特集

複数資産による分散効果でリスクを抑えて資産運用を

「人生100年時代」という言葉が溢れ自分の財産を計算したり、運用方法を見直したりされる方が増えています。保有資産があり、年金以外の運用資産があればゆとりのある生活ができますが、何もしない場合は保有資産が底をつくような事態が考えられます。
リスクを抑えながら資産寿命を延ばし将来に備える方法を見直してみましょう。

厚生労働省「平成29年簡易生命表」から見ると、今の平均寿命は男性が81.09年、女性が87.26年で「人生100年時代」が現実的に認知されるようになってきました。ご自分の金融資産に働いてもらい、資産の目減りを抑えながら長期運用をしない場合、意外と早くに保有資産が底をついてしまいます。
 

2000万円を65歳から運用しながら毎月10万円ずつ取り崩した場合の推移

同じ金額で65歳からスタートしても運用するリターンの状況によって資産寿命が異なることが分かります。

※本シミュレーションは一定の前提条件をもとにフィデリティ証券が行った結果であり、実際の投資成果ではありません。購入時手数料・税金等は一切考慮しておりません。過去の分析は将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

リスク・リターンマップ

リスクとリターンを軸に各ファンドの推定リスク、期待リターンを全体の分布図からおさえることができるマップから確認してみましょう。バランス型といってもファンドの種類は様々です。運用資産と期間、リスク許容度に合ったファンドを見つけて資産寿命を延ばし将来に備えることが大切です。

※上記はファンド選びの参考情報としてご案内するもので、記載されているファンドを推奨または勧誘するものではありません。

※取り扱いファンド数は2019年4月末現在。

※リターンデータは、各ファンドの2019年4月25日基準価額が計算開始日の基準価額に対してどの程度上昇しているかを計算し比較したリターンです。ファンドの分配金が発生していた場合は、その分配金を再投資したものとみなして計算しています。複数年の場合は年率換算で表示しています。なお、個別銘柄サイト等に表示するトータルリターンは、お客様毎の固有のトータルリターンとは異なり、毎月末基準で各対象期間のリターンを年率換算で表示しています。

※掲載のデータは過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。

投資信託のお取引に関するご注意事項

投資信託は価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。

リスクについて

投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。

手数料等について

投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書）をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。

購入時手数料は無料です。
換金時に直接ご負担いただく費用：信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大0.5％）
保有期間中に間接的にご負担いただく費用：運用管理費用(信託報酬)(信託財産の純資産総額に対して最大年率2.585％。但し、純資産総額が減少した場合、実質的にこれを上回ることがあります。）

収益分配金に関するご注意事項

投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

通貨選択型の投資信託に関するご注意事項

通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益）、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

レバレッジ型・インバース型（ブル・ベア）の投資信託に関するご注意事項

レバレッジ型、インバース型の投資信託の価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、レバレッジ型、インバース型の投資信託は、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
レバレッジ型、インバース型の投資信託は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。