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3.金融商品の特徴

代表的な金融商品の特徴、リスクとリターンの関係を理解しましょう。
資産作りのための対象となる資産は主に「株式」「債券」「REIT(不動産投資信託)」の3つです。
この3つの金融資産の特性、景気サイクルのリターンのイメージをご案内します。

株式 一般企業が投資家から資金を調達するために発行されます。
企業の業績や景気変動の影響を強く受け、大きく値動きします。
債券 国や一般企業等が投資家から資金を調達するために発行されます。
定期的に利子が付き、比較的安定的な性格を持ちます。
REIT
不動産投信
投資家から集めた資金を主に不動産で運用する投資信託です。
景気変動や不動産市況の影響を受け、比較的大きく値動きします。

3つの資産の値動きはそれぞれ異なります。一般的に、景気が良くなる局面では、株式やREITのパフォーマンスが良好となる傾向があり、景気が悪くなる局面では、債券のパフォーマンスが良好となる傾向があります。

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代表的な金融資産「株式」「債券」「REIT(不動産投資信託)」のリターン特性は異なることが分かりました。
リターン特性が異なるのと同様に金融商品には種類や大きさは異なりますがさまざまなリスクも必ずあります。

「リターン」とはお金を預け、運用した結果もたらされる「収益」のことです。

「リスク」とはどのくらい損をするか、どのくらい危険か、という意味ではなく、リターンのふれ幅=どのくらいの変動があるのか、その大きさを意味しています。リスク=損すること ではないということをしっかり理解しましょう。

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金融商品1と2は、値段、価格の変動をイメージしたものですが、金融商品2の方が価格の上がり下がりの幅が大きいことが分かります。この場合、金融商品2の方が1よりリスクが高い商品ということになります。

    

一般的に大きなリターンを期待する場合は、大きなリスクが生じる可能性を考慮しなくてはなりません。

これから資産運用にチャレンジする方が株式や債券にある程度まとまった資金を向けて始めるのは容易ではありません。一般的に投資信託は、預貯金よりリスクが高く、株式よりリスクが低いと言われています。
少額から始められ、多くの種類がある投資信託での資産運用スタートが最適と考えられています。

1.資産運用の目的

将来への不安要素を減らすために資産を増やす方法を検討しましょう。

2.運用向けのお金

資産運用のお金はどこから捻出するのか考えてみましょう。

3.金融商品の特徴

リスクとリターンの関係を理解しましょう。

4.リスクの分散

少しでも多くのリターンを得たいけれども、できるだけリスクは取りたくない、という場合に有効な手段について考えましょう。

5.運用期間中に大切なこと

資産運用開始後は定期的に運用状況を見直すことが大切です。

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投資信託(ファンド)のお申し込みに関するご注意事項

ご案内の商品は、価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。

リスクについて

投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。

費用等について

投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。

  • 申込時に直接ご負担いただく費用:購入時手数料(投資信託の購入金額に対して最大3.30%)
    フィデリティ証券では金額指定にて投資信託の買付のお申し込みを承っております。この場合の購入時手数料は、購入金額(購入口数×当該買付に適用される基準価額)に各投資信託の所定の手数料率(税込)を乗じた額となり、お申込金額(ご指定いただいた額=お支払いいただく金額)の中からいただきますので、お申込金額全額が当該投資信託の購入金額となるものではありません(内枠式)。
  • 換金時に直接ご負担いただく費用:信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大1.0%)
  • 保有期間中に間接的にご負担いただく費用:運用管理費用(信託報酬)(信託財産の純資産総額に対して最大年率2.585%。但し、純資産総額が減少した場合、実質的にこれを上回ることがあります。)
収益分配金に関するご注意事項

投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

通貨選択型の投資信託に関するご注意事項

通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。