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    ETFとは? 特徴とメリット

    ETFとは?

    ETFとは、証券取引所に上場されている、指数に連動する投資信託のことをいいます。

    日本で2001年に新しく登場して以来、その種類は増え続け、今では東京証券取引所に約60本のETFが上場されています。(2009年5月現在)。ETFは「Exchange Traded Fund」の略で、イメージとしては、株式と投資信託の両者の特徴を合わせもった金融商品といえるでしょう。

    ETFは日経平均株価、TOPIX(東証株価指数)や特定の商品指数などに価格が連動するよう、国内外の株式を組み入れています。金などのコモディティ(商品)、不動産(REIT)、通貨などの指数に連動するETFもあり、種類は豊富です。

    わかりやすい値動きと分散効果
    ETFは各市場の代表的な指数に連動しているため、個別銘柄より値動きがわかりやすく、投資先が明確で理解しやすい商品といえます。
    また、特定の銘柄に投資が偏らず、投資信託のような分散効果を期待できます。
    コスト(信託報酬)が安い

    ETFには、主な取引手数料として、売買手数料と信託報酬がかかります。信託報酬については、ETFは0.23~1.0%程度と投資信託より安いものが多いのも、大きな特徴のひとつです。

    取引をする際は株式取引と同様の売買委託手数料がかかります。

    手数料

    リアルタイムの価格で取引できる

    ETFは証券取引所に上場されているため、株式と同じように、市場が開いている時間はリアルタイムの価格で売買が可能です。

    また、株式投資と同じように、売買価格が指定できる指値で注文することも可能です。

     投資信託、株式との違い

    ETF 投資信託 株式
    売買価格 立会時間中の市場価格 1日1回公表される基準価額 立会時間中の市場価格
    注文方法 指値注文・成行注文可 値段を指定した注文は不可 指値注文・成行注文可
    取引手数料
    (フィデリティ・ダイレクト)
    1約定あたり一律500円*
    もしくは1,500円
    (*ファンド保有残高が1000万円以上の場合)
    電話取引の場合は、一律5000円
    購入金額の0~3.24%程度
    (ファンドにより異なります)
    1約定あたり一律500円*
    もしくは1,500円
    (*ファンド保有残高が1000万円以上の場合)
    電話取引の場合は、一律5000円
    信託報酬 総資産総額の0.23%~1.0%程度(年率) 総資産総額の0.5%~2.1%程度(年率) なし
    銘柄(商品)数 約72銘柄 (2009年5月時点) 約3,000本 (2009年5月時点) 約4,000銘柄 (2009年5月時点)
    最低投資額 数千円~数十万円から 1万円から 数百円~数十万円から
    リンク債及びOTCデリバティブ取引に投資するETFの信用リスクについて
    上場しているETFは、国内株式のほか、国際株式、国際債券、不動産投信(リート)、商品など、様々なアセットクラスに投資するETFがあり、なかには運用の効率性・実効性の向上を図る観点から、いわゆるリンク債(主に金融機関が発行する指標に連動した投資成果を目的とする債券)やOTCデリバティブ取引(主に金融機関と締結するトータルリターンスワップ契約等)に投資するものもあります。これらのETFは、リンク債の発行者やデリバティブ取引契約の相手方についての信用リスクが存在しますので、お申込の際はあらかじめ下記各証券取引所ホームページに記載されているリスクに関する説明をご確認くださいますようお願いいたします。

    詳しくは
    東京証券取引所
    http://www.tse.or.jp/rules/etf/risk/index.html

    株式、ETF、REIT、上場ベンチャーファンド、新株予約権証券、ETNといった上場有価証券等の売買等にあたっては、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等の裏付けとなっている株式、債券、投資信託、不動産、商品、カバードワラント等(以下「裏付け資産」(※裏付け資産が、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等である場合には、その最終的な裏付け資産を含みます)といいます。)の価格や評価額の変動に伴い、上場有価証券等の価格が変動することによって投資元本を割り込み、損失が生じるおそれがあります。

    上場有価証券等の発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者または保証会社等の業務や財産の状況の変化が生じた場合、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。