新規取り扱いファンド
お客様の長期的な運用ニーズにお応えするために、フィデリティ証券が新たにラインアップに追加したファンドをご紹介します。
UBS原油先物ファンド
世界の代表的商品市況を表すUBSブルームバーグCMCI指数のWTI原油指数(円換算ベース)に概ね連動し、WTI原油の先物指数動向を反映する投資成果を目指して運用を行います。
運用会社:UBSアセット・マネジメント
特色
- 世界の代表的商品市況を表すUBSブルームバーグCMCI(*)指数のWTI原油指数に価格が連動する上場投資信託証券を含む有価証券を中心に投資を行います。
*CMCI:コンスタント・マチュリティ・コモディティ・インデックスの略 - ベンチマークは、UBSブルームバーグCMCI指数WTI原油指数(円換算ベース)とし、概ね連動させるように運用を行います。
UBSブルームバーグCMCI指数WTI原油指数とWTI原油先物価格は異なるものであり、値動きが大きく乖離する場合があります。

底堅い推移が見込まれる原油価格
- 2020年には、新型コロナウィルス感染拡大による需要の大幅減少、石油輸出国機構(OPEC)加盟国と非加盟の主な産油国(OPECプラス)の協調減産協議の決裂、在庫増による貯蔵場所の確保難、限月換えの売りの集中などから、4月に一時的にマイナス値まで落ち込みました。
- 足元では、コロナ禍からの景気回復に伴う需要の増加や、地政学リスクの高まりによる供給懸念などから原油価格は上昇基調となっています。
- 原油価格の目安になるWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の原油先物価格(期近物)は、2020年3月に、新型コロナウイルスの感染拡大で急落した後、徐々に値を戻し、2022年5月末では1バレル約110ドル台にまで上昇しています。
WTI原油先物価格(期近物)の推移(2012年1月末~2022年5月末、月次)
2022年に入り主要資産の価格が調整する中、堅調に推移する原油価格
- 2022年に入り米国を中心にインフレ懸念が高まる中、WTI原油先物価格(期近物)は他の主要資産と異なり堅調に推移しています。
年初来のWTI原油先物(期近物)価格推移(2021年12月31日~2022年5月31日)
UBSアセットマネジメントから活用のヒント ~UBS原油先物ファンドを組み入れて資産分散~
主要資産とUBSブルームバーグCMCI指数WTI原油指数との相関を見てみましょう。
このように当指数の値動きは、主要資産と概ね低い相関となっており、それらと併せ持つことで分散効果が期待できると言えるでしょう。
世界的なインフレ率の上昇やウクライナ紛争の長期化による地政学リスクの高まりなど不透明な投資環境が続いていますが、原油の供給懸念やコロナ禍からの回復による石油需要拡大により原油価格への注目は継続して集まっています。当ファンドは相対的に低コストで原油先物投資を始められるインデックスファンドとなっておりますので、ポートフォリオのリスクヘッジ手段としての組入れを是非ご検討いただけましたら幸いです。
UBS アセット・マネジメント株式会社
投信営業本部 投信営業部 中野 裕美子氏
リレーションシップ・マネージャーとして新規商品提案や既存商品のプロモーションに従事。
投資信託を活用した資産運用方法、長期投資のメリットを熱く伝え続けている。
全てのチャート、グラフ等の出所はUBSアセット・マネジメント作成販売用資料、並びに情報提供資料より一部引用、抜粋。
楽天日本株3.8倍ベアⅡ
わが国の株価指数を対象とした先物取引(以下「株価指数先物取引」といいます。)を積極的に活用することで、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場の値動きに対して概ね3.8倍程度反対となることを目指して運用を行います。
運用会社:楽天投信投資顧問
特色
- 株価指数先物取引(*)を活用し、日々の基準価額の値動きが、わが国の株式市場全体の日々の値動き(日々の騰落率)の概ね3.8倍程度反対となることを目指して運用を行います。
*利用する株価指数先物取引の種類は、流動性、効率性等を勘案して決定します。

楽天日本株3.8倍ベアⅡの値動きイメージと、3つのポイント
ポイント1:株価指数先物をファンドの純資産の概ね3.8倍程度売り建てることで、株式市場の日々の値動きの概ね3.8倍程度反対の値動きとなるよう運用します。
- 上図は、当ファンドの運用イメージを説明するためのものであり、実際の運用状況を保証するものではありません。
- 追加設定、解約などによる純資産総額の大幅な増減の影響等のため上記のような運用が困難と判断した場合、概ね3.8倍程度とは異なる一時的な調整を行うことがあります。
- 追加設定・解約がある場合、設定金額と解約金額の差額分に対して、原則として当日中に株価指数先物取引により対応します。ただし、資産が純増する場合で、その額が当日の純資産総額を超えている(純資産が倍増以上となる)場合は、その超過分の全部または一部について、当日中に翌営業日を取引日とする取引を行う場合や翌営業日に対応する場合があります。
- 資金動向、市況動向等によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができないことがあります。
ポイント2:株式市場が上昇すると基準価額は大きく下落し、株式市場が下落すると基準価額は大きく上昇します。
相場上昇時にはファンドの基準価額が大きく値下がりする代わりに、相場下落時にはファンドの基準価額が大きく値上がりします。従って、「これから相場が下落する」との相場観の通りになった時には大きく収益を得られ、逆に相場観が外れた場合には大きな損失を被ります。
また、いずれの場合にも2日以上離れた日同士の基準価額を比べても、株式市場の騰落率に対して3.8倍反対になるとは限りません。
基準日と2日後の株式市場を比べると、100→120と変化したため騰落率は+20%となります。しかし、この間のファンドの基準価額はこの3.8倍反対の値動き、▲76%で34にはなりません。
基準日と2日後の株式市場を比べると、100→80と変化したため騰落率は▲20%となります。しかし、この間のファンドの基準価額はこの3.8倍反対の値動き、+76%で176にはなりません。
ポイント3:株式市場が一定の範囲でもみ合った場合、基準価額は押し下げられます。
2日後、4日後において、株式市場が基準日と同じ100に戻っても、ファンドの基準価額は元に戻りません。このような株式市場の値動きが続く場合には、さらに基準価額は時間の経過とともに押し下げられてしまいます。
長い期間保有するということはそれだけ、もみ合い相場に遭遇する可能性も高くなります。従って、当ファンドは、一般的に中長期の投資には向かず、比較的短期間の投資に向いている金融商品です。当ファンドは購入したら持ちっぱなし、ではなく投資家の皆さまご自身で利益確定・損切りのルールを決めてお取引いただくことをお勧めします。
【ブル・ベア型ファンドの投資におけるリスク・ご留意事項】
- 「楽天日本株3.8倍ベアⅡ」は、株価指数先物取引を積極的に活用することで、日々の基準価額の値動きが株式市場の値動きの概ね3.8倍程度反対となることを目指して運用を行います。そのため、基準価額は日々非常に大きく変動します。
- 「楽天日本株3.8倍ベアⅡ」は日々の基準価額の値動きが株式市場の日々の騰落率に対して概ね3.8倍程度反対になることを目指して運用を行います。そのため、複数の営業日にわたる期間でみた場合には、当ファンドの基準価額の騰落率は、株式市場の騰落率に対して3.8倍程度反対になるとは限りません。
- 上記の理由から、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。
- 上記の「楽天日本株3.8倍ベアⅡ」の日々の基準価額の値動きは、株式市場の値動きの3.8倍程度反対に連動するとは限らず、そのずれが大きくなる場合があります。上記の「楽天日本株3.8倍ベアⅡの値動きイメージと、3つのポイント」の他の基準価額変動の要因は、投資信託説明書(目論見書)の「投資リスク」ならびに「特に留意すべき事項」をご確認ください。
「楽天日本株3.8倍ベアⅡの値動きイメージと、3つのポイント」でご案内しているグラフはいずれも基準日の株式市場、楽天日本株3.8倍ベアⅡの基準価額を100として、株式市場の値動きとファンドの基準価額の値動きをわかりやすく説明するために例示およびイメージ化したものであり、実際の値動きとは異なります。また、いずれも株式市場やファンドの基準価額の値動きを示唆、保証したものではありませんのでご注意ください。
全てのグラフの出所は楽天投信投資顧問作成「ファンドの特色」より引用、抜粋。
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※上記はファンド選びの参考情報としてご案内するもので、記載されているファンドを推奨または勧誘するものではありません。
※各ファンドのリスク・費用については、「ファンドの詳細をみる」、もしくは各ファンド名をクリックして遷移する「ファンド詳細画面」にある「投資信託説明書(目論見書)」をご確認ください。
※取り扱いファンド数は2022年5月末現在。
投資信託のお取引に関するご注意事項
投資信託は価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。
リスクについて
投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。
手数料等について
投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。
購入時手数料は無料です。
換金時に直接ご負担いただく費用:信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大0.5%)
保有期間中に間接的にご負担いただく費用:運用管理費用(信託報酬)(信託財産の純資産総額に対して最大年率2.585%。但し、純資産総額が減少した場合、実質的にこれを上回ることがあります。)
収益分配金に関するご注意事項
投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。
通貨選択型の投資信託に関するご注意事項
通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。
レバレッジ型・インバース型(ブル・ベア)の投資信託に関するご注意事項
レバレッジ型、インバース型の投資信託の価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、レバレッジ型、インバース型の投資信託は、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
レバレッジ型、インバース型の投資信託は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。