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新規取り扱いファンド

お客様の多様な運用ニーズにお応えするために、フィデリティ証券が新たにラインアップに追加したファンドをご紹介します。

iFreeNEXT インド株インデックス

ETFを除く公募投信として国内初登場となる、インドへ低コストで投資ができるインデックスファンドです。代表的な株価指数であるNifty50指数やSENSEX指数は史上最高値を更新するなど勢いがあり、今後も高い経済成長が期待されることから世界の株式市場におけるインドの存在感が高まっています。

運用会社:大和アセットマネジメント

特色

インドの株式に投資し、Nifty50指数(配当込み、円ベース)の動きに連動した投資成果をめざします。

※Nifty50指数は、インドを代表する株価指数であり、インド株式約50銘柄で構成されています。

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投資シミュレーション

 

インド株に投資する理由とは?

世界第1位の人口大国!

インドは、2023年に中国の人口を追い抜き、世界第1位の人口大国に。
働く世代がその他世代の2倍以上になることを人口ボーナスと言い、株価が上昇する目安と言われています。
インドのさらなる株価上昇にも期待が膨らみます。


 

世界第3位の経済規模へ!

経済発展においてもインドは目覚ましい成長を見せています。
IMFによるとインドの名目GDPは2027年には日本、ドイツを抜いて世界第3位になると予想され、世界経済の中心の一つとなる事が期待されます。

世界の名目GDP(米ドル換算)上位国の順位

※2028年予想で上位10位に含まれる見通しの国の順位変動
(出所)IMF(国際通貨基金)世界経済見通し(2023年4月)より大和アセット作成

低コストのインデックスファンドでインドの成長を取り込む

当社ではアクティブ型のインド株ファンドを運用してまいりましたが、低コストで長期にわたって積立で投資していただくことなどを目的に、本ファンドを設定いたしました。本ファンドは、投資先として注目を集めているインドに低コストでご投資いただけるインデックスファンドです。

2023年、中国を抜き、世界第一位の人口大国となったとみられているインド。平均年齢も若く、今後も生産年齢人口の増加が見込まれています。この人口を背景に、経済規模(名目GDP)は、2021年にはイギリスを抜き、2027年には、日本・ドイツを抜いて世界第三位になると予想されています。今後はインドが世界経済の成長の中心地の一つになることが期待されており、まさに「インドの時代」が訪れると言っても過言ではないかと思います。

近年多くの国が高インフレに悩まされる中、インドも2022年に物価上昇に見舞われました。しかし、インド準備銀行の適切な利上げを受け、2022年末にインフレ率は中銀目標レンジまで低下し、欧米先進国より一歩先んじて今年4月に利上げを打ち止めました。今後は、金融引き締めを乗り越え好景気の継続と企業業績の拡大が予想され、中長期的には、堅調な企業業績に沿って株価も上昇傾向で推移することが期待されます。


ファンド詳細をみる →ファンド積立の詳細はこちら →

全てのグラフ等の出所は、大和アセットマネジメントのHP等より一部引用、抜粋。

イーストスプリング・ベトナム株式ファンド(愛称:+αベトナム(プラスアルファベトナム))

相対的に安定して高い成長が見込まれるベトナムの株式に低コストで投資するアクティブファンドです。

運用会社:イーストスプリング・インベストメンツ

特色

  • 主として、ベトナムの株式に投資
  • イーストスプリング・インベストメンツ(シンガポール)リミテッドが運用
  • 原則として為替ヘッジなし
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投資シミュレーション


出所:Bloomberg L.P.、イーストスプリング・インベストメンツ(シンガポール)リミテッドのデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。
※+αベトナムは、+αベトナムの投資先ファンドである「イーストスプリング・インベストメンツ - ベトナム・エクイティ・ファンド クラスJ」(円換算ベース)の実績から+αベトナムの運用管理費用(信託報酬、年率0.539%)を控除したシミュレーションです。円換算はブルームバーグの為替レートを使用。
※投資先ファンドである外国籍投資信託に直接投資することはできません。
※当シミュレーションは一定の前提のもとで計算したシミュレーションであり、実際のパフォーマンスとは異なります。また、将来の運用成果を保証するものではありません。購入時の手数料、税金等は控除していません。

ベトナムが新興国の中で脚光を浴びるポイント

製造・輸出拠点としての魅力を持ち、海外直接投資の増加が期待

ベトナムは、中国やASEAN諸国の巨大な消費市場と近接しており、経済回廊の整備により物流網も構築される等、地理的優位性を有しています。
近年、中国以外に製造拠点を作り、中国に海外拠点を集中させるリスクを回避する「チャイナ・プラス・ワン」の投資先としても注目を集めています。ベトナム政府も法人税優遇等の積極的な外資誘致政策を行っており、日本企業が選ぶ中期的な有望事業展開先・地域ランキングにおいて、インド、中国、米国に次ぐ第4位となっています。

地理的優位性

出所:各種報道に基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。

自由貿易協定(FTA)締結で貿易拡大期待

ベトナムはFTA締結による関税の撤廃・引き下げを積極的に推進しており、貿易拡大による輸出増加も期待されています。

積極的な関税引き下げ・撤廃

出所:各種報道、ベトナム統計局のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。*2021年は推計値。

グローバルサプライチェーンシフトで世界から注目されるベトナム

今まさに世界的な構造変化が起きています。グローバルサプライチェーンを再構築する動きの中で、中国からの製造拠点の移転先として、また「チャイナプラスワン」の新たな製造拠点の進出先として注目される代表格がベトナムです。

ベトナムは多くの国と自由貿易協定を締結し、輸出産業をメインドライバーとして高い経済成長を実現しています。特に、ベトナムは高度人材を武器にスマートフォンやPCなどの電子機器の製造拠点としての優位性があり、今後も世界的な構造変化から恩恵を受けることが期待されます。IMFによれば、先進国の成長率は今後5年平均で年率+1.6%*程度と低迷することが予想される中、ベトナムは同+6.5%*程度と相対的に高い成長が期待され、ベトナム株式市場**も業績拡大などを背景に今後3年間で1株あたり利益(EPS)は+70.6%、年平均で+19.5%成長と高い伸びが期待されます。一方で、株価収益率(PER)は過去5年平均を下回る16.6倍と割安な水準であり、魅力的な投資機会と考えられます。

イーストスプリング・ベトナム株式ファンド(愛称:プラスアルファ・ベトナム)は、運用管理費用が1%を下回る低コスト・アクティブファンドです。長期の資産形成を行う上で、コストだけでなく、パフォーマンスにもこだわりたいというみなさまの声にお応えできるものと思います。ぜひご注目いただければ幸いです。

*IMF世界経済見通しデータベース(2023年4月)。**ベトナム株式市場:ベトナムVN指数、EPS成長率は2022年末と2025年末を比較(2023年8月8日時点のブルームバーグ予測値)。PERは2023年7月末時点。

ファンド詳細をみる →ファンド積立の詳細はこちら →

全てのグラフ等の出所は、イーストスプリング・インベストメンツのHP等より一部引用、抜粋。

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上記はファンド選びの参考情報としてご案内するもので、記載されているファンドを推奨または勧誘するものではありません。

各ファンドのリスク・費用については、「ファンド詳細をみる」、もしくは各ファンド名をクリックして遷移する「ファンド詳細画面」にある「投資信託説明書(目論見書)」をご確認ください。

取り扱いファンド数は2023年8月末現在。

投資信託のお取引に関するご注意事項

投資信託は価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。

リスクについて

投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。

手数料等について

投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。

購入時手数料は無料です。
換金時に直接ご負担いただく費用:信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大0.5%)
保有期間中に間接的にご負担いただく費用:運用管理費用(信託報酬)(信託財産の純資産総額に対して最大年率2.585%。但し、純資産総額が減少した場合、実質的にこれを上回ることがあります。)

収益分配金に関するご注意事項

投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

通貨選択型の投資信託に関するご注意事項

通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

レバレッジ型・インバース型(ブル・ベア)の投資信託に関するご注意事項

レバレッジ型、インバース型の投資信託の価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、レバレッジ型、インバース型の投資信託は、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
レバレッジ型、インバース型の投資信託は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。