重要なお知らせ ヘルプ&サポート お気に入り 口座開設 マイページへ ログアウト
Skip Header

新規取り扱いファンド

お客様の多様な運用ニーズにお応えするために、フィデリティ証券が新たにラインアップに追加したファンドをご紹介します。

REIT(リート)とは、投資家から集めた資金等で賃貸用不動産を保有し、そこから生じる賃料収入や売却益を原資として投資家に配当する仕組みの金融商品です。

ダイワJ-REITオープン(奇数月決算型)

日本の不動産投資信託に投資するインデックスファンドです。J-REITは資産価値と比べて割安な状況が続いていることや、他国と比べ収益構造が安定的であることから、底堅い推移が期待されています。

運用会社:大和アセットマネジメント

特色

  • わが国のリート(不動産投資信託)に投資し、「東証REIT指数※」に連動する投資成果をめざして運用を行ないます。
  • 毎年、奇数月(1、3、5、7、9、11月)の各15日(休業日の場合翌営業日)に決算を行ない、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。

※東京証券取引所上場の不動産投信全銘柄を対象とする時価総額加重平均の指数で、2003年4月より算出・公表されています。

None

魅力的な利回り水準

Jリートの分配利回りは、株式の配当利回りや国債の利回りと比較すると高い水準で推移しています。また、Jリートは主要各国の中でリートと国債の利回り格差が相対的に大きいことも投資魅力のひとつといえます。


 

長期にわたる上昇期待

都心5区のオフィス平均空室率は、2020年3月以降上昇していましたが、足元横ばいでの推移に転じてきています。一方で、平均賃料については37カ月連続の下落となりました。

2023年1月1日時点の公示地価(全用途、三大都市圏*1)は、前年比+2.1%と2年連続での上昇となり、コロナ禍からの回復が鮮明になっています。 *1三大都市圏:東京圏、大阪圏、名古屋圏。


 

商品説明資料

ファンド詳細をみる →

ダイワ・US-REIT・オープン(為替ヘッジなし/奇数月決算型)

米国の不動産投資信託に投資するアクティブファンドです。相対的に魅力的なリターンが期待できます。

運用会社:大和アセットマネジメント

特色

  • 米国のリート(不動産投資信託)に投資し、配当利回りを重視した運用により信託財産の成長をめざします。
  • リートの運用は、コーヘン&スティアーズ・キャピタル・マネジメント・インクが行ないます。
  • 毎年、奇数月(1、3、5、7、9、11月)の各17日(休業日の場合翌営業日)に決算を行ない、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。
None

総じて健全な不動産市況

米国リートは高稼働率を維持しています。2020年にはコロナショックの打撃を受け賃料成長率はマイナス成長となったものの、稼働率の回復にあわせて賃料成長率もプラスでの成長が続く見通しです。
米国リートの1株当たり配当の成長率は、米国経済の回復につれて持ち直し、継続的に成長する見通しです。


 

米国リートのインフレ耐性

2022年の景気減速と金利上昇の環境はリートの逆風となったものの、FRBの利上げ停止を経て金利は次第に低下傾向をたどると予想されます。
過去、米国リートは景気減速下においても実質金利が低下する環境下においては、米国株式を上回る良好なパフォーマンスを発揮してきました。

米国リートと米国株式の局面別年率換算リターン

※2023年3月31日現在。
※米国リートはFTSENAREIT®オール・エクイティREIT・インデックス、米国株式はS&P500指数を使用。ともにトータルリターン、米ドルベース。※各環境ごとに集計した月次リターンの年率換算値の平均。※景気は、コンファレンス・ボード景気先行指数(米国)の月次データに基づき、前月比伸び率がプラスの月を上向き局面、マイナスの月を下向き局面として分類しています。※実質金利は、実質金利(米国の国債利回り(名目金利)から市場が織り込む将来の予想インフレ率を差し引いたもの)が前月比で上昇した月を上昇局面、低下した月を低下局面として分類しています。※期中の399カ月のうち、上記の通り分類した景気上向き/下向き、実質金利上昇/低下の4つの局面の組み合わせは、景気下向き/実質金利上昇が84カ月、景気下向き/実質金利低下が121カ月、景気上向き/実質金利低下が96カ月、景気上向き/実質金利上昇が98カ月。
出所:ブルームバーグ、コーヘン&スティアーズ・キャピタル・マネジメント・インク

商品説明資料

ファンド詳細をみる →

全てのグラフ等の出所は、大和アセットマネジメント作成資料等より一部引用、抜粋。

新NISA対象 相対的に高い利回りが魅力の米国・日本のリートファンド

過去のインフレ環境下においても良好なパフォーマンスを示してきたUSリートと、わが国のリートに投資しつつ高い配当利回りが期待できるJリート。ダイワ・US−REIT・オープンとダイワJ-REITオープンに、奇数月に決算を行い収益分配を目指す奇数月決算型のファンドを新設しました。両ファンド共に、2024年から始まる新しいNISAの成長投資枠の対象ファンドです。

リートとは、投資家から集めた資金等で賃貸用不動産を保有し、そこから生じる賃料収入や売却益を原資として投資家に配当する仕組みの金融商品で、株式や債券と比べて相対的に高い配当利回りが魅力の一つです。

また、不動産にはインフレ・ヘッジ特性があるとされます。インフレ環境下において、債券や預金の保有だけでは保有資産価値が目減りしかねませんが、投資資産の一部にリートを加えることで、インフレによる資産価値目減りの軽減効果が期待できます。

「ダイワJ–REITオープン(奇数月決算型)」は、東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行なうインデックスファンドです。一方、「ダイワ・US−REIT・オープン(為替ヘッジなし/奇数月決算型)」はアクティブファンドで、歴史、経験、運用実績のほか、世界各地に専門家を置いた運用活動など、多面的に高く評価されている米国の運用会社「コーヘン&スティアーズ・キャピタル・マネジメント・インク」が運用を行います。

将来期待できる運用成果を確認してみませんか?

フィデリティ証券のポートフォリオ相談サービスでは、専門のトレーニングを受けたアドバイザーがお電話やZoomを通じてお客様のポートフォリオを分析し、お客様のご希望に沿った改善策をご案内いたします。他社でお持ちの投資信託もあわせた分析が可能です。フィデリティ・プレミアムクラブのお客様は何度でも、それ以外のお客様は年に1度、無料でご利用いただけます。


詳しくはこちら

None

気になるファンドはありましたか?

「欲しいものリスト」に登録しておくと、いつでも基準価額やリターンの確認、また複数ファンドの比較が可能です。(欲しいものリストに追加するには、ログインする必要があります)

None

フィデリティ証券の特徴

フィデリティ証券ってどんな会社?
投資初心者はまずはNISAから!
投資信託の購入時手数料が無料
1000円から始められる投資信託のつみたて

上記はファンド選びの参考情報としてご案内するもので、記載されているファンドを推奨または勧誘するものではありません。

動画コンテンツは運用会社がコンテンツ作成時点の経済そのほかの状況、ならべに見解を踏まえて作成したものです。また、情報提供を目的としたものであり、お客様に特定の投資方針や相場観等、また特定の商品を推奨するものではありません。コンテンツ作成時点の信頼できると思われる情報に基づいて運用会社が作成しておりますが、情報の正確性、完全性が保証されているものではありません。ご投資にあたっては、お客様ご自身の責任と判断で行っていただきますようお願いいたします。

各ファンドのリスク・費用については、「ファンド詳細をみる」、もしくは各ファンド名をクリックして遷移する「ファンド詳細画面」にある「投資信託説明書(目論見書)」をご確認ください。

投資信託のお取引に関するご注意事項

投資信託は価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。

リスクについて

投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。

手数料等について

投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。

購入時手数料は無料です。
換金時に直接ご負担いただく費用:信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大0.5%)
保有期間中に間接的にご負担いただく費用:運用管理費用(信託報酬)(信託財産の純資産総額に対して最大年率2.585%。但し、純資産総額が減少した場合、実質的にこれを上回ることがあります。)

収益分配金に関するご注意事項

投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

通貨選択型の投資信託に関するご注意事項

通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

レバレッジ型・インバース型(ブル・ベア)の投資信託に関するご注意事項

レバレッジ型、インバース型の投資信託の価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、レバレッジ型、インバース型の投資信託は、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
レバレッジ型、インバース型の投資信託は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。