手数料優遇情報
 新規取り扱いファンド
新規取り扱いファンド

<特集>

欲しいものリストは、ご登録のファンドがPCでもスマートフォンでもアクセスする端末を問わず
シームレスにご確認いただけるサービスです。


■ 欲しいものリストのご利用方法


ご購入を検討のファンドを「欲しいものリスト」に追加

「ファンド詳細ページ」の「設定ボタン」から「欲しいものリストに入れる」をご選択ください。

・ご利用には、「マイページ」へのログインが必要です。
・50ファンドまでファンドを登録することが可能です。


※「お気に入り」(最大20ファンド)にご登録のファンドは、ウェブサイトへアクセスする端末が
異なると情報が引き継がれません。フィデリティ証券の口座をお持ちのお客様は「欲しいものリスト」をご利用ください。

「欲しいものリスト」から購入するファンドを選択

「欲しいものリスト」のアイコンをクリックすると、ご登録のファンドの一覧が表示されます。
「ご注文」をクリックし、購入方法やコースをご選択いただくと、購入ページでご注文が可能です。

・ご登録のファンドの基準価額や純資産、リスク・リターン等を比較できます。
・カートにいれて、バスケット注文で一括発注することも可能です。

※掲載画面はイメージであり、個別ファンドを推奨したり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

「欲しいものリスト」はマイページへログイン後、ご利用ください。

マイページはこちら

カスタマー・サービス 0120-405-606(平日8:30-18:00 携帯・PHSからも可)

フィデリティ証券の口座をお持ちでないお客様

<新規特典>全ファンドが購入時手数料0%(最大3ヵ月間)でお取引いただけます!

PAGET TOP

口座開設はこちらマイページはこちら

投資信託(ファンド)のお申し込みに関するご注意事項

ご案内の商品は、価格の変動等により損失が生じる恐れがあります。投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願いいたします。ご案内している個別の投資信託の中には、お客様の投資経験や、金融商品に関する知識、余裕資金の保有状況といったリスク許容度に対してリスクの高い商品が含まれていることがあります。実際の商品選択は、こうしたお客様のリスク許容度と照らし合わせてご検討くださいますようお願いいたします。

【リスクについて】

投資信託は株式、公社債等の値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動し、したがって投資元本および利息の保証はありません。よって、保有期間中もしくは解約又は売却時の投資信託の価額は、ご購入時の価額を下回ることもあります。こうした運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客様に帰属します。また、運用状況によって収益分配金の支払額は変動することがあり、あるいは支払われない場合があります。投資信託は、預金又は保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご確認ください。目論見書の入手方法についてはフィデリティ証券にお問い合わせください。

【費用等について】

投資信託のお取引では、以下の費用をご負担いただきます(税込)。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。また、費用等の合計額については、投資信託の保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。

【収益分配金に関するご注意事項】

投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なり、運用状況によっては分配金額が変わったり支払われない場合もあります。したがって、分配金支払いの実績についての記述は、あくまで過去の実績に関するものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。詳しくはこちらをご覧ください。

【通貨選択型の投資信託に関するご注意事項】

通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。通貨選択型の投資信託の収益源としては、投資対象資産の価格の上昇、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)、為替差益が挙げられます。一方で、投資対象資産の価格の下落、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)、為替差損により損失やコストが発生する場合があります。詳しくはこちらをご覧ください。