手数料優遇情報


フィデリティ株式取引サービスは、シンプルでわかりやすい点が魅力です
商品もお取引方法も、お客様のニーズに合わせてお選びいただけます

取扱い銘柄

上場有価証券 金融商品取引所市場
現物株式*1
ETF *2
REIT (不動産投資信託証券)
上場ベンチャーファンド
新株予約権証券 *3
新投資口予約権証券*4
ETN
インフラファンド
東京証券取引所(一部・二部・マザーズ・JASDAQ)





*1 取扱対象外銘柄: 東証上場外国株、証券保管振替機構の非取扱銘柄(8301 日本銀行)、札幌証券取引所単独上場銘柄、福岡証券取引所単独上場銘柄、名古屋証券取引所単独上場銘柄、日経300 株価指数連動型上場投信、カントリーファンド、即日現金預託となった銘柄、その他当社が定める銘柄は取扱対象外となります。

*2 受益証券発行信託受益権の転換をご希望の場合は、原則として指定転換請求者(転換取扱証券会社)へ口座移管していただく必要がございます。

*3 新株予約権証券の売買につきましては、 当社でお預りしている現株に対して割当てられた新株予約権証券に係る売り注文のみの受託とさせていただきます。

*4 新投資口予約権の売買につきましては、当社でお預りしている投資証券に対して割当てられた新投資口予約権証券に係る売り注文のみの受託とさせていただきます。

お取引方法

前受制 フィデリティ証券は「完全前受制」です。買付の場合は【買付可能額】の範囲内でのご注文となります。
買付可能額 買付可能額とは株式や投資信託の買付が可能な上限金額の事であり、ご注文状況に応じてリアルタイムに増減します。

1 .  マイページログイン後、画面下部のアイコン「株式買い注文」をクリックします。

2 .  「買い注文」ページが表示されます。

「買付可能額」項目で買付可能額を確認し「銘柄検索」項目で購入したい銘柄名または銘柄コードを入力し「検索」を
クリックします。

3 .  銘柄が表示されます。

購入したい銘柄の「注文」項目で「買い」をクリックします。

4 .  銘柄の注文内容入力欄が表示されます。

<入力項目>

口座 「特定」または「NISA」を選択
数量 単元株数毎で入力
注文価格
「成行」又は「指値」入力 ・成行:値段を指定しない注文方法です。取引時間中に成行の買い注文を出すとその時に出ているもっとも低い価格の売り注文に対応して即座に注文が成立します。同様に成行の売り注文は、もっとも価格が高い買い注文に対して注文が即座に成立する事になります。
・指値:買うもしくは売る値段を指定して注文する方法です。
指値注文の特徴は、買い注文であれば指値以下の株価、売り注文であれば指値以上の株価にならなければ絶対に注文が成立しないという点です。
上限金額 1 銘柄の1回あたりの注文金額上限は3億円です(成行注文の場合はストップ高で約定した場合の金額を基に仮計算されます)。
執行条件
(執行条件は必ず選択してください)
無条件 発注のタイミングに関して特に条件を付けない
寄付 前場または後場の寄付のみを有効とする注文方法で、前場で寄り付かなかった場合、後場に注文が引き継がれます。
引け 前場または後場の引けのみ有効とする注文方法です。
出来ず引け成行 「寄付」と「ザラ場中」を指値注文として発注し、前場引けまたは後場引けに対してのみ、成行注文とする注文方法です。
引けの板寄せまでは指値注文が有効ですが、指値注文が約定しなかった場合、引けの成行き注文として執行されます。
なお、後場の引けの取引が市場で成立せず「ザラバ引け」となった場合は、約定いたしません。
注文期限 当日中から最大10営業日先まで指定可能

注文期限について
・翌日に注文を繰り越す時点で値幅制限を越えた「指値」となった場合、翌日以降に注文が繰り越されません。
・注文期限内であっても、決算が集中する3月末・9月末は、すべての銘柄(決算銘柄以外の銘柄を含む)について注文の繰越処理は行いません。
なお、権利付最終日の立会時間終了後に注文は繰越停止されます。
・3月末、9月末以外の決算日には権利付銘柄であっても注文が繰越されますので、十分に注意してご発注ください。
株式分割・併合等が発生した場合、権利付最終日の15時以降、次の営業日における当社インターネット取引受付開始時刻まで注文を停止いたします。また、注文の繰越処理も行いません。
・上記以外にも注文期限内に決算日、増資割当に伴い、権利落ちする場合は、翌日以降に注文が繰り越されない場合があります。

インターネット取引

電話取引 カスタマー・サービス

内部者登録等が完了している場合、いつでもお取引いただけます。

株式の個別銘柄に関する投資相談および個別の税務相談は承っておりませんので、あらかじめご了承ください。

株式、ETF、REIT、上場ベンチャーファンド、新株予約権証券、ETN、インフラファンドといった上場有価証券等の売買等にあたっては、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等の裏付けとなっている株式、債券、投資信託、不動産、商品、カバードワラント等(以下「裏付け資産」(※裏付け資産が、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等である場合には、その最終的な裏付け資産を含みます)といいます。)の価格や評価額の変動に伴い、上場有価証券等の価格が変動することによって投資元本を割り込み、損失が生じるおそれがあります。

上場有価証券等の発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者または保証会社等の業務や財産の状況の変化が生じた場合、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。