レバレッジ型・インバース型 ETF 等に係る商品の特性とリスクについて

レバレッジ型・インバース型ETF等への投資にあたっては、以下の点にご注意ください。

1.　レバレッジ型・インバース型ETF（ETN）等について

ETF（Exchange Traded Fund、上場投資信託）は、特定の指数・指標に連動する金融商品です。ETFは、取引所等で売買ができるため、「（取引時間中は）いつでも売買できる」、「価格がわかりやすい」といった特徴があります。
（注）ETN（Exchange Traded Note）も、特定の指数・指標に連動する金融商品であり、ETFと類似の特徴があります。

従来、ETFやETN（以下、ETF等といいます）は、株価指数等に単純に連動するシンプルな商品が大半でした。

ただし、近年、一口にETF等といってもレバレッジ指数・インバース指数、海外の指数・指標に連動する商品など、投資経験の少ない個人投資家の方からみると、相対的にリスクが高いETF等や連動する指数・指標がわかりにくいETF等、多種多様なETF等が上場され取引できるようになってきました。

また、コモディティ（商品）先物指数を対象とするETF等については、原資産であるコモディティ価格（現物価格）には１日の値幅制限がない一方、これらのETF等の価格には値幅制限があることから、相場急変時にETF等の価格が原資産の価格と連動しないケースが生じる可能性があります。

2.　レバレッジ型・インバース型ETF（ETN）等に係るリスクとコスト

レバレッジ型・インバース型ETF等は、指数・指標の値動きのレバレッジ倍（またはマイナスのレバレッジ倍）の値動きを日次（1日）で達成するように運用されています。例えば、日経平均株価の日々の値動きの2倍の値動きを目指すレバレ ッジ型ETFは、日経平均株価が1%上昇した日には、2%の上昇になることを目指して運用されます。

しかし、日次ではなく2日以上の運用期間で見た場合には、以下の例に示すとおり、当該ETF等の価格は、参照する指数・指標の価格のレバレッジ倍にならない可能性があることに注意が必要です。

例① 指数・指標の価格が、1日目「下落」、2日目「上昇」した場合

例②　指数・指標の価格が、1日目「上昇」、2日目「下落」した場合

例③　指数・指標の価格が、1日目「上昇」、2日目「上昇」の場合

例④　指数・指標の価格が、1日目「下落」、2日目「下落」の場合

ご注意事項

1. 中長期の期間をとった場合、一般的に株価は①や②のように上下動を繰り返すことが多く、③や④のように一方向に上昇又は下落が続くケースは少ないと考えられます。
2. 表は、例示であり、特定の株価・レバレッジ指数の動きを示すものではありません。実際のレバレッジ型・インバース型ETFの価格は、信託報酬等のコスト負担や先物市場の値動きにより、1日であったとしても「原資産の2倍」といった運用目標を達成できるとは限りません。
   なお、ETFの市場価格は取引所において需給を反映して決定されるため、市場価格と基準価額やETF等保有資産の純資産価値は一致しないことがあることに注意が必要です。
3. レバレッジ型指標は、中⾧期にわたって投資をする場合、原指標の変動率とレバレッジ型指標の変動率の乖離が大きくなる可能性があり、留意が必要です。
   インバース型指標は、中⾧期にわたって投資をする場合、原指標の変動率とインバース型指標の変動率の乖離が大きくなる可能性があり、留意が必要です。
   原指標の上昇と下落が相互に繰り返されるような相場においては、複利効果により、原指標と比較して指数のパフォーマンスが逓減していくという特性があり、投資者は利益を得にくくなりますので、留意が必要です。

上記例が示すように、レバレッジ型・インバース型ETF等は一般的に中長期の投資には向かず、比較的短期間の市況に向いている金融商品です。
投資経験が少ない個人投資家の方が中・長期の資産形成を目的としてレバレッジ型・インバース型ETF等を投資対象とする場合には十分な注意が必要です。

また、レバレッジ型・インバース型ETF等は、参照する指数・指標に連動させるため、先物取引を用いた運用を行っています。このため、一般的にレバレッジ型・インバース型ETF等は先物取引コストを負担しているほか、先物取引の期限（限月）を乗り換える際に、リスクが生じることに注意が必要です。

また、これらのリスク・コストは、ETF等の上場商品に限らず、公募型投資信託で販売されているレバレッジ型・インバース型商品（ブル・ベア型投資信託）であっても同様です。レバレッジ型、インバース型のETF等は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。

こうした金融商品の取引に当たっては、取引の仕組みや内容を十分理解し、取引に伴うリスク・コストを十分に認識したうえで、自己の財産、取引経験及び取引の目的等に照らして適切であると判断する場合にのみ、自己の責任において取引を行ってください。売買を行われるに際しては、契約締結前交付書面等でご確認ください。