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投信健診(ポートフォリオ分析)

フィデリティ証券の「投信健診」は他社でお持ちの投資信託もまとめてポートフォリオを丸ごと分析!見落としていたリスクを洗い出し、改善につなげられます。「なんとなく」の資産運用を分析して「確信」の資産運用へ。健康診断のようにポートフォリオの問題点を診断し、ご自身のポートフォリオを進化させられるサービス、それが投信健診です。

「投信健診(ポートフォリオ相談サービス)」は2024年6月20日(木)をもちまして、サービス提供を終了いたしました。
サービス終了に関するお知らせはこちら

「なんとなく」で運用していませんか?

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投信健診でできる4つのこと

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投信健診はお客様のポートフォリオを分析し、改善につなげる「ポートフォリオ分析ツール」と、分析ツールの使い方やポートフォリオに関する「お客様へのサポート」の2つのサービスで構成されています。

 

ポートフォリオ分析ツールはスマートフォン専用の画面のご用意がございません。パソコン、もしくはタブレットからのご利用を推奨いたします。

投信健診はどうして必要なのでしょうか?

「付き合いがある営業の人からお勧めされてたから」「インフルエンサーが絶賛していたから」――。こうした理由で投資信託を購入する人が多いようです。しかし、その投資信託は、本当にご自身の目的を達成できるベストな選択なのでしょうか?

資産運用で大切なことはご自身の目標を定め、効率よく達成するためのポートフォリオをつくることです。そのためには、ポートフォリオを構成する1つ1つの投資信託を吟味し、最適な組み合わせを考える必要があります。

「なんとなく」の資産運用を分析して「確信」の資産運用へ、一歩踏み出しましょう。

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日本で購入できる公募株式投資信託は5,000銘柄以上*。しかし、金融機関によって取り扱う投資信託はさまざまで、多くのお客様が複数の金融機関で投資信託を保有しています。これらを1つにまとめ、ご自身で最適な組み合わせかどうかを確認するのは難しいでしょう。

しかし、ご心配は不要です。投信健診のポートフォリオ分析ツールであれば、5000以上の銘柄*の中からお客様がお持ちの投資信託を選んでいただくことでポートフォリオを自動でつくり、期待リターンやリスク、10年後の収益予想などの分析結果をすぐにお伝えします。フィデリティ証券に口座をお持ちであれば、どんなにたくさんの金融機関で投資信託を保有していてもポートフォリオを簡単に把握できます。

*ETFを除く公募追加型株式投資信託。2023年4月末時点

※弊社以外でお持ちの投資信託は、10銘柄まで同時に分析が可能です。

同じ株式で運用する投資信託でも投資対象や運用スタイルが異なれば、期待リターンやリスクは変わります。債券も同様で、銘柄名や目論見書などではご自身にどんなメリットがあるのか、わからないことも多いでしょう。だからこそ、それぞれの投資信託やポートフォリオを分析し、ご自分に合った投資信託の組み合わせを考える必要があります。

ポートフォリオ分析ツールは、こうした作業を自動で行います。投資信託やポートフォリオのデータを"見える化"することで、特徴や改善点を把握しやすくなります。

また、気になる投資信託をご自身で自由に組み合わせ、期待リターンやリスクの変化、将来の収益予想などをシミュレーションすることもできます*。投資信託を探す手間が面倒、というお客様向けには、より効率的なポートフォリオの運用につながる改善候補ファンド*も自動でご提示します。

*改善候補ファンドはフィデリティ証券の口座で保有する投資信託のみでつくるポートフォリオに基づき提示。改善候補、または組み合わせ対象となる投資信託はフィデリティ証券取り扱いの約700銘柄のみ。2023年4月末時点

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ポートフォリオ分析ツールの使い方ガイド

以下では、ポートフォリオ分析ツールをもっと詳しい使い方をご紹介しています。ぜひ、ご確認ください。

ポートフォリオ分析ツールの使い方とは?

さまざまなファンドを組み合わせ、将来見込めるリターン、リスクをシミュレーション。

詳しくはこちら

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「自分ではファンドの良しあしを判断できない」「シミュレーションよりも詳しい見直しのアドバイスがほしい」 そんなお客様は、以下をクリック!
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ポートフォリオ分析ツールのご利用はこちらから

新規口座開設のお客様

フィデリティ証券に口座開設後すぐにご利用いただけます。

口座をお持ちのお客様

マイページへログイン後すぐにご利用いただけます。

ポートフォリオ分析ツールのご注意事項

本ツールにおけるポートフォリオの期待リターンやリスク、各ファンドの期待リターン、リスクなどの各データは当社がクォンツ・リサーチ株式会社、および株式会社野村総合研究所(以下総じて「情報提供会社」)から提供を受けたデータを元に表示しております。情報の内容、更新については万全を期しておりますが、その正確性・完全性について当社が保証するものではありません。本ツールで表示される各種評価や各ファンドのデータは過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。これらの情報によって生じたいかなる損害についても、当社および情報提供会社は一切の責任を負いません。また、掲載された情報は投資判断の参考としての情報提供を目的としたものであり、各ファンドの取引を推奨または勧誘するものではありません。実際の商品の選択、購入に際しては投資信託説明書(交付目論見書)をご確認のうえご検討ください。銘柄選択や売買のタイミングなど、投資に係る最終決定はお客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。本ツールにおける各種提供データは、予告なしに内容が変更、又は廃止される場合がございますので予めご了承ください。著作権等の知的所有権その他一切の権利は情報提供会社に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。

ポートフォリオ相談サービス

ポートフォリオ相談サービスで使用するツールは、お客様が弊社で保有する各ファンドおよび弊社の取扱いファンドの中で、あくまでも過去の実績などをもとに確率計算上予想されるシミュレーションにより示すものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。詳細は弊社ウェブまたはカスタマー・サービスまでお問い合わせください。

投資信託のお取引に関するご注意事項

投資信託は価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。

リスクについて

投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。

手数料等について

投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。

購入時手数料は無料です。
換金時に直接ご負担いただく費用:信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大0.5%)
保有期間中に間接的にご負担いただく費用:運用管理費用(信託報酬)(信託財産の純資産総額に対して最大年率2.585%。但し、純資産総額が減少した場合、実質的にこれを上回ることがあります。)

収益分配金に関するご注意事項

投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

通貨選択型の投資信託に関するご注意事項

通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

レバレッジ型・インバース型(ブル・ベア)の投資信託に関するご注意事項

レバレッジ型、インバース型の投資信託の価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、レバレッジ型、インバース型の投資信託は、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
レバレッジ型、インバース型の投資信託は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。

「ザ・ハイブリッド」に関する重要事項

投資一任契約及び投資顧問契約のリスク等について

「ザ・ハイブリッド」は、お客様とフィデリティ投信の間に締結される投資一任契約に基づき投資信託を対象とした運用を行う取引です。投資一任契約とは、当事者の一方が相手方から、金融商品の価値等の分析に基づく投資判断の全部または一部を一任されるとともに、当該投資判断に基づき当該相手方のための投資を行なうのに必要な権限を委任されることを内容とする契約です。

フィデリティ証券は、投資一任契約締結の代理業務をフィデリティ投信から委託され、投資一任契約に係る内容説明等を行います。フィデリティ証券は、代理業務に係る報酬をフィデリティ投信から受け取りますが、お客様から直接報酬をいただくことはありません。

「ザ・ハイブリッド アドバイス担当者付きコース」は、お客様とフィデリティ投信の間に締結される投資一任契約に関して、お客様とフィデリティ証券の間に締結される投資顧問契約に基づき投資信託を対象とした助言を行うものです。

フィデリティ証券、フィデリティ投信はともに、フィデリティ・ジャパン・ホールディングスの子会社となります。

投資対象となる投資信託は、預金または保険契約でないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。投資信託は、金融機関の預貯金と異なり、元本および利息の保証はありません。投資対象となる投資信託等は、国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とし投資元本が保証されていないため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により投資一単位当たりの価値が変動します。従って当初投資した元本を下回ることもあります。又、投資信託等は、個別の投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますが、主なリスクとしては、価格変動リスク、信用リスク、流動性リスク、為替変動リスク等があります。そのため、運用成績は投資対象となる投資信託の値動き等の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。

手数料等の諸費用について

投資一任契約におけるお客様の実質的なご負担は、投資対象となる投資信託に係る間接的にご負担いただく手数料・費用等のみとなります。お客様のフィデリティ証券口座から直接徴収される費用(ファンドラップ管理手数料など)はございません。投資一任口座の口座開設・維持に関する費用はかかりません。

「ザ・ハイブリッド アドバイス担当者付きコース」の投資顧問契約に基づく投資顧問報酬は、お客様が別途フィデリティ投信と締結する投資一任契約に係る契約資産の月の平均残高に0.55%(税込)を乗じた金額の1ヵ月相当額をいただきます(ただし、2023年7月分の投資顧問報酬より本投資一任契約に係る契約資産の月間平均残高のうち1000万円超の部分にかかる投資顧問報酬についてはいただきません)。なお、1ヵ月に満たない期間に係る投資顧問報酬の額は、営業日数により算出するものとします。投資顧問契約が終了した場合には、投資顧問契約が終了した日の属する月の投資顧問報酬はいただきません。

「ザ・ハイブリッド」の投資対象となる投資信託については、申込手数料、解約手数料、信託財産留保額はかかりません。

投資信託への投資に当たっては、以下の費用が発生いたします。

  • 投資信託の保有期間中にかかる費用・・・信託報酬 上限 1.237%(消費税等相当額抜き1.2%)
  • その他費用・・・上記以外に組み入れ資産の売買手数料、外貨資産の保管費用等がかかる場合がありますが、相場動向、保有期間等により変動いたしますので、その上限額等は表示できません。

【注】上記に記載した費用の合計額につきましては、組入れる投資信託、保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。また、各費用の上限については、現在、投資一任口座に投資信託を組入れている場合の最大料率を記載しておりますが、当資料作成以降において変更となる場合があります。

「ザ・ハイブリッド」のご契約の際には、フィデリティ証券より交付する「契約締結前交付書面」等の内容を十分ご確認ください。

会社概要

フィデリティ証券株式会社
金融商品取引業者
登録番号:関東財務局長(金商)第152号
加入協会:日本証券業協会
一般社団法人 日本投資顧問業協会

フィデリティ投信株式会社
金融商品取引業者
登録番号:関東財務局長(金商)第388号
加入協会:一般社団法人 投資信託協会
一般社団法人 日本投資顧問業協会