フィデリティ・インターナショナルの沿革
1969
エドワード・C・ジョンソン3世 1972年、東京にて
1969年、バミューダのハミルトンに本拠地を設立
フィデリティのルーツ
フィデリティ・インターナショナルは、1946年にエドワード・C・ジョンソン2世がボストンで創立したフィデリティ・インベスメンツの国際部門として、1969年に設立。父からフィデリティ・インベスメンツを受け継いだエドワード・C・ジョンソン3世が、45年以上にわたり会長を務めました。
1969年、フィデリティの国際部門の本拠地がバミューダに設立されました。同年に外資系運用会社として初めて東京にオフィスを開設し、日本株式の調査拠点として活動を開始します。日本での事業基盤の確立は、その後、アジア地域においても強固な基盤を持つ足掛かりとなります。
1973
1973年のロンドン
ロンドンに進出
当初、調査拠点として設立されたロンドンオフィスは、その後間もなく外資系運用会社として初めて英国の投資家へユニット・トラストの提供を開始。同時に日本で初の外国籍投資信託を設定し、日本の投資家へ外国株式ファンドの提供も開始しました。のちに外資系運用会社として初めてドル建ての日本株ファンドを設定しました。
現在、ロンドンは調査と運用におけるフィデリティ・インターナショナル最大の拠点となり、英国はフィデリティ最大のマーケットとなっています。
1976
機関投資家向けサービスを提供開始
販売会社とのパートナーシップを通じてビジネスを拡大させる一方、1970年代に機関投資家向けの運用業務を開始します。1976年、フィデリティ初の機関投資家顧客となりました政府系ファンド(Sovereign Wealth Fund)との取引は、現在も継続しています。
1980
フィデリティの経営陣、1980年
フィデリティ・インターナショナルの誕生
1980年にフィデリティ・インターナショナルは、フィデリティ・インベスメンツから独立します。フィデリティの株式は現在創業家のジョンソン・ファミリーや経営陣が主に保有しています。
1981
1980年代の香港
アジアで業務を拡大
1981年に開設された香港・オフィスは、中国・東南アジアの運用と調査に特化し、今ではフィデリティ・インターナショナルで2番目に大きな調査・運用拠点となっています。
1986
1986年 英国で初めて携帯電話サービスが開始されたと同時に、フリーダイヤルサービスを設定
公的および企業年金向け運用サービスを開始
1980年代に公的および企業年金向けに運用サービスの提供を開始しました。
1986年、東京にフィデリティ投資顧問株式会社を設立。日本の機関投資家のための運用業務を開始し、同年、台湾にもオフィスを開設します。英国で年金向け運用業務を開始後、個人投資家向けビジネスにも参入し、1987年に導入された非課税投資プラン向けの商品やサービスを提供開始しました。
1988
フィデリティ財団の拠点がある英・ケント州1のオフィス
フィデリティ財団の設立
1988年に、フィデリティは社会貢献の一環として、収益の一部を地域社会に還元するためにフィデリティ財団を設立しました。財団は各分野で活躍する慈善団体がより大きな社会貢献を実現できるよう、主に慈善団体の強化につながるテクノロジーやインフラへの寄付や支援を行っています。
1990
ルクセンブルグオフィスは欧州、アジア投資家向けファンドのアドミニストレーションとサービスを提供
ドイツ フランクフルト証券取引所前で、1992年のオフィス開設記念
欧州やアジアの投資家向け運用サービスの提供を開始
1990年に、さまざまな通貨建てのファンドが提供できるルクセンブルグ籍ファンドを設定し、欧州およびアジア投資家向けに提供を開始します。
1990年から2000年にかけては、グローバルに拠点を展開し、オランダ、ドイツ、フランス、スイス、スウェーデン、スペイン、オーストリア、イタリア、アイルランド、ドバイ、韓国にオフィスを開設します。
事業が世界各国へ拡大するのに伴い1992年、GFASとして知られる、複数国の投資家に対応するレコードキーピング(記録管理)システムを開発。本システムは他の運用会社でも評価され、各社において採用されています。
現在、フィデリティ・インターナショナルはグローバルなアクティブ株式運用では世界有数の運用会社として、世界30ヵ国以上でファンドが販売されています。
1994
1995年にDC加入者向けオンラインツール”PlanViewer” 提供開始
年金の運営管理業務を開始
1980年代より年金向け運用業務に携わってきた実績を生かし、1994年に英国で確定拠出型年金ビジネス(DC)の運用および運営管理業務を開始します。現在、850社を超える、英国、香港、ドイツや多国籍企業の確定拠出型年金プランの運用や管理を受託しています。
1995
株式からマルチアセットへ投資対象を拡大
株式運用で高い評価を得ていたフィデリティが、マルチアセットを取り扱う運用会社への第一歩として1995年に債券運用チームを設立します。今では全運用資産の3分の1を債券が占めるほどまでに成長しています。
1998
東京の通勤電車内で大規模な広告キャンペーンを実施
個人投資家のファンドや投資情報へのアクセスを重視
個人投資家向けサービスを拡大
1998年にフィデリティ証券を通じて日本の個人投資家の皆様へ投資信託の提供を開始します。今では香港、ドイツ、日本、英国にて個人投資家への資産運用サービスを提供しています。また、デジタル分野に注力し、投資家の利便性を高めることを常に重要課題として取り組み続け、1996年に英国で運用会社として初めてウェブサイトを立ち上げ、1999年には初めてオンラインによる商品提供を開始しました。
2000
英国で共同設立したEMX.Co.によりファンドの複雑な取引を軽減
”Funds Network”を通じて他の運用会社の商品を含めた運用商品を提供
21世紀に向けてデジタルプラットフォームを開発
投資テクノロジーやインフラにおける業界のリーダーとして、フィデリティはEMXコーポレーション(現在はユーロクリアが所有)の共同創立者となり、英国のファンドオーダーシステムを開発しました。
バックエンドのインフラを整えたことで、投資家向けのデジタルプラットフォームに注力し、2000年には、英国で初めてFundsNetworkというファンドのスーパーマーケットを開設します。FundsNetworkは、異なる運用会社が運用する幅広いラインアップのファンドをアドバイザーや個人投資家へ提供しています。2002年に香港、台湾でもFundsNetworkが開設しました。また、ドイツでは、2008年に国内トップ3に入るファンドプラットフォームプロバイダーFFBを買収し、2013年以降、FFBはオーストリア市場でもサービスを提供しています。
2005
フィデリティオフィスのある上海インターナショナルファイナンシャルセンター
中国とインドがグローバルテクノロジーの主力に
2000年代半ばにかけて、さらなるグローバル展開を進め、上海、シンガポール、北京、シドニー、ブリュッセルそしてムンバイにオフィスを開設します。
インドでは、ホテルの1室で2名の陣容でスタートしたオフィスが、約2,300人の拠点へと成長しました。「お客様のより良い未来のために革新的なソリューションを提供していく」というフィデリティ・インターナショナルのビションを達成するために、インドと中国は、今では必要不可欠なテクノロジー部門の中心となっています。
2008
金融危機を経て
世界金融危機による大幅な市場下落時にも、長期的な視点でお客様の資産形成のサポートに徹したことで、フィデリティ・インターナショナルは、おかげさまで多くのお客様の信頼を得ることができ、さらなる成長を遂げます。2008年9月の金融危機では営業時間を延長してお客様対応にあたりました(この期間、フィデリティの英国オフィスでは1日平均約2700本もの電話に対応)。
2009年以降、株価変動の大きい時期に長期の視点で投資家の皆様がご自身で資産運用をすることをサポートするために、投資家向けガイダンス・ツールを開発しました。また、お客様のさらなるニーズに応え、資産運用に役立つ情報を提供するため、2011年には英国の運用会社で初めてアップルiPhone向けのアプリを開発し、他の地域にも展開しました。
2013
変化する資産運用ニーズに応えるソリューションを提供
マルチアセット運用に特化したフィデリティ・ソリューションズが発足し、サービスの提供を開始。
2014
400名の運用プロフェッショナルがいつでもどこでもアクセスできる調査情報管理システムを1,500万ドル投じ開発
運用調査の最先端を行く
業界の中でもいち早く、全ての業種・セクター・地域・資産に関する情報を横断的にポートフォリオ・マネージャーやアナリストがリアルタイムでアクセスできるフィデリティ独自の情報プラットフォームを導入しました。
2015
アビー・ジョンソン、フィデリティ・インターナショナル会長に2014年4月就任
次の世代へ
現在フィデリティ・インターナショナルは、アジア太平洋、欧州、中東そしてラテンアメリカにおいて、個人投資家、アドバイザー、金融機関、企業、公的機関等、多岐にわたる投資家層にサービスを提供しています。
「お客様のより良い未来のために力を尽くします(Helping our clients achieve a better future)」。
それは、あらゆるお客様の投資ニーズに応え、お客様の投資目的を達成するために、時には他の運用会社の運用商品等も取り入れ、業界最高水準の運用ソリューションの提供を目指すことであると考えます。
プライベートカンパニーとして経営の独立性を大切にしているからこそ、フィデリティ・インターナショナルは常にお客様を第一に考える顧客第一主義を貫くことができます。誠実であること、イノベーションに挑戦すること、常に最高水準のサービスを追求することがフィデリティの礎として、過去から現在、そして未来へと受け継がれていきます。
投資信託のお取引に関するご注意事項
投資信託は価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。
リスクについて
投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。
手数料等について
投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。
購入時手数料は無料です。
換金時に直接ご負担いただく費用:信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大0.5%)
保有期間中に間接的にご負担いただく費用:運用管理費用(信託報酬)(信託財産の純資産総額に対して最大年率2.585%。但し、純資産総額が減少した場合、実質的にこれを上回ることがあります。)
収益分配金に関するご注意事項
投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。
通貨選択型の投資信託に関するご注意事項
通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。
レバレッジ型・インバース型(ブル・ベア)の投資信託に関するご注意事項
レバレッジ型、インバース型の投資信託の価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、レバレッジ型、インバース型の投資信託は、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
レバレッジ型、インバース型の投資信託は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。