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すべての投資信託(ファンド)の購入時手数料が0%(無料)に

2022年6月15日(水)約定分より、フィデリティ証券で取り扱うすべてのファンドの購入時手数料が0%(無料)になります。

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取り扱うすべてのファンド購入時手数料が0%(無料)

当社取り扱いのすべてのファンドが、お取引の種類(インターネット、電話、一括購入、積立など)や口座種類(NISA口座、特定口座、一般口座など)にかかわらず、購入時手数料0%(無料)でお取引いただけます。

すべてのお客様がいつでも購入時手数料が0%(無料)でファンドを購入いただけます。預り残高や電子交付の申し込み等の各種条件や、無料となるサービス期間を気にすることなくご利用いただけます。

各種条件付き手数料優遇プログラムの終了

すべてのファンドの購入時手数料がお預り残高などにかかわらず0%(無料)となりますので、これまでご提供しておりました各種条件付き手数料優遇プログラムについては順次終了させていただきます。

2022年6月15日(水)約定分以降は、いつでもすべてのお客様がすべてのファンドを0%(無料)でご購入いただけます。

「フィデリティ・プレミアムクラブ」の残高1,000万円以上ファンド購入時手数料無料サービス

毎月20日の残高判定によって決定され翌月のファンド購入時手数料が無料となる優遇サービスについては、2022年5月20日(金)の判定分の手数料優遇をもってサービスの提供を終了いたします(2022年6月1日~6月30日申込受付分の購入時手数料無料)。

なお、その他の「フィデリティ・プレミアムクラブ」限定のサービスは引き続きご利用いただけます。

「オンライン0%プログラム」によるファンド購入時手数料無料

毎月20日の残高判定日における各種報告書の電子交付の申し込み状況と「オンライン0%」宣言によって決定される翌月のファンド購入時手数料が無料となる優遇プログラムについては、2022年5月20日(金)の判定分の手数料優遇をもってプログラムの提供を終了いたします。(2022年6月1日~6月30日申込受付分の購入時手数料無料)

また、マイページにおける「オンライン0%」宣言のお申し込み受付サービスは2022年5月20日(金)以降の任意の日に終了いたします。

なお、本プログラムが終了した場合でも、各種報告書の「電子交付」のお申し込み状況が「郵送交付」になることはありません。郵送交付に変更をご希望の場合は、カスタマー・サービスまでご連絡ください。

「スタート0%プログラム」によるファンド購入時手数料無料

新規口座開設から最大3ヵ月間、すべてのファンドが購入時手数料0%(無料)でお取引いただける特典につきましても、2022年6月15日(水)約定分以降はすべてのファンドで0%(無料)となりますため、新規口座開設者に対する「スタート0%プログラム」の購入時手数料無料の登録につきましても、2022年6月15日(水)口座開設者分から終了といたします。

「フィデリティ・プレミアムクラブ」

(2022年6月15日以降)

毎月判定日のお預り残高に応じて株式委託手数料の優遇、信託報酬現金還元など、資産運用をサポートする特別なサービスをご利用いただけます。ファンド購入時手数料優遇サービス以外の既存サービスは引き続きご利用いただけます。

ゴールドメンバー

毎月判定日のお預り残高1,000万円以上のゴールドメンバーのお客様は、株式委託手数料(インターネット)取引の優遇、電話優先着信サービス、ポートフォリオ相談サービス、ホームロイヤーサービスのご紹介等の各種サービスをご利用いただけます。

プラチナメンバー

毎月判定日のお預り残高3,000万円以上のプラチナメンバーのお客様は、判定月に保有されている各ファンドの平均残高を算出し、各ファンドの信託報酬のうち販売会社(弊社)配分の10%相当額の1ヵ月分を現金で還元いたします。

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新規口座開設のお客様

カスタマー・サービス

0120-140-460

平日8:30~18:00 口座開設・資料請求

口座をお持ちのお客様

カスタマー・サービス

0120-405-606

平日8:30~18:00 マイページ
フィデリティ・プレミアムクラブに関するご注意事項

毎月の判定日時点でお客様が弊社で保有するMRF・お預り金および投資信託(ファンド)の約定済残高を時価評価し、評価残高に応じて、翌月のサービス内容に適用されます。
なお、お預り資産評価残高の対象には、株式、ETF、ETN、REIT等の金融商品取引所上場有価証券は含まれません。
今後弊社の判断により、フィデリティ・プレミアムクラブにかかわる各種サービスを中断、変更または終了する場合があります。

電話優先着信サービス<ファーストダイヤル>
「ファーストダイヤル」は弊社におけるお客様のお預り資産評価残高(株式、ETF、REIT等の金融商品取引所上場有価証券を除きます)やお取引内容等を総合的に判断させていただき、弊社の内部基準を満たされたお客様のみを対象にご提供しております。

信託報酬現金還元サービス
毎月20日(休業日の場合は翌営業日)の判定残高において3,000万円以上となったお客様について、信託報酬現金還元サービスの対象となります。判定月の月初1日~月末までの保有ファンド[但し、MRF、外国投信(FWF・インド・フォーカス・ファンド)、投資一任口座(ザ・ハイブリッド)において投資する各ファンドを除きます]の残高について日々平均残高を算出し、各ファンドの運用管理費用(信託報酬)のうち販売会社の配分の10%に相当する額の1ヵ月分を翌月初5営業日目をめどにお客様の当社証券口座に現金還元いたします。
各ファンドの還元額の1円未満は切り捨てとします。お客様あたりの還元額の上限はありません。
この還元は一時所得もしくは雑所得とみなされる可能性があります。
確定申告の要否については税理士、税務署等にお問い合わせください。
毎月の判定で還元対象となったお客様でも、月末最終営業日時点で本人確認が取れない状態等、お客様のご登録状況によっては還元が行われない場合があります。信託報酬現金還元サービスによる現金還元を受けたくない場合は、各判定月の最終営業日までにカスタマー・サービスまでお申し出ください。

ポートフォリオ相談サービス
ポートフォリオ相談サービスで使用するツールは、お客様が弊社で保有する各ファンドおよび弊社の取扱いファンドの中で、あくまでも過去の実績などをもとに確率計算上予想されるシミュレーションにより示すものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。詳細は弊社ウェブまたはカスタマー・サービスまでお問い合わせください。

投資信託(ファンド)のお申し込みに関するご注意事項

ご案内の商品は、価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。

リスクについて

投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。

費用等について

投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。

  • 申込時に直接ご負担いただく費用:購入時手数料(投資信託の購入金額に対して最大3.30%)
    フィデリティ証券では金額指定にて投資信託の買付のお申し込みを承っております。この場合の購入時手数料は、購入金額(購入口数×当該買付に適用される基準価額)に各投資信託の所定の手数料率(税込)を乗じた額となり、お申込金額(ご指定いただいた額=お支払いいただく金額)の中からいただきますので、お申込金額全額が当該投資信託の購入金額となるものではありません(内枠式)。
  • 換金時に直接ご負担いただく費用:信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大1.0%)
  • 保有期間中に間接的にご負担いただく費用:運用管理費用(信託報酬)(信託財産の純資産総額に対して最大年率2.585%。但し、純資産総額が減少した場合、実質的にこれを上回ることがあります。)
収益分配金に関するご注意事項

投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

通貨選択型の投資信託に関するご注意事項

通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

株式等上場有価証券等のお取引に関するご注意事項

手数料:
株式等上場有価証券の売買にあたっては、当該上場有価証券の約定代金の他に、下記の委託手数料をいただきます。
インターネットでのご注文:約定金額にかかわらず1約定あたり 最大(優遇措置等なしの場合)1,500円(税込)
カスタマー・サービス(電話)でのご注文:約定金額にかかわらず 1約定あたり 一律5,000円(税込)

株式等上場有価証券のお取引にあたってのリスクについて:
株式等上場有価証券の売買等にあたっては、上場有価証券の価格が変動することによって損失が生じるおそれがありますので、ご留意ください。