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新規取り扱いファンド

お客様の長期的な運用ニーズにお応えするために、フィデリティ証券が新たにラインアップに追加したファンドをご紹介します。

東京海上・インド・オーナーズ株式オープン

運用会社:東京海上アセットマネジメント

グローバルAIファンド(予想分配金提示型)/(為替ヘッジあり予想分配金提示型)

運用会社:三井住友DSアセットマネジメント

オーナー企業株式運用で長い経験と実績を積み上げてきた*東京海上アセットマネジメントから、今後さらなる人口増加や経済成長が期待され、かつ優秀な人材が育つ土壌を持ったインドに着目したファンドが誕生。

*東京海上アセットマネジメントが2013年4月25日より開始した、オーナー企業株式運用に基づくものです。日本株における当ファンドと類似の運用戦略による実績を含みます。
※当ファンドにおけるオーナー企業:経営者(*1)が実質的に主要な株主である企業(*2)(以下、同じ。)

*1"経営者"とは、経営の中心を担っていると考えられる役員等(取締役・執行役員)を指します。
*2"経営者が実質的に主要な株主である企業"とは、経営者およびその親族、資産管理会社等の合計持株比率(実質持株比率)が10%以上である企業とします。

東京海上・インド・オーナーズ株式オープン

運用会社:東京海上アセットマネジメント

特色

  • 主としてインドの企業の株式等の中から、経営者が実質的に主要な株主である企業を主要投資対象とします。
  • 銘柄選定に際しては、経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ、企業の成長性・収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別します。
  • インドの企業の株式等の運用は、「東京海上アセットマネジメント・インターナショナル」(TMAMI)が行います。
  • 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

ファンドの魅力

魅力1

優秀な人材を輩出する土壌

魅力2

オーナー企業が土台として持つ強み

魅力3

世界的企業も注目する市場

魅力1 優秀な人材を輩出する土壌

インドは英語が準公用語であることに加え、高レベルの理数教育が奏功し、数多くの優秀な人材を世界各国に輩出してきました。現在では、世界で活躍していた優秀な人材が還流し、数多くのユニコーン企業*がインド国内に誕生しています。
*設立10年以内で、評価額が10億米ドル以上の非上場企業。

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出所:IMF World Economic Outlook Database, October 2020
※2020年以降のインドの名目GDPはIMFによる予測値

上記は過去の情報および将来の予測であり、将来の動向を示唆・保証するものではありません。

上記は一例を示したものであり、すべてを表すものではありません。

魅力2 オーナー企業が土台として持つ強み

長期的な株主利益の追求 ➡ 長期的な利益成長への期待

オーナー経営者は、経営者自身も株主であることから、株主目線で、株主利益を第一とした経営を行う可能性が高まります。
また、任期を見据えた経営をしがちなサラリーマン経営者と異なり、10年・20年先といった長期的な視野で経営を行う傾向があります。

迅速な意思決定 ➡ 安定的な利益成長への期待

新規事業への取り組みや撤退など、意思決定が速く、外部環境の変化にも柔軟に対応し、安定的な利益成長が期待されます。

魅力3 世界的企業も注目する市場

GAFA*もインドへの投資を加速

*GAFAとは、グーグル(Google)、アップル(Apple)、フェイスブック(Facebook)、アマゾン・ドット・コム(Amazon.com)の4社の略称を指します。

新型コロナウイルスの影響で2020年のインドの経済成長率は一時的に鈍化するものの、今後も世界全体を上回る伸びが続くと見込まれ、ますますの経済成長が期待されています。それを裏付けるように、昨今、名だたる海外の大手企業がインド企業へ投資をしています。その中でもGAFAと称される米大手IT企業もインドへの投資を加速させており、世界がインド市場の成長に注目していることが伺えます。

実質GDP成長率

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出所:IMF World Economic Outlook Database, October 2020
※2020年以降はIMFによる予想値

 

2020年以降に発表されたインドへの投資内容
Apple
  • 2020年にオンラインショップをインドで初めてオープン
  • 来年には同社初のインド直営店をオープンする予定
Facebook
  • インド大手財閥傘下の通信会社に約6,100億円の出資を発表
Google
  • 今後5~7年で約1兆円をインドの現地企業やインターネット関連のインフラ整備に投資する計画を発表
  • インド大手財閥傘下の通信会社への出資を発表
Amazon.com
  • 2025年までにインドの中小企業に約1,000億円を投資することを発表

出所:各種報道をもとに東京海上アセットマネジメントが作成

【関連動画】 第五次インド投資ブームはGAFAから始まった

 

上記は情報提供を目的としており、特定の銘柄への投資を推奨するものではありません。また、今後の当ファンドへの組み入れを保証するものではありません。

上記は過去の実績および将来の予測であり、将来の動向を示唆・保証するものではありません。

 

オーナー企業の強みを発揮し、着実に推移

ファンド設定以降、インドのオーナー企業の中から経営者のリーダーシップが発揮されることが期待され、成長性・収益性と比較して割安と判断する銘柄に投資を行っています。
設定来の運用実績は、+66.0%(2021年3月31日時点)と、新型コロナウイルスの感染拡大や景気先行きへの不透明感が高まる中でもオーナー企業の強みを発揮し、着実に推移しました。

設定来の運用実績

期間:202047(設定日前営業日)2021331日、日次

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設定来の運用実績は、信託報酬控除後、税引前分配金再投資ベース、1万口当たりの基準価額を基に算出しています。また、設定日前営業日を10,000円としています。

騰落率は、税引前分配金を再投資したものとして計算した基準価額を基に算出しているため、実際の投資家利回りとは異なります。

上記は過去の実績であり、将来の運⽤成果等を⽰唆・保証するものではありません。

AIの進化、応用により高い成長が期待される企業の株式に投資をする「グローバルAIファンド」に、基準価額の水準に基づいてあらかじめ決められた分配金額の分配を目指す予想分配提示型2コースを追加。

グローバルAIファンド(予想分配金提示型)/(為替ヘッジあり予想分配金提示型)

運用会社:三井住友DSアセットマネジメント

特色

  • 世界の上場株式の中から、AI(人工知能)の進化、応用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行います。
  • AIに関連する企業の投資戦略に強みをもつ、アリアンツ・グローバル・インベスターズU.S.LLCが実質的な運用を行います。
  • 円での為替ヘッジの有無により、(為替ヘッジなし予想分配金提示型)と(為替ヘッジあり予想分配金提示型)の2つのファンドからご選択いただけます。
  • (為替ヘッジなし予想分配金提示型)
    実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
  • (為替ヘッジあり予想分配金提示型)
    実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図ります。ただし、完全に為替変動リスクを回避することはできません。

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上記はファンド選びの参考情報としてご案内するもので、記載されているファンドを推奨または勧誘するものではありません。

動画コンテンツは運用会社がコンテンツ作成時点の経済その他の状況、ならびに見解を踏まえて作成したものです。また、情報提供を目的としたものであり、お客様に特定の投資方針や相場観等、また特定の商品を推奨するものではありません。コンテンツ作成時点の信頼できると思われる情報に基づいて運用会社が作成しておりますが、情報の正確性、完全性が保証されているものではありません。ご投資にあたっては、お客様ご自身の責任と判断で行っていただきますようお願いいたします。

各ファンドのリスク・費用については、「ファンドの詳細をみる」、もしくは各ファンド名をクリックして遷移する「ファンド詳細画面」にある「投資信託説明書(目論見書)」をご確認ください。

取り扱いファンド数は2021年5月19日現在。

投資信託(ファンド)のお申し込みに関するご注意事項

ご案内の商品は、価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。

リスクについて

投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。

費用等について

投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。

  • 申込時に直接ご負担いただく費用:購入時手数料(投資信託の購入金額に対して最大3.30%)
    フィデリティ証券では金額指定にて投資信託の買付のお申し込みを承っております。この場合の購入時手数料は、購入金額(購入口数×当該買付に適用される基準価額)に各投資信託の所定の手数料率(税込)を乗じた額となり、お申込金額(ご指定いただいた額=お支払いいただく金額)の中からいただきますので、お申込金額全額が当該投資信託の購入金額となるものではありません(内枠式)。
  • 換金時に直接ご負担いただく費用:信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大1.0%)
  • 保有期間中に間接的にご負担いただく費用:運用管理費用(信託報酬)(信託財産の純資産総額に対して最大年率2.585%。但し、純資産総額が減少した場合、実質的にこれを上回ることがあります。)
収益分配金に関するご注意事項

投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

通貨選択型の投資信託に関するご注意事項

通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。