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    分配金込みの損益額をタイムリーにひと目で管理!投資信託の「トータルリターン」がマイページで閲覧可能に。

     

    トータルリターンとは?

    トータルリターンとは、各投資信託(ファンド)の投資開始日から計算基準日までの期間全体における、分配金を含めた損益金額です。ファンドの投資総額に対する損益をひと目で確認いただける便利なサービスですので、お客様の資産管理にご活用ください。

    算出方法

    A.時価評価額 計算基準日における保有ファンドの時価評価額
    B.分配金 各ファンドの投資開始日以降、計算基準日までの間に発生 した(決算日基準)税引き後の分配金額
    C.売却額 各ファンドの投資開始日以降、計算基準日までの間に売却した額
    D.投資額
    (ほか再投資買付)
    各ファンドの投資開始日以降、計算基準日までの間に買付けした額
    ※ほか再投資買付は、税引き後の再投資買付けした額

    ※詳細はページ下のトータルリターンに関するご注意事項をご確認ください。

    フィデリティ証券 トータルリターンの特長

    ・Point1: 購入金額と再投資買付け金額をわけて計算しますので、お客様の投資金額が正確に把握できます。
    ・Point2: 分配金の金額が受取コースでも再投資コースでもひと目でわかります。

    ● 前営業日時点のファンドの保有状況に基づきトータルリターンを計算しておりますので、タイムリーに損益の確認が可能です
    (ファンドの買付け、売却は約定日、分配金は決算日で計算します)。

    ● ファンドの投資総額に対する運用状況は、取引の口座ごと<課税口座(特定・一般)、NISA口座>に確認が可能です。

    ● 分配金は受取コース、再投資コースにかかわらず分配金額を計上します。また、再投資買付け金額は投資金額の「ほか再投資買付」で表示されます。NISA口座で分配金再投資コースを選択した場合、その再投資分は課税口座で再投資買付けされておりますが、課税口座で再投資買付け分の内訳の確認が可能です。

    ● 2010年12月30日時点で保有していたファンドは2010年12月30日に投資を開始したとするみなし処理を行います。

    マイページでのご確認方法

    ① 「マイページ」へログイン後「ファンドお預り明細」を選択
    ② 左メニューから「トータルリターン」を選択
    ③ お客様保有ファンドの「トータルリターン」を表示

    スマートフォンからのご利用も可能です!

    スマートフォンからは「マイページ」へログイン後、右上の「メニュー」をクリックし、「お預り明細」から「トータルリターン」を選択してご確認ください。

    トータルリターンのご確認は「マイページ」をご利用ください。

    マイページはこちら

    ※掲載画面はイメージであり、個別ファンドを推奨したり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

    トータルリターンに関するご注意事項

    ●現在保有ファンドのトータルリターン

    計算基準日時点で、1口以上の残高(約定日基準)を保有しているファンドについてトータルリターンの計算をしています。

    ●投資終了(ご売却済み)となったファンドのトータルリターン

    計算期間に投資終了(ご売却済み)(約定日基準)となったファンドについてトータルリターンを計算しています。計算基準日の示す期間は、計算基準日を含む年の1月から12月までとなります。

    ●トータルリターン
    A+B+C-D-D2

    トータルリターンとは、各ファンドの投資開始日から計算基準日までの期間全体における、分配金を含めた損益金額のことです。 以下の計算式で算出しています。
    「トータルリターン=時価評価額(A)+分配金(B)+売却額(C)-投資額(D)-ほか再投資買付(D2)」
    なお、確定申告等の税額計算に用いることはできません。また、約定の訂正または取り消し、入出庫の訂正または取り消し等が発生した場合に、当該訂正等は取り消し以前の取引等に基づきトータルリターンが計算されることがあります。

    ●時価評価額(A)

    計算基準日における保有ファンドの時価評価額を記載しています。時価評価額の計算は、国内投信は「残高口数×基準価額(※)÷10,000」(円未満四捨五入)、外貨建ての外国投信は「残高口数×基準価額×為替(TTB)」(円未満四捨五入)となります。 なお、同じファンドを特定やNISA等の同一口座で、再投資コース、受取コースの両コースを保有している場合は、合算された残高が記載されます。
    ※信託財産留保額を控除するファンドについては控除後の価額

    ●分配金(B)

    各ファンドの投資開始日以降、計算基準日までの間に発生した(決算日基準)税引き後の分配金額を記載しています。分配金再投資コースを保有している場合も、同様に税引き後の分配金額を計上します。 なお、ファンドが償還した場合は、償還金額を受取分配金に計上します。

    ●売却額(C)

    各ファンドの投資開始日以降、計算基準日までの間に売却した額(※)を記載しています(約定日基準)。ファンドを出庫した場合は、出庫された日の基準価額を使用して、「みなし売却額」を算出します。
    ※個人のお客様の口座では、売却額は特定口座における源泉徴収・還付分は考慮されていない額となります。
    ※法人のお客様の口座では、個別元本を上回る額に対して源泉徴収されている場合は、売却額は税引き後の受渡金額となります。

    ●投資額(D)

    各ファンドの投資開始日以降、計算基準日までの間に買付けした額を記載しています(約定日基準、再投資買付けは含みません)。 なお、ファンドを入庫した場合は、入庫された日の基準価額を使用して、「みなし投資額」を算出します。また、2011年1月4日以降に弊社にて買付けしたファンドについては、実際の買付額をもとに記載していますが、2010年12月30日時点で保有していたファンドについては、以下の計算式により、2010年12月30日に投資したこととする「みなし投資額」の計算を行っています。
    「特定口座の国内投信:口数×取得価額単価÷10,000」、「一般口座の国内投信:口数×個別元本単価÷10,000」、「一般口座の外国投信:口数×2010年12月30日の基準価額×為替(TTM)」

    ●ほか再投資買付(D2)

    分配金再投資コースのファンドの場合、再投資買付けとなった額を記載しています(約定日基準)。

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    投資信託(ファンド)のお申し込みに関するご注意事項

    ご案内の商品は、価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。

    【リスクについて】

    投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。

    【費用等について】

    投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。

    【収益分配金に関するご注意事項】

    投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。詳しくはこちらをご覧ください。

    【通貨選択型の投資信託に関するご注意事項】

    通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。