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REIT（リート）とは、投資家から集めた資金等で賃貸用不動産を保有し、そこから生じる賃料収入や売却益を原資として投資家に配当する仕組みの金融商品です。

総じて健全な不動産市況

米国リートは高稼働率を維持しています。2020年にはコロナショックの打撃を受け賃料成長率はマイナス成長となったものの、稼働率の回復にあわせて賃料成長率もプラスでの成長が続く見通しです。
米国リートの1株当たり配当の成長率は、米国経済の回復につれて持ち直し、継続的に成長する見通しです。

 

米国リートのインフレ耐性

2022年の景気減速と金利上昇の環境はリートの逆風となったものの、FRBの利上げ停止を経て金利は次第に低下傾向をたどると予想されます。
過去、米国リートは景気減速下においても実質金利が低下する環境下においては、米国株式を上回る良好なパフォーマンスを発揮してきました。

米国リートと米国株式の局面別年率換算リターン

※2023年3月31日現在。
※米国リートはFTSENAREIT®オール・エクイティREIT・インデックス、米国株式はS&P500指数を使用。ともにトータルリターン、米ドルベース。※各環境ごとに集計した月次リターンの年率換算値の平均。※景気は、コンファレンス・ボード景気先行指数（米国）の月次データに基づき、前月比伸び率がプラスの月を上向き局面、マイナスの月を下向き局面として分類しています。※実質金利は、実質金利（米国の国債利回り（名目金利）から市場が織り込む将来の予想インフレ率を差し引いたもの）が前月比で上昇した月を上昇局面、低下した月を低下局面として分類しています。※期中の399カ月のうち、上記の通り分類した景気上向き/下向き、実質金利上昇/低下の4つの局面の組み合わせは、景気下向き/実質金利上昇が84カ月、景気下向き/実質金利低下が121カ月、景気上向き/実質金利低下が96カ月、景気上向き/実質金利上昇が98カ月。
出所：ブルームバーグ、コーヘン＆スティアーズ・キャピタル・マネジメント・インク

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通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益）、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

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