長生きの時代「運用しながら引き出す」実践方法とは

「人生100年時代」では今までのように65歳以上を「老後」とひとくくりにはできない、様々なステージに向けて私たちの意識も変えていきましょう、という考えが広まっています。よりよい将来を描くためには、長期的な視点を持ち、老後資金を準備し、資産の維持・運用をしながら取り崩すことが重要になってきます。そこで今回は老後資産の枯渇を防ぐために、「運用しながら引き出す」ための検討となるポイントをお伝えします。

「長期投資」はその名の通り、金融市場の乱高下時にも落ち着いてファンドを保有し続けることです。短期での売買タイミングを狙うのではなく、長く保有すればリスクが小さくなることが期待できます。
「分散投資」は、投資対象資産や地域、購入するファンドや時間を分散させることで、保有資産全体の価格変更幅を小さく抑え、リターンの安定を狙う投資方法です。
「積立投資」は、買い時を見極めることをせず、一定期間ごとに一定金額を買い付けるため購入単価の平準化とタイミングリスクの軽減が期待できる方法です。

積立するファンドを選ぶ際は、ポートフォリオに積立ファンドを組み合わせることで全体の値動きを抑える効果についても考えてみましょう。また、同じカテゴリ―のファンドであれば運用コストが低いファンドから選ぶ、といった比較も大切といえます。

60歳の退職時からすぐに資産の取り崩しを開始すると老後資産が枯渇する確率が高まってしまいます。そこで、現役時代にコツコツと積み上げる資産の額を増やすためにポートフォリオ全体の見直しを行なったり、退職時期を遅らせ就労を数年間継続したり、と資産残高総額がピークといえる状態を維持させる意識を持つようにしましょう。

仕事をリタイアしてからは資産を取り崩す生活に入りますが、60歳になったからといって運用を止める必要はありません。セカンドライフの最低日常生活費は夫婦で月額平均22.1万円、ゆとりある生活を送るためには月額平均34.1万円必要という調査結果があります。(※1)　この差額12万円を毎月取り崩した場合の資産寿命について、運用利回り別に見てみましょう。

※1　（公財）生命保険文化センターの令和元年度「生活保障に関する調査」結果より一部抜粋

運用利回りが0%＝運用を行わず取り崩しした場合では約14年で資産が底をついてしまいますが、年率3%では約18年、年率5%では約24年まで資産寿命が延びます。「人生100年時代」を安心して過ごすために、高齢になっても資産を活用し減り方を抑える、使いながら運用を続けることが大切と言えます。

但し、実際にどれだけのリターンが得られるかは相場環境によっても異なりますし、必要となる取り崩し額も変化することがあります。フィデリティ証券では、取り崩し方については「毎年一定額を取り崩す方法」と「定率で取り崩す方法」をご提供しています。ご自身の年齢やリスク許容度、相場環境を見ながら見直し管理をすることが重要です。

※各ファンドのリスク・費用については、「ファンドの詳細をみる→」をクリックのうえ「投資信託説明書（目論見書）」でご確認ください。

※上記はファンド選びの参考情報としてご案内するもので、記載されている特定のグループやカテゴリに属すると考えられるファンドを推奨または勧誘するものではありません。ご紹介内容は本資料作成時点のものであり事前の連絡なしに変更される場合があります。

※取り扱いファンド数は2020年7月末現在。

投資信託のお取引に関するご注意事項

投資信託は価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。

リスクについて

投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。

手数料等について

投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書）をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。

購入時手数料は無料です。
換金時に直接ご負担いただく費用：信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大0.5％）
保有期間中に間接的にご負担いただく費用：運用管理費用(信託報酬)(信託財産の純資産総額に対して最大年率2.585％。但し、純資産総額が減少した場合、実質的にこれを上回ることがあります。）

収益分配金に関するご注意事項

投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

通貨選択型の投資信託に関するご注意事項

通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益）、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

レバレッジ型・インバース型（ブル・ベア）の投資信託に関するご注意事項

レバレッジ型、インバース型の投資信託の価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、レバレッジ型、インバース型の投資信託は、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
レバレッジ型、インバース型の投資信託は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。