新規取り扱いファンド
お客様の多様な運用ニーズにお応えするために、フィデリティ証券が新たにラインアップに追加したファンドをご紹介します。
フィデリティ・ターゲット・デート・ファンド(ベーシック)2065&2070
これまで同シリーズでは、2030年から2060年まで5年ごとにターゲット・イヤーを定めた7本のファンドをお取り扱いしていますが、新たに2065年と2070年をターゲット・イヤーとする2本のファンドを追加します。同シリーズは投資対象をインデックスファンドやETFとすることで低廉なコストを実現しています。なお、同シリーズのうち2040年以降をターゲット・イヤーとするファンドは、つみたてNISAの対象です。
運用会社:フィデリティ投信
特色
- 主に、国内外の株式や債券等へ実質的に分散投資を行ないます。世界債券の配分で組入れる投資対象ファンドに対しては、為替ヘッジを行なうことを基本とします。
- ターゲット・イヤーに向けて、資産配分を変更します。時間の経過によりターゲット・イヤーまでの残存期間が短くなるにしたがい、株式への配分を漸減し、リスクを減少させることを目指して設計します。
ターゲット・イヤー 2030/2035/2040/2045/2050/2055/2060/2065/2070
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ターゲット・デート・ファンドシリーズ紹介動画
ターゲット・デート・ファンド(TDF)とは?
- 運用期間序盤では成長資産中心で高いリターンを目指した運用を行う
- 運用期間終盤では安定資産中心の運用により資金確保に軸足を移していく
運用期間序盤は成長資産中心の運用により、均等配分のバランス型ファンドなどと比較して、将来に向けた高いリターンの獲得を目指します。
一般的な均等配分のバランス型や下落リスク抑制型のファンドは、比較的安定したリターンを得られる可能性が高い一方、運用期間序盤に成長資産を多く保有することで得られるリターンを逃すことにもつながります。
一方で、当シリーズは、運用期間序盤は株式などの成長資産中心の運用によりしっかり増やすことを目指します。その後、徐々に債券などの安定資産中心に切り替え、基準価額の安定性を高めることを狙います。
また、積立投資は一括投資に比べて投資タイミングのリスク低減につながるため、運用期間序盤に成長資産を多く組み入れる当シリーズと積立投資は非常に相性の良い組み合わせと考えられます。
毎月5万円の積立投資による運用成果の資産
(元本・バランス型(4資産均等)・TDF(合成指数))
「ファンドの運用実績ではありません。ファンドの特性をご理解いただくためのご参考として掲載しており、ファンドの運用実績を示唆または予想するものではありません。」
(注)RIMES、Refinitivよりフィデリティ投信作成。名資産の市場指数における過去30年間(1990年10月末〜2020年10月末)の平均リターンを使用、毎月末に5万円の積立投資を行ったと仮定して算出。TDF、バランス型ともに買付手数料や運用管理費用などの各種費用は考慮せず。TDFはフィデリティ・ターゲット・デート・ファンド2060のファンド設定時の資産配分から、20年間及び30年間の配分方針に基づいて各資産の保有比較を変更して試算した合成指数を使用。バランス型は国内株式、世界株式、日本国債、海外国債を均等に保有し、毎月リバランスを行ったと仮定して計算。バランス型の海外資産は為替ヘッジを行わない。
ターゲット・イヤー 2030/2035/2040/2045/2050/2055/2060/2065/2070
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ターゲット・デート・ファンドシリーズ対象キャンペーン
全てのグラフ等の出所は、フィデリティ投信HP等より一部引用、抜粋。 |
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※上記はファンド選びの参考情報としてご案内するもので、記載されているファンドを推奨または勧誘するものではありません。
※動画コンテンツは運用会社がコンテンツ作成時点の経済その他の状況、ならびに見解を踏まえて作成したものです。また、情報提供を目的としたものであり、お客様に特定の投資方針や相場観等、また特定の商品を推奨するものではありません。コンテンツ作成時点の信頼できると思われる情報に基づいて運用会社が作成しておりますが、情報の正確性、完全性が保証されているものではありません。ご投資にあたっては、お客様ご自身の責任と判断で行っていただきますようお願いいたします。
※各ファンドのリスク・費用については、「シリーズ一覧をみる」、もしくは各ファンド名をクリックして遷移する「ファンド詳細画面」にある「投資信託説明書(目論見書)」をご確認ください。
※取り扱いファンド数は2023年3月末現在。
当該ファンドの基準価額の変動要因
ファンドは値動きのある有価証券等に投資しますので、以下の要因により基準価額が変動し、投資元本を割り込むことがあります。
価格変動リスク
信用リスク
金利変動リスク
為替変動リスク
資産配分リスク
エマージング市場にかかわるリスク
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
投資信託のお取引に関するご注意事項
投資信託は価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。
リスクについて
投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。
手数料等について
投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。
購入時手数料は無料です。
換金時に直接ご負担いただく費用:信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大0.5%)
保有期間中に間接的にご負担いただく費用:運用管理費用(信託報酬)(信託財産の純資産総額に対して最大年率2.585%。但し、純資産総額が減少した場合、実質的にこれを上回ることがあります。)
収益分配金に関するご注意事項
投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。
通貨選択型の投資信託に関するご注意事項
通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。
レバレッジ型・インバース型(ブル・ベア)の投資信託に関するご注意事項
レバレッジ型、インバース型の投資信託の価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、レバレッジ型、インバース型の投資信託は、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
レバレッジ型、インバース型の投資信託は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。