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新規取り扱いファンド

お客様の長期的な運用ニーズにお応えするために、フィデリティ証券が新たにラインアップに追加したファンドをご紹介します。

トヨタ自動車/トヨタグループ株式ファンド

運用会社:三井住友DSアセットマネジメント

One国内株オープン(愛称:自由演技)

運用会社:アセットマネジメントOne

トヨタ自動車/トヨタグループ株式ファンド

トヨタグループ株式マザーファンドへの投資を通じて、トヨタ自動車株式会社およびそのグループ会社の株式に投資し、信託財産の成長を目指して運用を行います。

運用会社:三井住友DSアセットマネジメント

特色

  • 「トヨタグループ株式マザーファンド」を通じて、トヨタ自動車およびそのグループ会社の株式に投資し、これらの銘柄群の動きをとらえることを目標に運用を行います。
  • 「トヨタグループ株式マザーファンド」は、一定基準に基づき、規則的な運用を行います。
  • 株式の実質組入比率は、通常の状態で高位を保つことを基本とします。

ファンドの運用プロセス(トヨタグループ株式マザーファンド)投資イメージ
 

※三井住友DSアセットマネジメント作成販売用資料(2022年2月)より一部引用

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ファンドマネージャーが語る今後の注目点

トヨタ自動車は“車を作る会社”ハードを作るという位置づけから“モビリティカンパニー”、ソフトとハードの両方、そして社会インフラを創造する企業へ変革しようとしています。一般的な見方では新興勢力の台頭などにより、トヨタ自動車など従来大手自動車メーカーは今までのパイを奪われる側とみられることもありますが、ここからトヨタ自動車およびトヨタグループが持つ将来性の大きな魅力が評価されると考えています。
その理由としては以下があげられます。

  1. 高出力、長い航続距離、発火の危険性が少ないなどの特徴を持つ全固体電池の実用化
  2. 長年トヨタ自動車が培ってきた技術を生かしつつカーボンニュートラルにも貢献する可能性を秘めた水素エンジンの開発
  3. ロボットやAI、自動運転やMaas、スマートホーム技術といった先端技術を導入・検証するウーブンシティ
    トヨタ自動車は多様化していく社会において強さを磨き、自らも変化し続けています。これからも新時代のモビリティカンパニーとして世界をリードしていくと考えており、株式市場においても、トヨタグループの魅力を再評価するときがくるのではないでしょうか。

2002年大和住銀投信投資顧問(株)(現・三井住友DSアセットマネジメント(株))入社。
2004年より株式運用部にて、ストラテジスト・ファンドマネージャー・アナリストを経験。2013年より国内株式運用部でファンドマネージャー業務に従事。国内株式を中心に運用・調査経験年数、当社の在籍年数は約20年。
 

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One国内株オープン(愛称:自由演技)

投資環境の変化に応じて、成長系(グロース系)、割安系(バリュー系)、大型、中小型といった視点等から、その局面で最適と思われる投資スタイルに比重を置いた資産配分を行い成長力等を見極めて運用を行います。

運用会社:アセットマネジメントOne

特色

  • One国内株オープンマザーファンドへの投資を通じて、わが国の上場株式に実質的に投資します。マザーファンドの組入比率は、原則として高位を維持します。また、株式の実質組入比率は、原則として高位を維持します。
  • 通貨動向、景気指標ならびに市場関係指標等の調査に基づいた、マクロ投資環境の分析により投資判断を行います。
  • 投資環境の変化に応じて、成長系(グロース系)、割安系(バリュー系)、大型、中小型といった視点等から、その局面で最適と思われる投資スタイルに比重を置いた資産配分を行います。
  • 個別銘柄の選択は、利益成長、資本効率、キャッシュフローベースの企業価値等の視点から、成長力および割安性その他の要因を見極めて行います。
  • 東証株価指数(TOPIX)をベンチマークとします。
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ファンドの運用プロセス(One国内株オープンマザーファンド)

銘柄選択に使用する指標の一例

※アセットマネジメントOne作成投資信託説明書(2021年12月1日使用開始)より一部引用

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ファンドマネージャーから投資家の皆様へ

近年のトレンドとして長期投資にはコストの低いインデックスファンドへの投資が好ましいと言われています。確かに信託報酬は投資家のみなさまが唯一コントロールできるコストですから、インデックスファンドは選択肢になると思います。ただ、高いリターンや運用効率を得るにはアクティブファンドも必要と考えます。当ファンドはファンドの運用とみなさまの相場観(タイミング投資)が合わさることによってみなさまにとって一番効果的な運用ができれば、ということを考えて運用を行っています。是非、みなさまの相場観に合わせて自在に当ファンドを活用していただき、資産形成にご活用いただければ幸いです。

2004年、興銀第一ライフ・アセットマネジメント株式会社に入社。
2005年12月より国内株式やオルタナティブ運用のファンドマネジャーとして従事する。2014年の10月より当ファンドの運用担当者となる。当ファンドの運用担当者となってから欠かさず続けていることは、上場企業全ての決算発表に目を通すこと。


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ファンド通信(2022年2月10日)をみる

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上記はファンド選びの参考情報としてご案内するもので、記載されているファンドを推奨または勧誘するものではありません。

動画コンテンツは運用会社がコンテンツ作成時点の経済その他の状況、ならびに見解を踏まえて作成したものです。また、情報提供を目的としたものであり、お客様に特定の投資方針や相場観等、また特定の商品を推奨するものではありません。コンテンツ作成時点の信頼できると思われる情報に基づいて運用会社が作成しておりますが、情報の正確性、完全性が保証されているものではありません。ご投資にあたっては、お客様ご自身の責任と判断で行っていただきますようお願いいたします。

Morningstar Award “Fund of the Year 2021”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニング スターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar,Inc.に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2021年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。国内株式型 部門は、2021年12月末において当該部門に属するファンド897本の中から選考されました。

各ファンドのリスク・費用については、「ファンドの詳細をみる」、もしくは各ファンド名をクリックして遷移する「ファンド詳細画面」にある「投資信託説明書(目論見書)」をご確認ください。

取り扱いファンド数は2022年4月末現在。

投資信託(ファンド)のお申し込みに関するご注意事項

ご案内の商品は、価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。

リスクについて

投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。

費用等について

投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。

  • 申込時に直接ご負担いただく費用:購入時手数料(投資信託の購入金額に対して最大3.30%)
    フィデリティ証券では金額指定にて投資信託の買付のお申し込みを承っております。この場合の購入時手数料は、購入金額(購入口数×当該買付に適用される基準価額)に各投資信託の所定の手数料率(税込)を乗じた額となり、お申込金額(ご指定いただいた額=お支払いいただく金額)の中からいただきますので、お申込金額全額が当該投資信託の購入金額となるものではありません(内枠式)。
  • 換金時に直接ご負担いただく費用:信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大1.0%)
  • 保有期間中に間接的にご負担いただく費用:運用管理費用(信託報酬)(信託財産の純資産総額に対して最大年率2.585%。但し、純資産総額が減少した場合、実質的にこれを上回ることがあります。)
収益分配金に関するご注意事項

投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

通貨選択型の投資信託に関するご注意事項

通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。