NISA
フィデリティ証券ではじめる非課税での資産形成。これからの長い人生をより充実させるために、NISA口座で「長期・積立・分散」投資の実践を今から始めましょう。
NISAの特徴
NISAのメリットは何といっても税金面での優遇です。投資信託の普通分配金や売却益等への税金が非課税となります。
フィデリティ証券のNISAはここが違います!

Point 1
税金だけでなく、ファンド購入時手数料もセーブできます
フィデリティ証券のNISA口座なら、一括でも積立でも
ファンド購入時手数料がいつでも0%(無料)でお取引いただけます。フィデリティ証券では、口座の種類(NISA口座、特定口座、一般口座)に関わらず、ファンド購入時手数料がいつでも0%(無料)でお取引いただけます。
Point 2
選べる充実のファンドラインアップ
通常NISA口座の場合、バランス型や債券、リート、
株式型等、様々なファンドが選べます。
約700本のなかから、運用実績や販売実績ランキング等、
様々な条件で充実の検索機能も!

フィデリティ証券で口座をお持ちでない方
NISA・つみたてNISAのご利用には口座開設(総合口座/課税口座)が必要です
※フィデリティ証券で口座をお持ちの方は、マイページからお申し込みください。
2023年末までのNISA口座の種類と対象商品等の比較表
口座種別 | 通常NISA | つみたてNISA | ジュニアNISA |
---|---|---|---|
買付可能期間 | 2023年12月末まで 2024年以降、NISAの抜本的拡充・恒久化が図られ、新しいNISAが導入されます。 |
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ファンド購入方法 | 一括/積立のいずれも可能 | 積立のみ | 一括/積立のいずれも可能 |
対象年齢 | 20歳以上(注1) | 0歳~19歳(注1) | |
非課税投資枠 | 年間120万円まで | 月額33,000円まで | 年間80万円まで |
非課税期間 | 最長5年間 | 最長20年間 | 最長5年間 |
口座開設期間 | 2023年11月末までの予定です。 2024年からの新NISA口座開設は2023年10月から(予定)です。 |
2023年9月末までの予定です。 | |
購入可能商品 | 株式投資信託・上場株式・ETF・ETN・REIT | 一部の株式投資信託 | 株式投資信託・上場株式・ETF・ETN・REIT |
非課税対象 | 分配金、譲渡益、配当金 | 分配金、譲渡益 | 分配金、譲渡益、配当金 |
手数料等 | 株式投資信託の購入時手数料0%(無料) ※通常NISA、ジュニアNISAの株式のお取引には、課税口座でのお取引と同様、弊社所定の委託手数料がかかります |
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その他 | 損益通算、損失繰越はできません。 その年の非課税枠の未使用枠の繰越、各NISA口座でお買付された金融商品を売却による非課税投資枠の再利用はできません。 「通常NISA」と「つみたてNISA」は同一年での併用はできません。 |
(注1)成年年齢の引き下げに伴い、2023年1月1日より「20歳」と記載の箇所は「18歳」に、「19歳」と記載の箇所は「17歳」となります。
- 現行のNISA口座では、2024年1月から新規の買付けはできなくなりますが、非課税保有期間が満了するまでの間は、現行のNISA口座のまま保有することができるため、その間は配当等や譲渡益が非課税となります。
- 現行のNISA口座で保有する上場株式等は、非課税保有期間が満了すると、課税口座(特定口座または一般口座)に払い出されます。
- 現行のNISA制度では、通常NISAで非課税保有期間が満了した場合やジュニアNISA利用者が成人を迎えた場合など、翌年分の非課税管理勘定にロールオーバーすることができましたが、新NISA制度では新しいNISAへのロールオーバーはできません。
上記の内容は、2023年8月時点の情報に基づくものです。今後変更となる可能性があります。
「通常NISA」か「つみたてNISA」か?選び方ポイント
通常NISAとつみたてNISAは同一年内に併用することはできません。ではどちらのNISAが向いているのか、選び方のポイントをご案内いたします。投資スタイルや目的に合わせて選びましょう。
通常NISA | つみたてNISA | |
---|---|---|
投資スタイル | 投資信託、株式のご購入も考えている方 | 少額からコツコツ貯めていきたい方 |
投資経験 | 投資について調べたり始めたりされている方 | ご自身で投資は不慣れで初心者だと感じられている方 |
金融商品 | ご自身でいろいろと検索し選んで対象商品を決めたい方 | ある程度絞られたファンドの中から決めたい方 |
目的 | 中長期での資産形成を考えている方 | 子供の学資や老後費用など中長期で資産の積み上げを考えている方 |
余裕資金 | 年間で運用できる金額が大きい方 | 毎月少額から積立を考えている方 |
運用期間 | 中長期での運用が可能という方 | 積立期間が長く運用が可能という方 |
選ばれています!フィデリティ証券
フィデリティ証券は、1998年より日本の個人投資家の皆様向けに投資信託の販売を行っています。主にインターネット、お電話を通じて投資信託を中心にお客様の長期的な資産運用をサポートしています。
おかげさまでフィデリティ証券は、株式会社oricon MEが行った実際の利用者に対するアンケートで、5年連続でNo.1の評価を頂きました。
2023年 オリコン顧客満足度🄬調査
ネット証券 投資信託部門 第1位*
*フィデリティ証券は、株式会社oricon MEが実施した「オリコン顧客満足度®ランキング ネット証券」で投資信託部門で第1位を獲得しました。(2023年1月(株)oricon ME発表)

NISAをはじめるには
フィデリティ証券で口座をお持ちでないお客様
まずは、フィデリティ証券の課税口座(特定・一般)をご開設ください。同口座をご開設後、NISA口座開設のお申し込みをいただきます。
フィデリティ証券で口座をお持ちのお客様
- 初めてNISA口座を開設される場合
「マイページ」でお申し込み(マイナンバーをご提出済みの場合)いただくか、「マイページ」またはカスタマー・サービス(お電話)でNISA口座申込書類を請求後、お申し込みください。 - 他金融機関からフィデリティ証券に切り替える場合
「マイページ」またはカスタマー・サービス(お電話)で必要書類をご請求後、申込書類と他金融機関からお取り寄せいただいた「廃止通知書」を弊社へお送りください。
カスタマー・サービス 0120-405-606(平日8:30~17:00)
NISAの活用事例
目的別に税制優遇制度を使う活用方法例
ないともったいない、とは分かっているけれども資産運用についてイメージしにくい、という方に活用方法例をご案内いたします。
NISA口座に関するご注意事項
上場株式の配当金やETF、ETN、REITの分配金について非課税の取り扱いを受けるには、配当金受取方法として「株式数比例配分方式」を選択 していただく必要があります。いったん「株式数比例配分方式」を選択されると、同一の証券会社や他の証券会社の特定口座や一般口座で保有されている全ての上場株式の配当金等についても、自動的に「株式数比例配分方式」が選択されます。なお、株式投資信託の分配金は、受取機関を問わず非課税です(分配金再投資コースの場合、分配金はNISA口座内では再投資されず、課税口座(特定・一般)で再投資されます)。
ハイブリッド・ロボアドバイザー「ザ・ハイブリッド」につきましては、NISA口座をご利用いただけませんのでご注意ください。
投資信託のお取引に関するご注意事項
投資信託は価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。
リスクについて
投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。
手数料等について
投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。
購入時手数料は無料です。
換金時に直接ご負担いただく費用:信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大0.5%)
保有期間中に間接的にご負担いただく費用:運用管理費用(信託報酬)(信託財産の純資産総額に対して最大年率2.585%。但し、純資産総額が減少した場合、実質的にこれを上回ることがあります。)
収益分配金に関するご注意事項
投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。
通貨選択型の投資信託に関するご注意事項
通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。
レバレッジ型・インバース型(ブル・ベア)の投資信託に関するご注意事項
レバレッジ型、インバース型の投資信託の価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、レバレッジ型、インバース型の投資信託は、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
レバレッジ型、インバース型の投資信託は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。
株式等上場有価証券等のお取引に関するご注意事項
手数料:
株式等上場有価証券の売買にあたっては、当該上場有価証券の約定代金の他に、下記の委託手数料をいただきます。
インターネットでのご注文:約定金額にかかわらず1約定あたり 最大(優遇措置等なしの場合)1,500円(税込)
カスタマー・サービス(電話)でのご注文:約定金額にかかわらず 1約定あたり 一律5,000円(税込)
※2023年8月1日からの約定分から、カスタマー・サービス(電話)でのご注文は約定金額にかかわらず1約定あたり 一律10,000円(税込)
株式等上場有価証券のお取引にあたってのリスクについて:
株式等上場有価証券の売買等にあたっては、上場有価証券の価格が変動することによって損失が生じるおそれがありますので、ご留意ください。


