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投信移管現金プレゼントキャンペーン

投信移管現金プレゼントキャンペーンがふたたび登場!
キャンペーン期間中、お持ちの投信を所定の金額以上フィデリティ証券に移すと、もれなく全てのお客様に現金プレゼント!また、移管後の残高は 特別プログラム「フィデリティ・プレミアムクラブ」の判定の対象ともなります。
サービス開始から1周年を迎えるプレミアムクラブ。この機会にプレミアムクラブメンバーにステップアップすれば、フィデリティが提供する各種優遇サービスをご活用いただけます。

キャンペーン概要

対象

弊社への移管(入庫)完了時点で弊社に口座をお持ちの個人、法人のお客様(エントリーは不要です)
※本キャンペーンによる現金プレゼントを辞退される場合は、キャンペーン期間中にカスタマー・サービスまでお申し出ください。

キャンペーン期間

移管(入庫)完了期間 キャッシュプレゼント日
(予定)
2020年11月16日(月)~2021年2月15日(月) 2021年3月末

対象商品

弊社取り扱いの国内籍公募投資信託
フィデリティ証券取り扱い ファンド一覧はこちら→

キャッシュプレゼント金額

移管評価額(※) 1口座あたりプレゼント金額(上限)
100万円以上~500万円未満 3,000円
500万円以上~1,000万円未満 5,000円
1,000万円以上~5,000万円未満 30,000円
5,000万円以上 50,000円

移管評価額は弊社への移管(入庫)完了日の基準価額を用いて算出いたします。移管手続きのお申込日ではございません。

フィデリティ・プレミアムクラブ

お預り残高1,000万円以上のお客様は電話でもオンラインでもファンド購入時手数料が無料に。さらに3,000万円以上のお客様は信託報酬現金還元サービス等もご用意しています。移管された投資信託の残高は、フィデリティ・プレミアムクラブの残高判定の対象にもなります。本キャンペーンを利用して、特別なサービスをご活用ください。

フィデリティ・プレミアムクラブとは

「フィデリティ・プレミアムクラブ」は、毎月20日(休業日の場合は翌営業日)のお客様のお預り残高(株式除く)に応じて翌月から特別なサービスをご利用いただける選ばれたお客様のためのメンバーサービスです。

None※MRF、お預り金、ファンドの合計が残高計算の対象になります。
※株式、ETF、ETN、REIT等の上場有価証券の評価残高は、判定の対象になりません。

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投資信託の移管とは?

現在他の金融機関でお持ちの投資信託を売却せずに、そのままフィデリティ証券へ移すことができます。
お客様のフィデリティ証券口座へ移管された残高は、そのままお客様のお預り残高に反映されますので、「フィデリティ・プレミアムクラブ」の残高判定対象にも含まれることになります。
※弊社で取り扱いの投資信託に限ります。お手続きの詳細は出庫元となる金融機関でご確認くださいますようお願い申し上げます。

投資信託移管のながれ

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キャンペーンのご注意事項

  • 移管評価額は弊社への移管(入庫)完了日の基準価額を用いて算出いたします。
  • 弊社への移管(入庫)をキャンペーン期間内に完了したお客様が対象となります。キャンペーン期間内に移管(入庫)手続きのお申し込みを行なっていても、弊社への移管(入庫)が完了していない場合にはキャンペーンの対象とはなりません。
  • キャンペーン適用の評価残高はキャンペーン期間の最終純増評価額といたします。複数回に分けての移管の場合やキャンペーン期間内に他の金融機関に出庫をされた場合、キャンペーン期間中の合計移管(入庫)評価額より合計出庫分を差し引いて計算いたします。
  • 初回キャンペーン(2020年1月16日~2020年4月30日)、2回目のキャンペーン(2020年6月1日~2020年8月31日)で移管をされた銘柄を弊社から他社へ、また他社から弊社へ、と明らかに同一の銘柄を再度移管(入庫)された場合は、当該移管は評価額対象から除外させていただきます。
  • 弊社取り扱いの国内籍公募投資信託が対象です。
  • 移管元金融機関口座と弊社口座の名義が同一である場合に限ります。
  • 移管元金融機関口座でお預けと同じ口座種別への移管入庫となります。例えば特定口座で預けている場合は特定口座への入庫となります。移管元金融機関口座で特定口座で保有されている場合、あらかじめ弊社に特定口座を開設していないと移管することができませんので、事前にフィデリティ証券で特定口座開設を行ったうえで移管手続きをお願いいたします。
  • NISA口座にお預けの投資信託の移管は制度上できません。
  • 弊社が不適切と判断した移管は本キャンペーンの対象から除外させていただきます。
  • 複数の銘柄を移管される場合、決算等対応で移管(入庫)完了日が同日にならない場合がございますのでキャンペーン期間終了間近のお手続きはご注意ください。
  • 弊社からの入金時に総合取引口座を解約されている場合はキャッシュプレゼントは行いません。
  • 他のキャンペーンやサービスに当選された場合は、本キャンペーンの対象とならない場合があります。また、本キャンペーンでキャッシュプレゼントを受け取られたお客様は、弊社が実施する他のキャンペーンに参加できない場合がございます。
  • キャッシュプレゼントは課税対象となる場合があります。詳細は所轄税務署にご相談ください。
  • 本キャンペーンによる現金プレゼントを受けたくない場合は、キャンペーン期間中にカスタマー・サービスまでお申し出ください。
  • キャッシュプレゼント額とキャッシュプレゼント日についてのお問い合わせにはお答えいたしかねます。
  • 本キャンペーンは予告なく変更・終了する場合があります。

新規口座開設のお客様

カスタマー・サービス

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平日8:30~18:00 口座開設・資料請求

口座をお持ちのお客様

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平日8:30~18:00 マイページ
投資信託(ファンド)のお申し込みに関するご注意事項

ご案内の商品は、価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。

リスクについて

投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。

費用等について

投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。

  • 申込時に直接ご負担いただく費用:購入時手数料(投資信託の購入金額に対して最大3.30%)
    フィデリティ証券では金額指定にて投資信託の買付のお申し込みを承っております。この場合の購入時手数料は、購入金額(購入口数×当該買付に適用される基準価額)に各投資信託の所定の手数料率(税込)を乗じた額となり、お申込金額(ご指定いただいた額=お支払いいただく金額)の中からいただきますので、お申込金額全額が当該投資信託の購入金額となるものではありません(内枠式)。
  • 換金時に直接ご負担いただく費用:信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大1.0%)
  • 保有期間中に間接的にご負担いただく費用:運用管理費用(信託報酬)(信託財産の純資産総額に対して最大年率2.585%。但し、純資産総額が減少した場合、実質的にこれを上回ることがあります。)
収益分配金に関するご注意事項

投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

通貨選択型の投資信託に関するご注意事項

通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。