新規取り扱いファンド
お客様の多様な運用ニーズにお応えするために、フィデリティ証券が新たにラインアップに追加したファンドをご紹介します。
投資対象について "利益還元成長株とは？"
当ファンドでは、利益還元成長株を中心に投資を行なうことにより、中長期的にTOPIX（東証株価指数）の動きを上回る投資成果の獲得をめざします。利益還元成長株とは①企業の成長が期待できることに加え、②配当や自社株買いなどの株主への利益還元が期待される株式を指します。
当ファンドが着目する利益成長パターン
当ファンドは、他社の参入が困難な独自のビジネスモデルを持ち、景気変動の影響をさほど受けずに「持続的成長」が期待できる企業群、および、景気変動の波を一時的に受けるものの、それを乗り越え成長し続ける「モメンタム成長」の企業群を主な投資対象とします。
これまでの運用について "TOPIXを大きく上回るパフォーマンス"
当ファンドの設定来のパフォーマンスは、ITバブル崩壊やリーマン・ショックなどの大幅な調整局面を乗り越え、TOPIXを大きく上回って推移しています。特に2009年以降では、リーマン・ショック後の市場回復局面や、アベノミクスを背景に市場が大幅高となった局面を捉え、継続的にTOPIXをアウトパフォームしています。
様々な局面を乗り越え、良好なパフォーマンスとなった「つみたてＪグロース」
※税引前分配金再投資ベースとは、税引前分配金を再投資したとして算出した理論上のものである点にご留意ください。（信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネメントが作成）
※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません
良好なパフォーマンスを獲得できた要因とは？
ファンドマネージャーとアナリストが一体となってボトムアップ・リサーチを行ない、経営能力や競争力などを分析することで、継続した成長が期待できる企業を発掘したことに加え、継続保有するという方針を一貫したことが、良好なパフォーマンスの獲得につながったと考えています。
今後の運用について "ファンドマネージャーからのメッセージ"
原油・資源価格の高騰やコロナ禍による供給制約の長期化によって、世界中で物価上昇が続いています。インフレ抑制のために、大幅な利上げを続ける米連邦準備制度理事会（FRB）に続いて、欧州中央銀行（ECB）も量的緩和政策を終了し、政策金利を引き上げました。一方、日本では日銀が現状の金融緩和政策を継続するとしており、日米の金利差が拡大した状態が続くと予想されます。さらに日本では輸入するエネルギーの価格上昇によって、経常収支が悪化していることもあり、円安局面が続くとみています。輸出比率の高い製造業などには大幅な円安が追い風となることから、日本企業は堅調な業績を維持できると思われます。
米欧がインフレに対処するため急速に金融政策を引き締めている結果、やがて景気が悪化してリセッション（景気後退）に陥る可能性が高まっていることを懸念して、世界の株式市場は低迷が続いています。しかし、割高感のあった成長株を中心に株価調整が進んだ結果、日本の株式市場についてはPER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）といった株価指標が過去レンジの下限近くまで低下しており、ここからの株価下落余地はそれほど大きくないとみています。また、多くの企業が増配や自社株買いといった株主還元強化を発表しており、増配は経営者の業績に対する自信の表れ、自社株買いは経営者が足元の株価を割安と考えていることの表れと考えられることから、こうした動きなども株価を支えるとみています。
当ファンドでは、持続的な利益成長を実現できると見込まれる企業を中心に据えるとともに、各企業の業績を見極めて投資銘柄を選択し、パフォーマンスの獲得をめざしてまいります。
足元で注目する投資テーマ
コロナ禍によって私たちの生活は大きく変わりました。生活スタイルの変化に着目するほか、独自のノウハウを有し、持続的な成長が見込まれる企業などを注視していきます。
※関連銘柄について将来の保有を約束するものでも、売買を推奨するものでもありません。
※上記は、当資料作成時点のものであり、今後変更される可能性があります。
社債は相対的に安定した推移に
日本の社債と株式の価格推移をみると、ITバブル崩壊やリーマン・ショック、コロナ・ショック等の株式の大きな下落局面においても、債券は相対的に安定した推移となっています。
※社債：NOMURAｰBPI/Extended事業債指数、株式：TOPIX（東証株価指数、配当込）
※上記指数は当ファンドのパフォーマンスを示すものではありません。また、ベンチマークでもありません。
日興アセットマネジメントから利上げ局面における債券投資のメリットのご案内
当ファンドは、ジパング企業（日本企業や日本企業の海外子会社）が発行する社債を主な投資対象としたファンドです。
株式のような大きなリスクは取りたくない、けれども銀行預金や国債への投資では十分な利回りが得られないとお考えの方などに、安定した資産運用の手段の一つとしてご活用いただけると考えています。
昨年末から日銀の金融政策に動きが出てきていますが、これは社債などの市場機能の改善を念頭においたものです。将来的には金融政策の正常化で債券価格が下落し金利が上昇する可能性があるものの、その場合はその後より高いインカム収入が期待できることを意味します。
また、依然として利回りを求める資金は根強く、国内債券資産の中で相対的に高い利回りが期待できる当ファンドの投資対象資産には投資妙味があると考えられます。（2023年2月）
- 利用する株価指数先物取引の種類は、流動性、効率性等を勘案して決定します。
- 追加設定、解約がある場合、設定金額と解約金額の差額分に対して、既存受益者と新規受益者の公平性を維持するために、原則として、当日中に株価指数先物取引を売建てもしくは買戻しするものとします。この結果、株価指数先物取引の売建玉の時価総額の合計額が、信託財産の純資産総額の3.8倍程度にならないことがあります。
- 資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができないことがあります。
- 日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場全体の値動きの「概ね3.8倍程度逆」となることを目指して運用を行いますが、「ちょうど3.8倍逆」になるとは限りません。
【ブル・ベア型ファンドの投資におけるリスク・ご留意事項】
「SBI 日本株3.8ベアⅡ」は、株価指数先物取引を積極的に活用することで、日々の基準価額の値動きが株式市場の値動きの概ね3.8倍程度反対となることを目指して運用を行います。そのため、基準価額は日々非常に大きく変動します。
「SBI 日本株3.8ベアⅡ」は日々の基準価額の値動きが株式市場の日々の騰落率に対して概ね3.8倍程度反対になることを目指して運用を行います。そのため、複数の営業日にわたる期間でみた場合には、当ファンドの基準価額の騰落率は、株式市場の騰落率に対して3.8倍程度反対になるとは限りません。
上記の理由から、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。
上記の「SBI 日本株3.8ベアⅡ」の日々の基準価額の値動きは、株式市場の値動きの3.8倍程度反対に連動するとは限らず、そのずれが大きくなる場合があります。他の基準価額変動の要因は、投資信託説明書（目論見書）の「投資リスク」ならびに「特に留意すべき事項」をご確認ください。
全てのグラフ等の出所は、SBIアセットマネジメント作成の交付目論見書（使用開始日2022年10月3日）より一部引用、抜粋。
将来期待できる運用成果を確認してみませんか？
フィデリティ証券のポートフォリオ相談サービスでは、 専門のトレーニングを受けたアドバイザーがお電話やZoomを通じてお客様のポートフォリオを分析し、お客様のご希望に沿った改善策をご案内いたします。他社でお持ちの投資信託もあわせた分析が可能です。 フィデリティ・プレミアムクラブのお客様は何度でも、 それ以外のお客様は年に1度、無料でご利用いただけます。
気になるファンドはありましたか？
「欲しいものリスト」に登録しておくと、いつでも基準価額やリターンの確認、また複数ファンドの比較が可能です。（欲しいものリストに追加するには、ログインする必要があります）
※上記はファンド選びの参考情報としてご案内するもので、記載されているファンドを推奨または勧誘するものではありません。
※“ファンドオブザイヤー2021”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスター株式会社「※」（現：ウエルスアドバイザー株式会社）が信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。
著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社「※」（現：ウエルスアドバイザー株式会社）並びにMorningstar,Inc.に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
当賞は、国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、各部門において総合的に優秀であるとモーニングスター「※」（現：ウエルスアドバイザー株式会社）が判断したものです。
「※」モーニングスター株式会社は2023年3月30日付で、SBIグローバルアセットマネジメント株式会社に社名を変更いたしました。現在、投資情報サービスおよび投信評価事業は同社の子会社であるウエルスアドバイザー株式会社で行っております。
※各ファンドのリスク・費用については、「ファンド詳細をみる」、もしくは各ファンド名をクリックして遷移する「ファンド詳細画面」にある「投資信託説明書（目論見書）」をご確認ください。
※取り扱いファンド数は2023年1月末現在。
投資信託のお取引に関するご注意事項
投資信託は価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。
リスクについて
投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。
手数料等について
投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書）をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。
購入時手数料は無料です。
換金時に直接ご負担いただく費用：信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大0.5％）
保有期間中に間接的にご負担いただく費用：運用管理費用(信託報酬)(信託財産の純資産総額に対して最大年率2.585％。但し、純資産総額が減少した場合、実質的にこれを上回ることがあります。）
収益分配金に関するご注意事項
投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。
通貨選択型の投資信託に関するご注意事項
通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益）、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。
レバレッジ型・インバース型（ブル・ベア）の投資信託に関するご注意事項
レバレッジ型、インバース型の投資信託の価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、レバレッジ型、インバース型の投資信託は、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
レバレッジ型、インバース型の投資信託は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。
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