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新規取り扱いファンド

お客様の長期的な運用ニーズにお応えするために、フィデリティ証券が新たにラインアップに追加したファンドをご紹介します。

未来変革日本株ファンド(愛称: 挑戦者たち)

運用会社:アセットマネジメントOne株式会社

フィデリティ・ターゲット・デート・ファンド(ベーシック)2035/2045/2055

運用会社:フィデリティ投信株式会社

あなたのおカネが未来を変える。各産業において未来を変えると考えられるイノベーションの創出やその支援を行う日本企業の”挑戦者たち”への投資を行ないます。

未来変革日本株ファンド(愛称: 挑戦者たち)

運用会社:アセットマネジメントOne株式会社

特色

  • 各種産業において、未来を変革すると考えられるイノベーションの創出やその支援を行うと考えられる日本企業の株式を主要投資対象とします。
  • 銘柄選定にあたっては、今後高い成長性が期待できる銘柄を中心に投資します。
  • 年2回決算を行います。
商品説明資料 ファンドの詳細をみる →
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今、「イノベーション」を起こしやすい環境が整い、投資機会が生まれています

IoTやAIなどのテクノロジーの発達によって「イノベーション」を起こしやすい環境が整っています。そのため、先進的な技術やアイデアを持つ企業に対する投資機会も増えています。当ファンドは、テクノロジーとの融合により飛躍的な成長が期待できると考えられる、4つの分野に着目します。

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テクノロジーとの融合により飛躍的な成長が期待できると考えられ、当ファンドが着目する4つの分野

自動運転

2020年代には自動運転の実用化が期待されます。

医療・ヘルステック

再生医療やロボット開発が 進展し、負担の少ない治療が可能になるといわれています。

アグリテック

人工衛星やドローンによる IoTを駆使したスマート農業の普及が期待されます。

フィンテック

決済、投資、融資など身の回りのお金の流れが大きく変わろうとしています。

未来の「その時」に向けて、自動的に資産配分をしてくれる「フィデリティ・ターゲット・デート・ファンド」に「フィデリティ・ターゲット・デート・ファンド(ベーシック)2035/2045/2055」を追加しました。

フィデリティ・ターゲット・デート・ファンド(ベーシック)2035/2045/2055(愛称:将来設計(ベーシック))

運用会社:フィデリティ投信株式会社

特色

  • 主として投資信託証券への投資を通じて、主に、国内株式、先進国海外株式、新興国株式、世界債券、国内短期債券・短期金融商品等の資産クラスへ実質的に分散投資を行ないます。なお、世界債券の配分で組入れる投資対象ファンドに対しては、為替ヘッジを行なうことを基本とします。
  • 投資信託証券は、主として、市場指数と連動する投資成果を目指す、国内外の投資信託証券の中から選定を行ないます。
  • 西暦2035年/2045年/2055年に向けて、資産配分を変更します。
  • 当初はリスクをとって、高リターンが期待される株式の比率を高めにし、「目標年」が近づくにつれて、リスクを抑えるため、株式の比率を低めにし、安定運用へと切り替えます。
  • 各ファンド間のスイッチングが可能です。

Youtubeでご覧になる場合はこちら

ターゲット・デート・ファンドとは

一般的に「目標年」に向けて資産形成するために、当初はリスクを取って、高リターンが期待される株式の比率を高めにし、「目標年」が近づくにつれて株式の比率を低めに、債券等の比率を高めにしてリスクを抑える安定運用へ自動で切り替えていく運用手法のファンドのことです。

ゴールにあった積立デビューファンドとしての王道フィデリティのターゲット・デート・ファンド(TDF)のポイント

①フィデリティ・インターナショナルとしてのTDF運用は15年以上の実績
②資産配分方針を決めているフィデリティの独自の運用モデルを日本の投資家向けにカスタマイズ
③TDFベーシックの信託報酬は国内の同種ファンドに対して比較的低い水準*
④ターゲット・デートファンド(ベーシック)は2030年~2060年まで5年毎の年限7本から選択が可能あなたの目的にあったファンド選びができます

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フィデリティ投信株式会社調べ。実質的な信託報酬は0.36~0.38%程度で、短期金融資産の比率が上昇する運用期間終盤には0.13~0.20%程度まで低下。投資対象ファンドの信託報酬の変動を受けて変化し、実際の信託報酬率とは異なる場合があります。

フィデリティ投信のターゲット・デート・ファンドシリーズ

気になるファンドはありましたか?

「欲しいものリスト」に登録しておくと、いつでも基準価額やリターンの確認、また複数ファンドの比較が可能です。(欲しいものリストに追加するには、ログインする必要があります)

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600本以上(運用会社40社以上)のラインアップから様々な検索条件でお選びいただけます!

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上記はファンド選びの参考情報としてご案内するもので、記載されているファンドを推奨または勧誘するものではありません。

動画コンテンツは運用会社がコンテンツ作成時点の経済その他の状況、ならびに見解を踏まえて作成したものです。また、情報提供を目的としたものであり、お客様に特定の投資方針や相場観等、また特定の商品を推奨するものではありません。コンテンツ作成時点の信頼できると思われる情報に基づいて運用会社が作成しておりますが、情報の正確性、完全性が保証されているものではありません。ご投資にあたっては、お客様ご自身の責任と判断で行っていただきますようお願いいたします。

各ファンドのリスク・費用については、「ファンドの詳細をみる」、もしくは各ファンド名をクリックして遷移する「ファンド詳細画面」にある「投資信託説明書(目論見書)」をご確認ください。

取り扱いファンド数は2021年1月27日現在。

投資信託(ファンド)のお申し込みに関するご注意事項

ご案内の商品は、価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。

リスクについて

投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。

費用等について

投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。

  • 申込時に直接ご負担いただく費用:購入時手数料(投資信託の購入金額に対して最大3.30%)
    フィデリティ証券では金額指定にて投資信託の買付のお申し込みを承っております。この場合の購入時手数料は、購入金額(購入口数×当該買付に適用される基準価額)に各投資信託の所定の手数料率(税込)を乗じた額となり、お申込金額(ご指定いただいた額=お支払いいただく金額)の中からいただきますので、お申込金額全額が当該投資信託の購入金額となるものではありません(内枠式)。
  • 換金時に直接ご負担いただく費用:信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大1.0%)
  • 保有期間中に間接的にご負担いただく費用:運用管理費用(信託報酬)(信託財産の純資産総額に対して最大年率2.585%。但し、純資産総額が減少した場合、実質的にこれを上回ることがあります。)
収益分配金に関するご注意事項

投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

通貨選択型の投資信託に関するご注意事項

通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。