重要なお知らせ お客様サポート お気に入り 口座開設 マイページへ ログアウト
Skip Header

これまでとは違うインフレ時の運用とは

新型コロナウィルスのパンデミックによる混乱から経済再開という年月を経て、経済成長率とインフレ率が高い状況になっています。モノの値段が上がり家計への影響が出ている中、今までとは違うアプローチで資産形成を考えることが必要かもしれません。投資の目的を見直しバランスの取れたポートフォリオの再構築のきっかけとして各アセットクラスのファンドを見てみましょう。

インフレを乗りきる!あなたに合った資産運用タイプは?タイプ別診断

None

出所:三井住友DSアセットマネジメント作成「INFLATION インフレに備える!資産運用」から一部抜粋

None

「ぐんぐん」タイプ
インフレに強い資産形成をスタートしてみる

一般的に資源関連、不動産は物価上昇や需要増加の恩恵が期待されるためインフレに強い資産といわれています。インフレの長期化を念頭に置き、成長が見込まれるテーマや、インカム収入に期待がもてる資産を組入れるなど、分散投資でインフレヘッジに取り組む考えが大切です。

不動産投信(リート)に投資

インフレ時は不動産は価格の回復、上昇が期待されることから一般的に資産価値の目減りを軽減することができる特徴があります。

フィデリティ・USリート・ファンド

主要投資対象は、米国の取引所に上場されている不動産投資信託(リート)。長期的に潜在成長性の高いリートを選定し、組入れリートのセクターや地域配分の分散を考慮してポートフォリオを構築。

ダイワ・US-REIT・オープン(毎月決算型)

米国のリートに投資し、米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りが、FTSE NAREITエクイティREIT・インデックス(配当金込み、米ドルベース指数)の配当利回り以上となることをめざす。安定的な配当が見込める銘柄を選定し、セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する。

フィデリティ・Jリート・アクティブ・ファンド

日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし、投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。日本以外の取引所に上場されているリートに投資することもある。リートへの組入比率は、原則として高位を維持する。

ダイワJ-REITオープン(毎月分配型)

主要投資対象は、日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券。投資成果を「東証REIT指数」(配当込み)に可能な限り連動させるため、組入銘柄を同指数構成銘柄とし、組入比率は高位に保つ。

東京海上・グローバルヘルスケアREITオープン

世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されているヘルスケア関連の不動産投資信託証券(REIT)を実質的な主要投資対象とする。運用にあたっては、流動性、配当利回り、配当の安定性・成長性等を勘案して投資対象候補銘柄を選定する。

アジア好利回りリート・ファンド

主要投資対象は、日本を除くアジア各国・地域(オセアニア含む)の取引所に上場している不動産投資信託。収益の成長性に加え、配当利回り等のバリュエーションに着目した運用を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。

インフレ時の動向に比較的敏感なテーマやセクターに着目

一般的にインフレ時にも安定した成長と収益が見込まれるセクター、長期的な需要拡大が期待できるテーマを厳選し、選別的に投資を行うファンドをご案内します。

グローバルGX関連株式ファンド(愛称:The GX)

主として世界の株式の中から、環境に関する技術の進化や政策の変化に関して成長が期待できるGX(グリーン・トランスフォーメーション:先端技術を活用して、二酸化炭素(CO2)の排出量の増加や海洋プラスチックごみ等による環境問題を解決し、持続可能な社会を実現させること)関連企業の株式に投資する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。

グローバル自動運転関連株式ファンド

主として世界の取引所に上場している株式から、ドライバー(人間)が行っている様々な運転操作をシステムが行う自動運転技術の進化・普及により、業績拡大が期待される世界の企業の株式に投資する。実質的な運用は、リサーチ力に強みのあるニューバーガー・バーマン・グループが行う。実質組入外貨建資産については。

ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド(毎月分配型)

主に世界の高配当利回りの公益株(電力・ガス・水道・電話・通信・運輸・廃棄物処理・石油供給などの企業)に投資を行い、安定的かつより優れた分配金原資の獲得と信託財産の成長を図る。特定の銘柄や国に集中せず分散投資することで、リスクの低減を図る。原則として、為替ヘッジを行わない。

インベスコ世界厳選株式オープン(毎月決算型)(愛称:世界のベスト)

日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から、グローバル比較で見た割安銘柄に分散投資。銘柄選択にあたっては、ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ・アプローチにより行う。

DWS グローバル公益債券ファンド(毎月分配型)Aコース

主要投資対象は、電力・ガス・水道等を供給する世界の公益企業・公社およびその他の日常生活に密接なサービスを行う企業が発行する債券。金利水準・流動性・信用力等を勘案して選択した銘柄に投資し、インカム・ゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す。

None

「トライアル」タイプ
預金以外の投資で、おまかせ運用でスタートしてみる

記録的な円安や物価高で家計への影響が出ています。この先、預貯金だけではなくインフレの備えを考え始めた方も多いことでしょう。
少額から気軽に、または運用状況や相場見通しなどを詳しく聞きながら、お客様の投資計画等にもとづいた運用プランでスタートができる「ザ・ハイブリッド」をご紹介します。「おまかせ」なので、難しい資産配分比率の計算や銘柄選択、定期的な運用メンテナンスなどは一切不要!
「ザ・ハイブリッド」は「ネット完結コース」と「アドバイス担当者付きコース」の2つのコースがあります。

「ザ・ハイブリッド」詳しくはこちら→

「ザ・ハイブリッド」運用の特徴を動画でみる

「ザ・ハイブリッド」に関する重要事項

投資一任契約及び投資顧問契約のリスク等について

「ザ・ハイブリッド」は、お客様とフィデリティ投信の間に締結される投資一任契約に基づき投資信託を対象とした運用を行う取引です。投資一任契約とは、当事者の一方が相手方から、金融商品の価値等の分析に基づく投資判断の全部または一部を一任されるとともに、当該投資判断に基づき当該相手方のための投資を行なうのに必要な権限を委任されることを内容とする契約です。

フィデリティ証券は、投資一任契約締結の代理業務をフィデリティ投信から委託され、投資一任契約に係る内容説明等を行います。フィデリティ証券は、代理業務に係る報酬をフィデリティ投信から受け取りますが、お客様から直接報酬をいただくことはありません。

「ザ・ハイブリッド アドバイス担当者付きコース」は、お客様とフィデリティ投信の間に締結される投資一任契約に関して、お客様とフィデリティ証券の間に締結される投資顧問契約に基づき投資信託を対象とした助言を行うものです。

フィデリティ証券、フィデリティ投信はともに、フィデリティ・ジャパン・ホールディングスの子会社となります。

投資対象となる投資信託は、預金または保険契約でないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。投資信託は、金融機関の預貯金と異なり、元本および利息の保証はありません。投資対象となる投資信託等は、国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とし投資元本が保証されていないため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により投資一単位当たりの価値が変動します。従って当初投資した元本を下回ることもあります。又、投資信託等は、個別の投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますが、主なリスクとしては、価格変動リスク、信用リスク、流動性リスク、為替変動リスク等があります。そのため、運用成績は投資対象となる投資信託の値動き等の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。

手数料等の諸費用について

投資一任契約におけるお客様の実質的なご負担は、投資対象となる投資信託に係る間接的にご負担いただく手数料・費用等のみとなります。お客様のフィデリティ証券口座から直接徴収される費用(ファンドラップ管理手数料など)はございません。投資一任口座の口座開設・維持に関する費用はかかりません。

「ザ・ハイブリッド アドバイス担当者付きコース」の投資顧問契約に基づく投資顧問報酬は、お客様が別途フィデリティ投信と締結する投資一任契約に係る契約資産の月の平均残高に0.55%(税込)を乗じた金額の1ヵ月相当額をいただきます。なお、1ヵ月に満たない期間に係る投資顧問報酬の額は、営業日数により算出するものとします。投資顧問契約が終了した場合には、投資顧問契約が終了した日の属する月の投資顧問報酬はいただきません。

「ザ・ハイブリッド」の投資対象となる投資信託については、申込手数料、解約手数料、信託財産留保額はかかりません。

投資信託への投資に当たっては、以下の費用が発生いたします。

  • 投資信託の保有期間中にかかる費用・・・信託報酬 上限 1.237%(消費税等相当額抜き1.2%)
  • その他費用・・・上記以外に組み入れ資産の売買手数料、外貨資産の保管費用等がかかる場合がありますが、相場動向、保有期間等により変動いたしますので、その上限額等は表示できません。

【注】上記に記載した費用の合計額につきましては、組入れる投資信託、保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。また、各費用の上限については、現在、投資一任口座に投資信託を組入れている場合の最大料率を記載しておりますが、当資料作成以降において変更となる場合があります。

「ザ・ハイブリッド」のご契約の際には、フィデリティ証券より交付する「契約締結前交付書面」等の内容を十分ご確認ください。

会社概要

フィデリティ証券株式会社
金融商品取引業者
登録番号:関東財務局長(金商)第152号
加入協会:日本証券業協会
一般社団法人 日本投資顧問業協会

フィデリティ投信株式会社
金融商品取引業者
登録番号:関東財務局長(金商)第388号
加入協会:一般社団法人 投資信託協会
一般社団法人 日本投資顧問業協会

None

「こつこつ」タイプ
まずは無理のない金額で、時間を味方にスタートしてみる

インフレはモノの値段があがり家計への影響が大きくなります。モノやサービスの価格が上がるので現金はその価値が相対的に下がります。
将来に向けて守る、貯めることを目指す運用の一つが積立投資と言えます。

相対的に運用コストが低いインデックスファンド

eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)

主としてS&P500指数(配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす。対象指数との連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。

楽天・全米株式インデックス・ファンド(愛称:楽天・バンガード・ファンド(全米株式))

楽天・全米株式インデックス・マザーファンド受益証券への投資を通じて、CRSP USトータル・マーケット・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。対象指数に連動する上場投資信託証券(ETF)の「バンガード・トータル・ストック・マーケットETF」を実質的な主要投資対象とする。

eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)

主としてMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスに採用されている日本を含む先進国および新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)への投資を行う。

eMAXIS Slim 先進国株式インデックス

「外国株式インデックスマザーファンド」を通じて、主として日本を除く世界主要国の株式に投資を行う。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとし、同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。

楽天・全世界株式インデックス・ファンド(愛称:楽天・バンガード・ファンド(全世界株式))

楽天・全世界株式インデックス・マザーファンド受益証券への投資を通じて、FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。対象指数に連動する上場投資信託証券(ETF)の「バンガード・トータル・ワールド・ストックETF」を実質的な主要投資対象とする。

eMAXIS Slim 全世界株式(除く日本)

主として対象インデックスに採用されている日本を除く先進国ならびに新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)への投資を行う。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。

三井住友・DCつみたてNISA・全海外株インデックスファンド

主として日本を除く先進国の株式等および新興国の株式・先物取引・上場投信等に投資を行い、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本、配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。

純資産総額500億円以上、1年前と比較して純資産伸び率が50%以上、分析対象3年の期間においてシャープレシオが1以上2未満のファンドを純資産総額が大きな順から紹介。

ファンド積立のご利用開始はこちらから

新規口座開設のお客様

口座を開設の上ご利用ください。口座開設費・管理費は無料です。

口座をお持ちのお客様

ファンド積立のご利用には、引き落とし用の金融機関口座の登録が必要です。マイページまたは郵送でご登録が可能です。

ファンド積立(投信積立)のサービス
ファンド積立人気ランキング
つみたてNISA

各ファンドのリスク・費用については、「ファンドの詳細をみる」をクリックのうえ「投資信託説明書(目論見書)」でご確認ください。

上記はファンド選びの参考情報としてご案内するもので、記載されている特定のグループやカテゴリに属すると考えられるファンドを推奨または勧誘するものではありません。ご紹介内容は本資料作成時点のものであり事前の連絡なしに変更される場合があります。

取り扱いファンド数は2022年8月末現在。

ポートフォリオ分析ツールの使い方とは?

さまざまなファンドを組み合わせ、将来見込めるリターン、リスクをシミュレーション。

詳しくはこちら

None

約700本のラインアップから様々な検索条件でお選びいただけます!

新規取り扱いファンド一覧を見る
ファンドランキングから探す
モーニングスターアワード

受賞ファンド一覧

リッパーアワード

受賞ファンド一覧

新規口座開設のお客様

カスタマー・サービス

0120-140-460

平日8:30~18:00 口座開設・資料請求

口座をお持ちのお客様

カスタマー・サービス

0120-405-606

平日8:30~18:00 マイページ
投資信託(ファンド)のお申し込みに関するご注意事項

ご案内の商品は、価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。

リスクについて

投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。

費用等について

投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。

  • 申込時に直接ご負担いただく費用:購入時手数料(投資信託の購入金額に対して最大3.30%)
    フィデリティ証券では金額指定にて投資信託の買付のお申し込みを承っております。この場合の購入時手数料は、購入金額(購入口数×当該買付に適用される基準価額)に各投資信託の所定の手数料率(税込)を乗じた額となり、お申込金額(ご指定いただいた額=お支払いいただく金額)の中からいただきますので、お申込金額全額が当該投資信託の購入金額となるものではありません(内枠式)。
  • 換金時に直接ご負担いただく費用:信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大1.0%)
  • 保有期間中に間接的にご負担いただく費用:運用管理費用(信託報酬)(信託財産の純資産総額に対して最大年率2.585%。但し、純資産総額が減少した場合、実質的にこれを上回ることがあります。)
収益分配金に関するご注意事項

投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

通貨選択型の投資信託に関するご注意事項

通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。