手数料優遇情報

■ アライアンス・バーンスタイン・新興国成長株投信

【特色】

  • マザーファンドを通じて、主に新興国の株式に分散投資します。
  • アナリストの徹底した調査に基づきポートフォリオを構築します。
  • 「Aコース(為替ヘッジあり)」「Bコース(為替ヘッジなし)」「Cコース(為替ヘッジあり)」「Dコース(為替ヘッジなし)の4本のファンドから選択できます。
  • マザーファンドおよび「Aコース」「Cコース」の運用の一部は、ABのグループ会社に委託します。
  • MSCIエマージング・マーケット・インデックスをベンチマークとします。
  • ファミリーファンド方式で運用を行います。

■ アジア好利回りリート・ファンド(年1回決算型)

【特色】

  • 主として、日本を除くアジア各国・地域(オセアニアを含みます。)の取引所に上場している不動産投資信託(リート)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指します。
  • 外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
  • 年1回決算を行い、分配金額を決定します。
  • 既に取り扱いの「毎月決算型」と「年1回決算型」から選べます。

■ イーストスプリング・インドネシア債券オープン(年2回決算型)

ノーロードファンド(購入時手数料いつでも0%)

【特色】

  • 主としてインドネシアの債券に投資を行います。
  • ファンド・オブ・ファンズ形式で運用を行います。
  • 年2回決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。
  • 既に取り扱いの「毎月決算型」と「年2回決算型」から選べます。

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上記はファンド選びの参考情報としてご案内するもので、記載されているファンドを推奨または勧誘するものではありません。
取り扱いファンド数、運用会社数は2019年3月13日現在。

ご投資にあたっては、お客様ご自身の責任と判断で行っていただきますようお願いいたします。

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投資信託(ファンド)のお申し込みに関するご注意事項

ご案内の商品は、価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。

【リスクについて】

投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。

【費用等について】

投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。

【収益分配金に関するご注意事項】

投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。詳しくはこちらをご覧ください。

【通貨選択型の投資信託に関するご注意事項】

通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。