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注文照会・訂正・取消し

訂正方法について
  • 訂正前の株数を越える指定は不可となっております。
  • 原注文において一部約定がついているとき、その約定数に満たない株数は訂正時には指定できません。
    株式現物買い、もしくは売り注文において、
    原注文 10,000株
    内出来 5,000株
    の状態であるとき、注文訂正入力時には5,000株以上を入力する必要があります。
    数量を訂正する場合、原注文10,000株を、何株の注文に変更したいかによって、訂正数量が決まります。この場合、お客様が指定できる訂正数量は6,000株~9,000株(1,000株単位の銘柄の場合)となります。
  • お客様が合計で7,000株の注文としたい場合は、訂正数量で7,000株と入力ください。その場合、すでに5,000株約定しておりますので、のこり2,000株の注文に訂正されます。
注文期限について

注文期限を変更される際は、以下の点をご確認ください。

  • 「注文期限」を「当日中」以外を選択した場合には、執行条件は無条件から変更不可です。
  • 「注文期限」にて日付指定にしている場合、注文期限は変更可能です。
  • 「注文期限」にて日付指定している場合は「当日中」への変更可能です。

注文期限を指定されたご注文では、注文期間内に、ご注文株数の内一部の株数のみ成立した場合、以降は残りの株数でのご注文として、ご指定の注文期限まで発注されます。
ただし、以下のようなケースには、注文の繰り越しを行いません。

  • 翌日に注文を繰り越す時点で値幅制限を越えた「指値」となった場合、翌日以降に注文が繰り越されません。
  • 注文期限内であっても、決算が集中する3月末・9月末は、すべての銘柄(決算銘柄以外の銘柄を含む)について注文の繰越処理は行いません。(権利付最終日の立会時間終了後に注文は繰越停止されます。)
  • 3月末、9月末以外の決算日には権利付銘柄であっても注文が繰越されますので、十分に注意してご発注ください。
  • 株式分割・併合等が発生した場合、権利付最終日の15時以降、次の営業日における当社インターネット取引受付開始時刻まで注文を停止いたします。また、注文の繰越処理も行いません。
  • 上記以外にも注文期限内に決算日、増資割当に伴い、権利落ちする場合は、翌日以降に注文が繰り越されない場合があります。
注文訂正・取消しの時間制約について
  • インターネット取引システムから弊社の基幹システムを通じて、取引所へ注文を開始する時間(7:40)から8:10頃まで取引所との間で大量のデータの送信および受信を行っているため、一時的に訂正・取消ができない場合があります。
  • 前場終了後11:30~12:05の間取引所がデータの受付をしないため、訂正・取消を行っても「訂正(取消)完了」にはなりません。12:05過ぎに「訂正(取消)完了」となります。
  • 後場終了後 ~ 18:00頃
    注文期限未到来の「注文期限付」(当日中以外)注文で未約定の注文について、注文を翌日に繰り越すための値幅チェック(繰越処理)は、毎営業日18:00頃完了します。この値幅チェックが完了するまでの間、対象となる注文についての訂正・取消はできません。
注文チャネルについて
  • インターネットで注文された株式の注文を、カスタマー・サービス(電話)経由で訂正されたい場合は、先に出された注文をキャンセルし、訂正後の注文を新規注文として受け付けます。その際、約定時の手数料は、カスタマー・サービス(電話)の手数料が適用されますのでご注意ください。
  • カスタマー・サービス(電話)経由で注文された株式の注文を、インターネット取引画面にて、訂正することは可能です。ただし、その場合でも、約定時の手数料はカスタマー・サービス(電話)の手数料となります。

ファンドに係るリスクについて

  • ファンドは、株式、公社債などの値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本及び利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは売却時の投資信託の価額はご購入時の価額を下回ることもあります。これに伴うリスクはお客様ご自身のご負担となります。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。 投資信託は、預金または保険契約でないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。 詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。

株式など上場有価証券等に係るリスクについて

  • 株式、ETF、REIT、上場ベンチャーファンドといった上場有価証券等の売買等にあたっては、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等の裏付けとなっている株式、債券、投資信託、不動産、商品、カバードワラント等(以下「裏付け資産」(※裏付け資産が、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等である場合には、その最終的な裏付け資産を含みます)といいます。)の価格や評価額の変動に伴い、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
  • 上場有価証券等の発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者または保証会社等の業務や財産の状況の変化が生じた場合、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。