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資産運用はおまかせで始めたい方には、「ロボ＋ヒト」が実現するハイブリッド・ロボアドバイザー「ザ・ハイブリッド」もご活用いただけます。「ザ・ハイブリッド」はフィデリティ・インターナショナルが開発し、英国やドイツでも展開する世界基準のアルゴリズムを採用（※）。また、運用を担当するポートフォリオ・マネージャーは、長年にわたりグローバルで資産運用する機関投資家の運用を担当しており、世界有数の資産運用グループならではのサービスもご用意しており、幅広い資産運用ニーズをサポートいたします。

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フィデリティ証券は世界有数の独立系資産運用グループの一員として、お客様のスマートな資産運用をサポートしています。

フィデリティ証券は、世界有数の独立系資産運用グループ、フィデリティ・インターナショナルの一員です。日本では1998年より個人投資家の皆様に投資信託の販売を開始し、インターネットやお電話を通じてお客様の長期的な資産運用をサポートしています。

これからの資産運用に、フィデリティ証券をご活用ください。

フィデリティ証券について

投資信託（ファンド）のお申し込みに関するご注意事項

ご案内の商品は、価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。

リスクについて

投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。

費用等について

投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書）をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。

• 申込時に直接ご負担いただく費用：購入時手数料(投資信託の購入金額に対して最大3.30％）
  フィデリティ証券では金額指定にて投資信託の買付のお申し込みを承っております。この場合の購入時手数料は、購入金額（購入口数×当該買付に適用される基準価額）に各投資信託の所定の手数料率(税込)を乗じた額となり、お申込金額(ご指定いただいた額＝お支払いいただく金額)の中からいただきますので、お申込金額全額が当該投資信託の購入金額となるものではありません(内枠式)。
• 換金時に直接ご負担いただく費用：信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大1.0％）
• 保有期間中に間接的にご負担いただく費用：運用管理費用(信託報酬)(信託財産の純資産総額に対して最大年率2.585％。但し、純資産総額が減少した場合、実質的にこれを上回ることがあります。）

収益分配金に関するご注意事項

投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

通貨選択型の投資信託に関するご注意事項

通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益）、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

株式等上場有価証券等のお取引に関するご注意事項

手数料：
株式等上場有価証券の売買にあたっては、当該上場有価証券の約定代金の他に、下記の委託手数料をいただきます。
インターネットでのご注文：約定金額にかかわらず１約定あたり 最大（優遇措置等なしの場合）1,500円（税込）
カスタマー・サービス（電話）でのご注文：約定金額にかかわらず １約定あたり 一律5,000円（税込）

株式等上場有価証券のお取引にあたってのリスクについて：
株式等上場有価証券の売買等にあたっては、上場有価証券の価格が変動することによって損失が生じるおそれがありますので、ご留意ください。

ファンド積立「ステップ・BUY・ステップ」のお申し込みに関するご注意事項

• 積立のお申し込みをされたファンドの償還または弊社の販売停止により、募集の取り扱いが終了となることがあります。その場合、当該ファンドについて積立の解約の申し込みがあったものとして取り扱われます。
• 指定金融機関口座から自動引き落としの場合、積立対象ファンドの未登録や残高不足等の理由により引き落としがなされない状況が相当期間継続すると、自動引き落としが停止されることがあります。自動引き落としが停止となった場合は、ファンド積立サービスによる買付が停止され、再開には必要残高の保有のみならず、ウェブまたはお電話で再開手続きをお取りいただくことが必要になります。
• 証券口座振替の場合、総合取引証券口座お預り金やMRFの残高不足等により証券口座からの振り替えが相当期間できなかった場合は、ファンド積立サービスによる買付が停止され、再開には必要残高の保有のみならず、ウェブまたはお電話で再開手続きをお取りいただくことが必要になります。
• 「いつでも積立（証券口座振替）」では、お客様がご指定の日付または曜日が休業日の場合、翌営業日に買付申し込みを行います。また、29日～31日を買付申込日に指定し、該当する日付が存在しない場合は、その月の最終日に買付申し込みを行います。なお、最終日が休業日の場合は、翌営業日に買付申し込みを行います。
• お客様のお預り金またはMRFの残高が、ファンド積立の払込金総額に満たない場合、弊社所定の優先順位に従い、買付可能な範囲で買付申し込みを行います。
• 「いつでも積立（証券口座振替）」は、「つみたてNISA」ではご利用できません。
• ハイブリッドロボアドバイザー「ザ・ハイブリッド」における自動積立サービスは、ファンド積立「ステップ・BUY・ステップ」とは取引金額等条件が異なります。詳しくはハイブリッドロボアドバイザー「ザ・ハイブリッド」の サービス概要をご確認ください。

フィデリティ・プレミアムクラブに関するご注意事項

毎月の判定日時点でお客様が弊社で保有するMRF・お預り金および投資信託（ファンド）の約定済残高を時価評価し、評価残高に応じて、翌月のサービス内容に適用されます。
なお、お預り資産評価残高の対象には、株式、ETF、ETN、REIT等の金融商品取引所上場有価証券は含まれません。
今後弊社の判断により、フィデリティ・プレミアムクラブにかかわる各種サービスを中断、変更または終了する場合があります。

電話優先着信サービス＜ファーストダイヤル＞
「ファーストダイヤル」は弊社におけるお客様のお預り資産評価残高（株式、ETF、REIT等の金融商品取引所上場有価証券を除きます）やお取引内容等を総合的に判断させていただき、弊社の内部基準を満たされたお客様のみを対象にご提供しております。

信託報酬現金還元サービス
毎月20日（休業日の場合は翌営業日）の判定残高において3,000万円以上となったお客様について、信託報酬現金還元サービスの対象となります。判定月の月初1日～月末までの保有ファンド［但し、MRF、外国投信（FWF・インド・フォーカス・ファンド）、投資一任口座（ザ・ハイブリッド）において投資する各ファンドを除きます］の残高について日々平均残高を算出し、各ファンドの運用管理費用（信託報酬）のうち販売会社の配分の10％に相当する額の1ヵ月分を翌月初5営業日目をめどにお客様の当社証券口座に現金還元いたします。
各ファンドの還元額の1円未満は切り捨てとします。お客様あたりの還元額の上限はありません。
この還元は一時所得もしくは雑所得とみなされる可能性があります。
確定申告の要否については税理士、税務署等にお問い合わせください。
毎月の判定で還元対象となったお客様でも、月末最終営業日時点で本人確認が取れない状態等、お客様のご登録状況によっては還元が行われない場合があります。信託報酬現金還元サービスによる現金還元を受けたくない場合は、各判定月の最終営業日までにカスタマー・サービスまでお申し出ください。

ポートフォリオ相談サービス
ポートフォリオ相談サービスで使用するツールは、お客様が弊社で保有する各ファンドおよび弊社の取扱いファンドの中で、あくまでも過去の実績などをもとに確率計算上予想されるシミュレーションにより示すものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。詳細は弊社ウェブまたはカスタマー・サービスまでお問い合わせください。

「ザ・ハイブリッド」に関する重要事項

投資一任契約及び投資顧問契約のリスク等について

「ザ・ハイブリッド」は、お客様とフィデリティ投信の間に締結される投資一任契約に基づき投資信託を対象とした運用を行う取引です。投資一任契約とは、当事者の一方が相手方から、金融商品の価値等の分析に基づく投資判断の全部または一部を一任されるとともに、当該投資判断に基づき当該相手方のための投資を行なうのに必要な権限を委任されることを内容とする契約です。

フィデリティ証券は、投資一任契約締結の代理業務をフィデリティ投信から委託され、投資一任契約に係る内容説明等を行います。フィデリティ証券は、代理業務に係る報酬をフィデリティ投信から受け取りますが、お客様から直接報酬をいただくことはありません。

「ザ・ハイブリッド　アドバイス担当者付きコース」は、お客様とフィデリティ投信の間に締結される投資一任契約に関して、お客様とフィデリティ証券の間に締結される投資顧問契約に基づき投資信託を対象とした助言を行うものです。

フィデリティ証券、フィデリティ投信はともに、フィデリティ・ジャパン・ホールディングスの子会社となります。

投資対象となる投資信託は、預金または保険契約でないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。投資信託は、金融機関の預貯金と異なり、元本および利息の保証はありません。投資対象となる投資信託等は、国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とし投資元本が保証されていないため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により投資一単位当たりの価値が変動します。従って当初投資した元本を下回ることもあります。又、投資信託等は、個別の投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますが、主なリスクとしては、価格変動リスク、信用リスク、流動性リスク、為替変動リスク等があります。そのため、運用成績は投資対象となる投資信託の値動き等の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。

手数料等の諸費用について

投資一任契約におけるお客様の実質的なご負担は、投資対象となる投資信託に係る間接的にご負担いただく手数料・費用等のみとなります。お客様のフィデリティ証券口座から直接徴収される費用（ファンドラップ管理手数料など）はございません。投資一任口座の口座開設・維持に関する費用はかかりません。

「ザ・ハイブリッド　アドバイス担当者付きコース」の投資顧問契約に基づく投資顧問報酬は、お客様が別途フィデリティ投信と締結する投資一任契約に係る契約資産の月の平均残高に0.55％（税込）を乗じた金額の１ヵ月相当額をいただきます。なお、１ヵ月に満たない期間に係る投資顧問報酬の額は、営業日数により算出するものとします。投資顧問契約が終了した場合には、投資顧問契約が終了した日の属する月の投資顧問報酬はいただきません。

「ザ・ハイブリッド」の投資対象となる投資信託については、申込手数料、解約手数料、信託財産留保額はかかりません。

投資信託への投資に当たっては、以下の費用が発生いたします。

• 投資信託の保有期間中にかかる費用・・・信託報酬 上限 1.237%（消費税等相当額抜き1.2%）
• その他費用・・・上記以外に組み入れ資産の売買手数料、外貨資産の保管費用等がかかる場合がありますが、相場動向、保有期間等により変動いたしますので、その上限額等は表示できません。

【注】上記に記載した費用の合計額につきましては、組入れる投資信託、保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。また、各費用の上限については、現在、投資一任口座に投資信託を組入れている場合の最大料率を記載しておりますが、当資料作成以降において変更となる場合があります。

「ザ・ハイブリッド」のご契約の際には、フィデリティ証券より交付する「契約締結前交付書面」等の内容を十分ご確認ください。

会社概要

フィデリティ証券株式会社
金融商品取引業者
登録番号：関東財務局長（金商）第152号
加入協会：日本証券業協会
一般社団法人 日本投資顧問業協会

フィデリティ投信株式会社
金融商品取引業者
登録番号：関東財務局長（金商）第388号
加入協会：一般社団法人 投資信託協会
一般社団法人 日本投資顧問業協会