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新規取り扱いファンド

お客様の長期的な運用ニーズにお応えするために、フィデリティ証券が新たにラインアップに追加したファンドをご紹介します。
投信ブロガーが選ぶ! Fund of the Year 2019 第1位!
業界最低水準の運用コストを将来にわたってめざし続けるファンドeMAXIS Slimシリーズから、全世界の株式を投資対象としたファンドを追加!このファンド1本で全世界への分散投資を可能にします。
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つみたてNISA対象
eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)

運用会社:三菱UFJ国際投信株式会社

特色

  • MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行います。
  • 主として対象インデックスに採用されている日本を含む先進国および新興国の株式等への投資を行います。
  • 原則として、為替ヘッジは行いません。
ファンドの詳細をみる
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注)「投信ブロガーが選ぶ! Fund of the Year 2019」は、投信ブロガーの投票を運営委員会が集計したランキングです(投票者数:221名)。投票期間: 2019年11月1日~11月30日。 投票対象:2019年10月31日までに設定された投資信託(ETF含む)。海外籍ETFについては、日本の証券会社を通じて買付可能なもの。
※将来の運用成果等を保証したものではありません。

三菱UFJ国際投信 デジタル・マーケティング部
具志堅 文乃氏からのコメント
Q:eAMXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)の特徴とは

①業界最低水準の運用コスト(※)めざし続けるインデックスファンドであるという点です。
購入時手数料はゼロ、そして、信託報酬率については他社類似ファンドの信託報酬率が当ファンドを下回る場合、当ファンドの信託報酬率を引き下げ、業界最低水準にすることを目指しています。

※他社類似ファンドの信託報酬率が当ファンドを下回る場合、当ファンドの信託報酬率を引き下げ、業界最低水準にすることを目指しますが、これを実現することを保証するものではありません。また、業界最低水準ではない期間が存在する旨、ご留意ください。

②このファンド1本で世界の株式にまるごと投資ができ、投資対象国は日本を含めた先進国と新興国の合計23ヶ国となります。
色々な国や地域に自分で投資することは手間とコストがかかりますし、個人で投資をすることが難しい国や地域も多くあります。
eMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー)であれば、世界中の株式へアプローチすることができます。
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eMAXIS Slimシリーズは、業界最低水準の運用コストを、将来にわたってめざし続けるファンドです。
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注) 対象範囲:公募投資信託(ETFおよび企業型確定拠出年金のみで取扱いのファンドを除く)をFundmarkの分類を参考に三菱UFJ国際投信が公開情報をもとに集計。他社類似ファンドの信託報酬率が当ファンドを下回る場合、当ファンドの信託報酬率を引き下げ、業界最低水準にすることを目指しますが、これを実現することを保証するものではありません。また、業界最低水準ではない期間が存在する旨、ご留意ください。

長期の資産形成において、コスト目線は大切!
運用利回りが同じファンドに投資した場合、信託報酬が低いファンドの方がパフォーマンスは優位になります。
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注)信託報酬控除前の運用利回りを年率3%と仮定。(10,000円で運用スタート)各信託報酬の場合のパフォーマンスの違いを示しています。 上記グラフは信託報酬の大小が長期的にパフォーマンスへ与える影響を明示するためのシミュレーション(複利にて計算。税金・手数料等は考慮しておりません。)であり、各インデックスファンドの将来の運用成果等を保証するものではありません。

フィデリティ証券が取り扱うeMAXIS Slimシリーズ   ラインアップ

ファンド名 アセットクラス 投資地域 信託報酬率
eMAXIS Slim 国内株式(TOPIX) 株式 国内 0.154%(税抜 年率0.140%)以内
eMAXIS Slim 先進国株式インデックス 先進国(日本を除く) 0.1023%(税抜年率0.093%)以内
eMAXIS Slim 新興国株式インデックス 新興国 0.2079%(税抜年率0.189%)以内
eMAXIS Slim 国内株式(日経平均) 国内 0.154%(税抜年率0.140%)以内
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500) 米国 0.0968%(税抜年率0.0880%)以内
eMAXIS Slim 全世界株式(除く日本) 先進国(日本を除く)・新興国 0.1144%(税抜年率0.1040%)以内
eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー) 国内・先進国・新興国 0.1144%(税抜年率0.1040%)以内
eMAXIS Slim 全世界株式(3地域均等型) 国内・先進国・新興国 0.1144%(税抜年率0.1040%)以内
eMAXIS Slim 国内債券インデックス 債券 国内 0.132%(税抜年率0.120%)以内
eMAXIS Slim 先進国債券インデックス 先進国(日本を除く) 0.154%(税抜年率0.140%)以内
eMAXIS Slim バランス(8資産均等型) バランス 国内・先進国・新興国 0.154%(税抜年率0.140%)以内

注)各ファンドのリスク・費用については、各ファンド名クリック後の「ファンド詳細」画面、「投資信託説明書(目論見書)」でご確認ください。
  上記はファンド選びの参考情報としてご案内するもので、記載されているファンドを推奨または勧誘するものではありません。ご案内内容は本資料作成時点(2020年6月24日現在)のものであり事前の連絡なしに変更される場合があります。

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投資信託(ファンド)のお申し込みに関するご注意事項

ご案内の商品は、価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。

リスクについて

投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。

費用等について

投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。

  • 申込時に直接ご負担いただく費用:購入時手数料(投資信託の購入金額に対して最大3.30%)
    フィデリティ証券では金額指定にて投資信託の買付のお申し込みを承っております。この場合の購入時手数料は、購入金額(購入口数×当該買付に適用される基準価額)に各投資信託の所定の手数料率(税込)を乗じた額となり、お申込金額(ご指定いただいた額=お支払いいただく金額)の中からいただきますので、お申込金額全額が当該投資信託の購入金額となるものではありません(内枠式)。
  • 換金時に直接ご負担いただく費用:信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大1.0%)
  • 保有期間中に間接的にご負担いただく費用:運用管理費用(信託報酬)(信託財産の純資産総額に対して最大年率2.585%。但し、純資産総額が減少した場合、実質的にこれを上回ることがあります。)
収益分配金に関するご注意事項

投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。

通貨選択型の投資信託に関するご注意事項

通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。 詳しくはこちらをご覧ください。