Skip Header
ホーム 投資信託・株式 投資環境に関わらず持続可能な成長が期待できるバリューファンド

投資環境に関わらず持続可能な成長が期待できるバリューファンド

新型コロナウィルスのワクチン接種と普及により世界景気は回復基調にあります。コロナ禍では最先端技術力を有する企業の好調な業績が目立ちますが、主要な株価指数の過去平均と比べると一般的に高い水準にあります。そこで、今回は投資対象銘柄の選定時に割安性(バリュー)に着目する手法を持ち、長期運用実績のあるファンドをご紹介します。
保有資産全体のパフォーマンス向上を目標に、他社が簡単には真似できないようなビジネスモデルで持続的な成長力が期待できる企業に投資するバリューファンドに目を向けてみては如何でしょうか。

個別銘柄分析時のポイントは割安性(バリュー)を重視

国内株式型×割安株

割安と判断された日本経済の活性化に貢献すると考えられる企業を中心に投資します。

グローバル株式型×割安株

企業の本質的な価値より割安と分析された世界の株式に投資します。

国内株式型×割安株

None
フィデリティ・日本バリュー・ファンド 主要投資対象は、わが国の取引所上場株式。「ボトムアップ・アプローチ」を重視した総合的な個別企業分析により、割安な状態にある企業の銘柄を選定して分散投資します。
DIAM割安日本株ファンド 主要投資対象は、わが国の上場株式の中から、相対的に割安と判断される銘柄。銘柄選択にあたっては、配当利回り、PBR(株価純資産倍率)等から株価のバリュエーションが割安と判断される銘柄を中心に選定します。組入れにあたっては、個別企業の経営戦略や成長性等の企業のファンダメンタルズ等を評価し、投資魅力度の高い銘柄へ投資します。
DIAM割安日本株ファンド(年1回決算型)
SBI中小型割安成長株ファンド ジェイリバイブ(年2回決算型)(愛称:jreviveII) 主要投資対象は、わが国の金融商品取引市場に上場する中小型株式。株価が下落した銘柄から財務安定性に優れ、業績も安定しており、わが国の経済社会に貢献すると考えられる株式に厳選投資します。
大和住銀日本バリュー株ファンド(愛称:黒潮) 主要投資対象は、国内の株式。割安と判断される銘柄「割安グループ」の抽出を行い、ファンド・マネージャーや社内アナリスト等組織による個別企業の調査・分析に基づいて投資銘柄を選定し、マクロ経済動向等により業種別・規模別配分を決定後、ポートフォリオを構築します。
AR国内バリュー株式ファンド(愛称:サムライバリュー) 日本の株式と株価指数先物取引を組み合わせた運用により絶対収益の獲得を目指します。バリュエーション(投資指標)が割安な銘柄の中から、相対的に株式時価総額が中小規模の企業の株式を中心とするポートフォリオを構築。株価指数先物取引を活用し、株式の実質組入比率を機動的にコントロールします。

グローバル株式型×割安株

None
ダイワFEグローバル・バリュー(為替ヘッジなし) 割安と判断される世界の株式等に投資を行い、信託財産の成長を目指します。金ETF、債券、転換社債など、株式以外の資産も投資対象とします。運用は、ファースト・イーグル・インベストメント・マネージメントが行います。
ダイワFEグローバル・バリュー(為替ヘッジあり)
朝日Nvestグローバルバリュー株オープン(愛称:Avest-E) 日本を除く世界各国の株式を主要投資対象とします。企業調査を基本としたボトムアップ・アプローチにより、フリーキャッシュフロー、利益成長の潜在能力、業界における競争力、経営者の経営方針等から独自に評価した企業価値に対し割安な銘柄を発掘し、投資銘柄を厳選します。
ブラックロック・USベーシック・バリュー・オープン 主要投資対象は米国の株式。株価指標等から見て、過小評価されていると判断される銘柄、および一時的に過小評価されているもののその状態から回復する見込みがあると判断される銘柄等に投資を行い、値上がり益およびインカム収益を追求します。
インベスコ 世界厳選株式オープン(為替ヘッジなし)(毎月決算型)(愛称:世界のベスト) 日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から、グローバル比較で見た割安銘柄に分散投資。銘柄選択にあたっては、ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ・アプローチにより行います。
インベスコ 世界厳選株式オープン(為替ヘッジあり)(毎月決算型) (愛称:世界のベスト)

各ファンドのリスク・費用については、「ファンドの詳細をみる」をクリックのうえ「投資信託説明書(目論見書)」でご確認ください。

上記はファンド選びの参考情報としてご案内するもので、記載されている特定のグループやカテゴリに属すると考えられるファンドを推奨または勧誘するものではありません。ご紹介内容は本資料作成時点のものであり事前の連絡なしに変更される場合があります。

取り扱いファンド数は2021年8月末現在。

キャンペーン情報

気になるファンドはありましたか?

「欲しいものリスト」に登録しておくと、いつでも基準価額やリターンの確認、また複数ファンドの比較が可能です。(欲しいものリストに追加するには、ログインする必要があります)

None

「お任せ資産運用」にご興味がある方はこちら

600本以上(運用会社40社以上)のラインアップから様々な検索条件でお選びいただけます!

新規取り扱いファンド一覧を見る
ファンドランキングから探す
モーニングスターアワード

受賞ファンド一覧

リッパーアワード

受賞ファンド一覧

新規口座開設のお客様

カスタマー・サービス

0120-140-460

平日8:30~18:00 口座開設・資料請求

口座をお持ちのお客様

カスタマー・サービス

0120-405-606

平日8:30~18:00 マイページ
投資信託(ファンド)のお申し込みに関するご注意事項

ご案内の商品は、価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。

リスクについて

投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。

費用等について

投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。

  • 申込時に直接ご負担いただく費用:購入時手数料(投資信託の購入金額に対して最大3.30%)
    フィデリティ証券では金額指定にて投資信託の買付のお申し込みを承っております。この場合の購入時手数料は、購入金額(購入口数×当該買付に適用される基準価額)に各投資信託の所定の手数料率(税込)を乗じた額となり、お申込金額(ご指定いただいた額=お支払いいただく金額)の中からいただきますので、お申込金額全額が当該投資信託の購入金額となるものではありません(内枠式)。
  • 換金時に直接ご負担いただく費用:信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大1.0%)
  • 保有期間中に間接的にご負担いただく費用:運用管理費用(信託報酬)(信託財産の純資産総額に対して最大年率2.585%。但し、純資産総額が減少した場合、実質的にこれを上回ることがあります。)
収益分配金に関するご注意事項

投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

通貨選択型の投資信託に関するご注意事項

通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。