを取って運用するのも手です。

資産形成の初期段階では元本確保型の商品を9割、投資信託を1割などのように、元本確保型への配分を多めにしたほうがよいでしょう。ある程度まとまった金額になってきたら、少しずつでも、より高いリターンが期待できる投資信託などの割合を高めていくのがおすすめです。

投資信託で資産形成をする際は、運用益が非課税となるNISA制度や、税制優遇のある個人型確定拠出年金（iDeCo）などを積極的に利用することでメリットが大きくなります。

勤め先によっては給与からの天引きで従業員持株会、財形貯蓄、企業型確定拠出年金のマッチング拠出なども利用できます。従業員持株会は奨励金などが補助される場合があるものの投資先は自社の株式であり、最悪の場合には仕事を失うと同時に資産も失う可能性があります。リスクが集中しすぎないように注意しましょう。

まとめ

「人生100年時代」と言われる現代で老後も安心して過ごすため、長期的な資産形成の重要性は日ごとに高まっています。「面倒だな」と感じると後回しにしがちですが、毎月の給与からの天引きや給与支払い直後の自動引き落とし（口座振替）などを利用して資産形成のプロセスを仕組み化（習慣化）することで、手間をかけずに取り組めるはずです。

また、資産形成は必ずしも老後のためだけではありません。結婚、マイホーム購入、子どもの教育費、転職など将来のライフイベントで必要になるお金も含まれます。ライフプランは人それぞれ。そのため、先ほどご紹介した「可処分所得の1～2割」という水準もあくまで目安に過ぎません。家計の変化に応じて適切に調整しましょう。

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