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新規取り扱いファンド

お客様の長期的な運用ニーズにお応えするために、フィデリティ証券が新たにラインアップに追加したファンドをご紹介します。

グローバルGX関連株式ファンド(愛称:The GX)

運用会社:三井住友DSアセットマネジメント

UBS気候変動関連グローバル成長株式ファンド/(年4回決算・予想分配金提示型)(愛称:クールアース)

運用会社:UBSアセット・マネジメント

グローバルGX関連株式ファンド(愛称:The GX)

「政府・企業の行動変化」×「テクノロジーの進化」により、世界に変革をもたらすとされる”グリーン・トランスフォーメーション(GX)”。環境に関する技術の進化や政策の変化に関して成長が期待できるGX関連企業の株式に投資します

運用会社:三井住友DSアセットマネジメント

特色

  • 主として世界の株式の中から、環境に関する技術の進化や政策の変化に関して成長が期待できるGX(グリーン・トランスフォーメーション)関連企業の株式に投資します。
  • 実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。

環境関連ビジネスが成長分野に

環境関連ビジネスを強化する政策は、先行していた欧州に加え、アメリカ、日本、中国においても官民一体となっての取り組みが打ち出されています。
一昔前であれば環境関連ビジネスは儲からないビジネスというイメージがありましたが、テクノロジーの進化により成長分野として注目されています。いまや、世界のお金はESG投資や環境関連投資に大きくシフトしています。
そのような環境関連ビジネスの成長性に着目したファンドが「グローバルGX関連株式ファンド」です。

グリーン・トランスフォーメーション”GX”とは

二酸化炭素(CO2)の排出量の増加や海洋プラスチックごみによる環境破壊など、世界は様々な課題に直面しています。
”GX”は、先端技術を活用してこれらの課題を解決し、持続可能な社会を実現させることをさします。2015年にすべての参加国に温室効果ガス排出削減の努力を求める国際的な枠組み(パリ協定)が採択され、2020年には中国、米国が脱炭素社会への転換を表明したことカーボンニュートラル(脱炭素)社会に向け世界が大きく動き始めました。テクノロジーの進化により、地球の危機をビジネスチャンスに変えるグリーン・トランスフォーメーション”GX”は新たな成長分野として注目されています。

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環境関連ビジネスの市場規模の拡大

人類の歴史はテクノロジーの進化により、大きく変化してきました。エネルギー関連分野の技術の進化は環境破壊に歯止めをかけ、2050年に向け、カーボンニュートラル社会(脱炭素社会)の実現が期待されます。
その市場規模の成長は2050年にかけて2340兆円になるとの予測もあり、GX関連企業は、地球環境改善に貢献するとともに、中長期的な成長が期待されます。

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UBS気候変動関連グローバル成長株式ファンド/(年4回決算・予想分配金提示型)(愛称:クールアース)

地球規模の取り組みが始まる気候変動問題。気候変動問題への対応に優れ、低炭素社会への長期的な移行から恩恵を受けると判断される世界各国の企業の株式を中心に実質的に投資を行います

運用会社:UBSアセット・マネジメント

特色

  • 気候変動問題への対応に優れ、低炭素社会への長期的な移行から恩恵を受けると判断される世界各国の企業の株式を中心に実質的に投資を行います。
  • 環境関連投資に豊富な経験と実績のあるUBSアセット・マネジメント・グループが運用を行います。
  • 年1回決算と年4回決算の2つのファンドからお選びいただけます。
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低炭素社会が生み出す成長機会を幅広く捉えるアプローチ

  • 低炭素社会への移行は、あらゆる産業を巻き込む大きな流れであり、その移行の過程では様々な分野で新たな投資機会が生じています。
  • 炭素削減の技術を有するソリューション・プロバイダー企業に加え、事業活動を通じて脱炭素社会を実現するリーディング企業にも注目し、長期投資に適した偏りのないポートフォリオを構築します。
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ポートフォリオ構築プロセス

低炭素社会の実現に向けて先進的な取り組みを行う高い投資魅力を有する企業を選別します。

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*アルコール、タバコ、遺伝子組み換え作物、ギャンブル、風俗関連、国防関連の収益が全収益の5%以上を占める企業、および、全ての化石燃料関連企業を投資対象から除外。 また、国連グローバル・コンパクト原則(人権の保護、不当な労働の排除、環境への対応、そして腐敗の防止に関わる10の原則)に違反している企業も除外。
**パリ協定の目標を達成するために発足した国際投資家団体。世界の機関投資家570機関以上が参画

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上記はファンド選びの参考情報としてご案内するもので、記載されているファンドを推奨または勧誘するものではありません。

動画コンテンツは運用会社がコンテンツ作成時点の経済その他の状況、ならびに見解を踏まえて作成したものです。また、情報提供を目的としたものであり、お客様に特定の投資方針や相場観等、また特定の商品を推奨するものではありません。コンテンツ作成時点の信頼できると思われる情報に基づいて運用会社が作成しておりますが、情報の正確性、完全性が保証されているものではありません。ご投資にあたっては、お客様ご自身の責任と判断で行っていただきますようお願いいたします。

各ファンドのリスク・費用については、「ファンドの詳細をみる」、もしくは各ファンド名をクリックして遷移する「ファンド詳細画面」にある「投資信託説明書(目論見書)」をご確認ください。

取り扱いファンド数は2021年11月17日現在。

投資信託のお取引に関するご注意事項

投資信託は価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。

リスクについて

投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。

手数料等について

投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。

購入時手数料は無料です。
換金時に直接ご負担いただく費用:信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大0.5%)
保有期間中に間接的にご負担いただく費用:運用管理費用(信託報酬)(信託財産の純資産総額に対して最大年率2.585%。但し、純資産総額が減少した場合、実質的にこれを上回ることがあります。)

収益分配金に関するご注意事項

投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

通貨選択型の投資信託に関するご注意事項

通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

レバレッジ型・インバース型(ブル・ベア)の投資信託に関するご注意事項

レバレッジ型、インバース型の投資信託の価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、レバレッジ型、インバース型の投資信託は、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
レバレッジ型、インバース型の投資信託は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。