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インフレへの耐性で存在感が増すリートファンド

新型コロナウィルス感染への懸念が後退し始め、モノの購入、消費、サービス分野での支出が活発になっている反面、インフレ懸念も台頭してきています。そこで、一般的にインフレヘッジとして有効な資産といわれるリートファンドをご紹介します。
金利上昇局面に収益率が高く、相対的に好利回りが期待できるリートファンドを再度見直してみてはいかがでしょうか。


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投資対象先別 リート

USリート

米国の取引所に上場されている不動産投資信託(リート)等に投資します。米国株式と比べ、インフレ率の上昇に応じた不動産賃料収入等をベースにした配当収益効果が期待されています。

Jリート

日本国内の不動産に投資します。日本の不動産に対する投資需要は増しており国内リート市場は底堅く推移すると予想されています。

USリートの魅力と着目ポイント

  • 新型コロナウィルス・ワクチンの接種が広がり経済の正常化に向かっていることからUSリートの収益環境と配当成長は回復が見込まれています。

大和アセットマネジメント作成「米国リートの投資ポイント」(2022年5月)より一部引用
 

  • USリートは比較的インフレに対する耐性があることから良好なパフォーマンスとなっています。

大和アセットマネジメント作成「米国リートの投資ポイント」(2022年5月)より一部引用
 

USリート

ファンド名 ファンドの特色 ファンド詳細ご紹介レポート等
フィデリティ・USリート・ファンドA(為替ヘッジあり) 主要投資対象は、米国の取引所に上場されている不動産投資信託(リート)。長期的に潜在成長性の高いリートを選定し、組入れリートのセクターや地域配分の分散を考慮してポートフォリオを構築。ベンチマークはFTSE NAREIT Equity REITs インデックス(税引前配当金込/円ヘッジ指数)。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。 スペシャルレポート「米国リートの良好なファンダメンタルズとポートフォリオ運用の魅力」
フィデリティ・USリート・ファンドB(為替ヘッジなし)
ダイワ・US-REIT・オープン(毎月決算型) Aコース(為替ヘッジあり) 米国のリートに投資し、米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りが、FTSE NAREITエクイティREIT・インデックス(配当金込み、米ドルベース指数)の配当利回り以上となることをめざす。安定的な配当が見込める銘柄を選定し。セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。毎月17日決算。 米国リートの投資ポイント
ダイワ・US-REIT・オープン(毎月決算型) Bコース(為替ヘッジなし)
ゴールドマン・サックス米国REITファンドAコース(毎月分配型、為替ヘッジあり)(愛称:コロンブスの卵) 主要投資対象は、米国に上場されているREIT(リート、不動産投資信託)。米国リートからの配当収益や売買益(評価益を含む)等の中から、原則として毎月分配を行うことをめざす。MSCI米国REITインデックス(円ヘッジ・ベース)を参考指標とする。ファミリーファンド方式で運用。毎月23日決算。 コロンブスの卵ご紹介資料
ゴールドマン・サックス米国REITファンドBコース(毎月分配型、為替ヘッジなし)(愛称:コロンブスの卵)
新光US-REIT オープン(愛称:ゼウス) 主要投資対象は、米国の証券取引所に上場されている不動産投資信託証券(US-REIT)。銘柄の選定にあたっては、業績動向と企業内容ならびに保有する不動産の価値等についてバランス良く調査し、長期的な成長性または内在する価値からの割安度を重視。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月5日決算。 ゼウスご紹介資料

上記を含む投資対象地域「北米」の不動産投信(リート)一覧はこちら

Jリートの魅力と着目ポイント

  • Jリートの分配利回りは、株式の配当利回りや国債の利回りと比較すると高い水準で推移しています。

大和アセットマネジメント作成「Jリート市場の現状と今後の見通し」(2022年5月)より一部引用
 

  • Jリートはオフィス、住宅、商業施設が投資対象の主流でしたが、生活様式の変化、eコマース拡大、インフラのハイテク化で物流施設等が投資対象としての存在感が大きくなっています。
  • アフターコロナ、ポストコロナで旅行客が増加する可能性、東京都心を中心とした再開発プロジェクトなどJリートを取り巻く環境は市場拡大と投資機会の発掘が見込まれています。

大和アセットマネジメント作成「Jリート市場の現状と今後の見通し」(2022年5月)より一部引用
 

Jリート

ファンド名 ファンドの特色 ファンド詳細ご紹介レポート等
フィデリティ・Jリート・アクティブ・ファンド 日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし、投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。日本以外の取引所に上場されているリートに投資することもある。リートへの組入比率は、原則として高位を維持する。ファミリーファンド方式で運用。毎月24日決算。 Jリート市場マンスリー・ウォッチ
ダイワJ-REITオープン(毎月分配型) 主要投資対象は、日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券。投資成果を「東証REIT指数」(配当込み)に可能な限り連動させるため、組入銘柄を同指数構成銘柄とし、組入比率は高位に保つ。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。 Jリート市場の現状と今後の見通し
J-REIT・リサーチ・オープン(毎月決算型) 日本の取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし、安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す。J-REITへの投資は、徹底した銘柄調査と市場分析に基づいて行う。不動産研究に特化した株式会社三井住友トラスト基礎研究所から投資助言を受ける。ファミリーファンド方式で運用。毎月17日決算。 J-REIT・リサーチ・オープンご紹介資料
ニッセイJ-REITファンド(毎月決算型) 主要投資対象は、日本国内の証券取引所に上場している不動産投資信託証券。運用にあたっては、「不動産としてのJ-REIT」と「有価証券としてのJ-REIT」の2つの側面に着目し候補銘柄の信用度、流動性等を勘案してポートフォリオを構築。J-REITの組入れ比率は、原則として高位を保つ。ファミリーファンド方式で運用。毎月12日決算。 ニッセイJ-REITファンドご紹介資料
明治安田J-REIT戦略ファンド(毎月分配型)(愛称:リート王) 主要投資対象は、国内の金融商品取引所に上場(それに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券および日本国債。リスク抑制の観点からイールドスプレッド等の変動に応じてJ-REITの組入比率を調整し、J-REITのアロケーションを低下させた部分については日本国債に配分する。ファミリーファンド方式で運用。毎月18日決算。 リート王ご紹介資料
DIAM J-REITオープン(毎月決算コース)(愛称:オーナーズ・インカム) 主要投資対象は、東京証券取引所に上場し、東証REIT指数に採用されている(または採用予定の)J-REIT。ベンチマークである東証REIT指数(配当込み)を中長期的に上回る投資成果を目指す。組入対象銘柄群の中から、理論価格との乖離、配当水準等を勘案して組入銘柄を選択。ファミリーファンド方式で運用。毎月16日決算。 オーナーズ・インカムご紹介資料

上記を含む投資対象地域「日本」の不動産投信(リート)一覧はこちら

各ファンドのリスク・費用については、各ファンド名をクリックのうえ「投資信託説明書(目論見書)」でご確認ください。

上記はファンド選びの参考情報としてご案内するもので、記載されている特定のグループやカテゴリに属すると考えられるファンドを推奨または勧誘するものではありません。ご紹介内容は本資料作成時点のものであり事前の連絡なしに変更される場合があります。

ご紹介ファンドは、ファンド検索でアセットクラス「不動産投信(リート)」、ファンドレーティング★★以上、純資産100億円以上、決算頻度「毎月」、運用タイプ「インデックス」「通貨選択型」を除いた結果からご紹介しています。

取り扱いファンド数は2022年5月末現在。

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投資信託のお取引に関するご注意事項

投資信託は価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。

リスクについて

投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。

手数料等について

投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。

購入時手数料は無料です。
換金時に直接ご負担いただく費用:信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大0.5%)
保有期間中に間接的にご負担いただく費用:運用管理費用(信託報酬)(信託財産の純資産総額に対して最大年率2.585%。但し、純資産総額が減少した場合、実質的にこれを上回ることがあります。)

収益分配金に関するご注意事項

投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

通貨選択型の投資信託に関するご注意事項

通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

レバレッジ型・インバース型(ブル・ベア)の投資信託に関するご注意事項

レバレッジ型、インバース型の投資信託の価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、レバレッジ型、インバース型の投資信託は、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
レバレッジ型、インバース型の投資信託は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。