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新規取り扱いファンド

お客様の長期的な運用ニーズにお応えするために、フィデリティ証券が新たにラインアップに追加したファンドをご紹介します。

米国エネルギー革命関連ファンド(愛称:エネルギーレボリューション)

運用会社:野村アセットマネジメント

SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド(愛称:SBI・V・米国高配当株式)

運用会社:SBIアセットマネジメント

米国エネルギー革命関連ファンド(愛称:エネルギーレボリューション)Aコース(為替ヘッジあり)/Bコース(為替ヘッジなし)

シェール革命の恩恵を受ける米国MLPに投資し高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。

運用会社:野村アセットマネジメント

特色

  • エネルギー関連事業等を行なうMLP(マスター・リミテッド・パートナーシップ)を実質的な主要投資対象とします。
  • 為替変動リスクをヘッジ(低減)するAコースと、ヘッジしないBコースがあり、Aコース、Bコース間でスイッチングができます。
  • 毎月27日に分配を行ないます。

「エネルギーレボリューション」ファンドのポイント

ポイント1:シェール革命の恩恵を受ける米国MLPに投資

MLP(マスター・リミテッド・パートナーシップ)の多くは、エネルギー・天然資源に関連する事業を行なっています。当ファンドはエネルギー関連事業等を行うMLPを実質的な主要投資対象とします。

ポイント2:パイプライン事業に代表される川中事業に着目

川中事業は、エネルギー関連事業等のうち、収益がエネルギー価格や需要の影響を比較的受けにくいため、安定的な収益が期待できます。
エネルギー・天然資源に関連する事業は、下図のように川上事業、川中事業、川下事業に分けられます。
各事業によって収益の変動要因は異なります。

<ご参考>エネルギー関連事業の一例

(注)上記はイメージ写真です。
(出所)クリアブリッジ・インベストメンツ・エルエルシー提供資料を基に野村アセットマネジメント作成
上記はエネルギー関連事業についての簡易的な説明であり、必ずしもあてはまらない場合があります。
また、全てを説明しているものではありません。

ポイント3:高い利回りと増配への期待

MLPの多くは収益の大半を投資家に還元するため、比較的高い利回りが期待できます。また、MLPは配当の増加が期待されています。

・一般的に、MLPは投資家に「分配金」を支払いますが、株式等と表現を合わせ「配当」としています。
・MLPの分配金については最大で21%の連邦税が源泉徴収されます。連邦税の確定申告を行なった結果、追加納税が必要となる場合、もしくは還付される場合があります。また、連邦税の他に州税が課される場合があります。なお、米国の税制改正により源泉徴収方法の見直し等の実施が予定されております。詳細については、販売用資料9ページ≪その他の留意点≫をご参照ください。
・市場指数はMLP:Alerian MLP Index(配当込み)、米国REIT:FTSE NAREIT All Equity REITs Index(配当込み)、米国株式:S&P500株価指数(配当込み)、米国ハイ・イールド社債:ブルームバーグ米国ハイイールド社債インデックス


全ての説明図、チャート、グラフ等の出所は野村アセットマネジメント作成販売用資料より一部引用、抜粋。

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MLP企業のバリュエーション(投資価値評価)はパンデミック前よりも低い水準にとどまっており、バリュエーションの回復に伴う株価上昇が期待されます。加えて、上記でご覧いただいた配当利回りも引き続き足元7%程度あることから、今後もMLPは株価の上昇に加え、魅力的なインカムの提供を期待できると言えるでしょう。相場の変動が激しい足元の投資環境を考えると、当ファンドを通じてインカムを獲得できる資産を皆さまのポートフォリオに組入れることをご検討いただけましたら幸いです。

SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド(愛称:SBI・V・米国高配当株式)

米国株式市場の高配当銘柄の動きを捉えることをめざすFTSEハイディビデンド・イールド・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用を行います。

運用会社:SBIアセットマネジメント

特色

  • 米国株式市場の高配当銘柄の値動きに連動する投資成果をめざします。
  • FTSEハイディビデンド・イールド・インデックスに連動するETF(上場投資信託証券)に投資します。
  • 実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行いません。
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「SBI・V・米国高配当株式」は、低コストインデックスファンドシリーズである「Vシリーズ」の一つです。

メジャーな「S&P500」やITに特化した「ナスダック100」などとは異なる観点で選定した銘柄群へ投資します。財務体質が良好であり、配当をたくさん出せる体力を持った企業群です。
投資先国として魅力的な米国株式市場ですが、「クオリティ」を重視して選んだ企業をポートフォリオに加えてみませんか。

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上記はファンド選びの参考情報としてご案内するもので、記載されているファンドを推奨または勧誘するものではありません。

各ファンドのリスク・費用については、「ファンドの詳細をみる」、もしくは各ファンド名をクリックして遷移する「ファンド詳細画面」にある「投資信託説明書(目論見書)」をご確認ください。

取り扱いファンド数は2022年6月末現在。

投資信託(ファンド)のお申し込みに関するご注意事項

ご案内の商品は、価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。

リスクについて

投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。

費用等について

投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。

  • 申込時に直接ご負担いただく費用:購入時手数料(投資信託の購入金額に対して最大3.30%)
    フィデリティ証券では金額指定にて投資信託の買付のお申し込みを承っております。この場合の購入時手数料は、購入金額(購入口数×当該買付に適用される基準価額)に各投資信託の所定の手数料率(税込)を乗じた額となり、お申込金額(ご指定いただいた額=お支払いいただく金額)の中からいただきますので、お申込金額全額が当該投資信託の購入金額となるものではありません(内枠式)。
  • 換金時に直接ご負担いただく費用:信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大1.0%)
  • 保有期間中に間接的にご負担いただく費用:運用管理費用(信託報酬)(信託財産の純資産総額に対して最大年率2.585%。但し、純資産総額が減少した場合、実質的にこれを上回ることがあります。)
収益分配金に関するご注意事項

投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

通貨選択型の投資信託に関するご注意事項

通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。